忘備も兼ねて。 2歳2ヶ月のムーが8/12にリチウムイオン電池誤飲で緊急入院しました。 わたしの不注意でまさかが起こってしまった、本当にまさかの出来事でした。
あばら@18禁BL書き @abaramlnv 幼児の謎欲求、マジで恐ろしくて、前に駐車場で発車した途端にこちらに走り寄ってきた個体がいて、ブレーキかけて止まったのだが、氏曰く「走ってる車に触りたかった」ということであり、横で申し訳ないと泣き崩れるお母さんに同情するしかなかった。二人幼児お連れでしたね。
男性の育児休業をめぐるツイッターへの投稿がネットで話題になっています。 育休が終わった直後に転勤を命じられた場合、それは、育児をする男性への嫌がらせ、パタニティ・ハラスメント（パタハラ）にあたるのか。 労働問題に詳しい専門家は「転勤させるかどうかは就業規則に定められた範囲内なら企業の裁量」とした上で、「場合によっては法律で禁じられた不利益な取り扱いになる」と話しています。（ネットワーク報道部記者 岡田真理紗） 今月１日、ツイッターに、「夫が育休を取ったら明けて２日で関西に転勤内示／いろいろかけ合い、有給もとらせてもらえず、結局昨日で退職」「私産後４か月で家族４人を支えます」という投稿がありました。 これをめぐってネット上で反響が広がり、最初のツイートは６日までに４万件リツイートされています。 ツイッターに投稿した女性に取材したところ、夫は、ことし１月に第二子が産まれたあと、３月下旬から４月
育児休暇からの復帰直後に転勤を内示したことや、有給休暇の取得を認めなかったことなどがツイッターで指摘されているカネカ。「当社の社員であるとはっきりするまでコメントを控える」としてきたが、日経ビジネスの質問に対して初めて同社IR・広報部が回答した。 同社は、日経ビジネスが入手した、同社の角倉護社長が社員に宛てたメールに対し、「当該メールに関するご質問に対しては、内容の補足説明として」回答するとした。 日経ビジネスからの質問と、それに対するカネカIR・広報部の回答は以下の通り。 社長からのメールの中で、SNSの書き込みに対して「正確性に欠ける内容」との指摘があった。正確性に欠けているのは具体的にどういった内容か。 細かな事実関係についてコメントさせていただくと元社員の方の個人的な情報にも及ぶこととなるため差し控えさせて頂きます。「転勤の内示が育児休業休職（以下育休とします）取得に対する見せしめ
先日、結婚したばかりの友人の男性がこんなことを言った。 「子どもができても奥さんにはずっと働いてほしい。だって、専業主婦の子どもってかわいそうじゃない？ 社会を知らない世間知らずな母親に育てられるってことだよ」 ひどい偏見だと感じる人が多いだろう。私もそう思う。配慮がない、決めつけの強い意見だと思う。彼自身、友人である私との1対1の会話だから言ったのであって、きっと実名で行っているSNSでこんなことを発言しないはずだ。 ただ、逆のことを言う人は少なくない。それはずっと当たり前のように言われてきた。 「共働きの家の子って、かわいそうだよね」 「子どもが小さい時にお母さんがそばにいないのって、かわいそうだよね」 ■「かわいそう」かどうかを決めるのは子ども自身 先日発表された、マッチアラーム社が行った調査によれば、20～30代の独身男女のうち、約8割が結婚後に共働きを希望しているという。経済的な
リンク イザ！ 【正論】長谷川三千子氏 年頭にあたり 「あたり前」を以て人口減を制す 新年早々おめでたくない話－－どころか、たいへん怖い話をいたします。このままでゆくと日本は確実に消滅する、という話です。 内容の要旨（太字は引用） 日本の人口減少は重大な問題であるが、その解決法は実は簡単で、性的役割分担を昭和50年以前のようにはっきり分け、若い男女の大多数がしかるべき年齢のうちに結婚し、女性は育児に専念して２、３人の子供を生み育てるようになれば良いのである。 ところが「個人の生き方に干渉するのはけしからん」という声が出るので政府・行政はこの解決法を選択できないことになっている。しかし、これはおかしい。政府・行政は、女性の一番大切な子供を産み育てるという仕事よりも外に出て働くことを奨励する「男女共同参画社会基本法」を施行している。まさに、政府・行政が個人の生き方を変えてしまったのである。 性
ＮＨＫ経営委員で埼玉大名誉教授の長谷川三千子氏（６７）が、女性の社会進出が出生率を低下させたとし、男女共同参画社会基本法などを批判するコラムを産経新聞に寄せた。安倍晋三首相を支援し、首相と思想的にも近いとされる人物だけに、物議を醸している。 ■少子化解決策と主張 「『性別役割分担』は哺乳動物の一員である人間にとって、きわめて自然」 長谷川氏は６日に掲載されたコラムで、日本の少子化問題の解決策として、女性が家で子を産み育て男性が妻と子を養うのが合理的と主張。女性に社会進出を促す男女雇用機会均等法の思想は個人の生き方への干渉だと批判し、政府に対し「誤りを反省して方向を転ずべき」と求めた。 これに対し、ツイッターでは２千件以上の意見が書き込まれている。「時代に逆行」との反論から、「まさに当たり前の考え方だ」との賛意まで、議論が沸いている。 長谷川氏は朝日新聞の取材に、コラムの狙いを「極めて重大な
この年末年始もそうだったが、ソーシャルメディアを使うようになったこの数年間でも何度か、赤ちゃんの泣き声だのベビーカーだのレストランだの、子育てを巡る激しい議論が巻き起こった。ぼくはその度に『トゥモロー・ワールド』の先のシーンを思い出す。
海外で子育てをする海外在住日本人ママが口を揃えて言うことがある。それは、「日本に比べたら海外での子育ては本当に楽。」、「日本で子育てしている友人と話すと、海外での子育てがいかに楽かがわかる。」というものだ。 平成２１年の内閣府政策統括官によって行われた、海外での子育て経験のあるパパ・ママ１００人インタビュー調査によると、海外子育て経験者の多くが、日本に比べて海外では「赤ちゃんや子連れに優しい社会」であると実感している。 私自身はまだ子どもがいないので、実際に海外の子育てと日本の子育ての違いを比べられるわけではないが、子どもがいないからこそ社会をよりニュートラルに見つめられると思う。そんな母親でもない私から見てもやっぱり日本は「子育てがしにくい国」だと思うし、それでも立派に日本で子育てをしているママたちを尊敬する。 しかしなぜ、海外在住ママたちはこうも申し合わせたように海外は「子連れに優しい
最近、夫に強く薦められて読んだ本の紹介です。夫も友達から薦められ、この夏２回も繰り返し読んだそうです。本の名前は“How to talk so kids will listen & listen so kids will talk”(Avon Parenting出版 Adele Faber and Elaine Mazlish著で、初版以来、２０刷を重ね、最近再編集されて再び人気を呼んでいるそうです）。 本は、いわゆる「子育てハウツーもの」ですが、読み進みながら、自分の子どもの頃の親子関係を振り返って考えさせられ、子どもの気持ちに戻って、親になることを学べる本です。 詳細については、実際に是非読んでいただきたいのですが、ここでは、少しずつ、私も本の復習をしつつ紹介させていただきたいと思います。（本は、これから親になる方、１歳の幼児～ティーンのお子さんがいる方、また夫婦関係の向上にも役に立つ
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