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2010年3月10日のブックマーク (6件)

  • 実によくなじむッ! 1日10円で“至高の”日本語入力環境を――まだまだ進化する「ATOK 2010」

    実によくなじむッ! 1日10円で“至高の”日本語入力環境を――まだまだ進化する「ATOK 2010」:“最高にハイな気分”で文字を打つ(1/4 ページ) 筆者は以前、常用する日本語入力システムとして、MS-IMEから「ATOK 2008」へ乗り換えた理由を書いた(参考記事:最近の「MS-IME」は目に余る――よろしい、ならば「ATOK」だ)。それから2年。今回は最新版のATOK 2010を取り上げ、ATOK 2008からバージョンアップをするべきなのか、OS標準のMS-IMEや無料のGoogle日本語入力ではなく、有料のATOKを使うべきかどうかについて考えていく。 前述の記事を書いた時点では、日本語入力システムは「無料(OS標準付属)のMS-IME」 vs. 「有料のATOK」という図式がしばらく続くものだと思われていた。ところが、ここにきてGoogleからGoogle日本語入力、百度か

    実によくなじむッ! 1日10円で“至高の”日本語入力環境を――まだまだ進化する「ATOK 2010」
    rockstyle
    rockstyle 2010/03/10
  • 電子出版では著者=出版社=書店になる (1/2)

    今年は電子出版元年 注目のiPadは、4月3日にアメリカで発売され、日でも4月下旬に発売されることが決まった。アマゾンのKindleも秋には日語版が出る予定で、日の出版社との協議が行なわれている。グーグルも全世界で200万点のを電子化して配信するシステムを秋には発表するといわれ、マイクロソフトも秋に電子出版システムを発表するという。まさに今年は「電子出版元年」である。 しかし日には、電子書籍を読むプラットフォームがほとんどない。携帯電話用はあるのだが、iPodで読める日語のは今のところほとんどない。そこで私は「アゴラブックス」という電子出版社(=電子書店)を立ち上げ、ライブドアと協力して日語の電子書籍を配信することにした。 その柱は、大きく分けて二つある。第1は既刊の、特に品切れ・絶版のを世に出すことである。日の書籍流通は委託販売なので、在庫リスクを出版社が負う。しか

    電子出版では著者=出版社=書店になる (1/2)
  • アメリカの就労ビザが欲しければ留学せよ

    昨日のエントリーで、鍵となる一言を書き忘れてました。それ下記の赤字にした部分: ただし、文系大学卒の人は厳しい。ソフトウェアに関係ある専攻の大学を4年修了しているのが就業ビザが出るほぼ最低条件。できれば、大学院まで行っている、というのが基なので。プログラマ暦3年で、大学1年分に換算してくれるので、12年経験があれば、一応大卒とみなされますが、ひじょーに厳しい門で す。 そう、アメリカで働く最大の関門は「就労ビザ」なのです。 学歴などなくても、会社側は経験で雇用してくれるのだが、しかしそこでビザがでない、という大問題が。 アメリカの会社は学歴社会ではあるが、どこかで入り込んで実績を証明できればあとは人のコネで次から次へと職がある。しかし、いつまでたっても学歴重視なのが移民局。プログラマとしてアメリカで働く以上、ちゃんと大学を出ていても、仕事の専門に関係ない専攻だと高卒扱いになっちゃいます。

    アメリカの就労ビザが欲しければ留学せよ
  • 外務省: 尖閣諸島の領有権についての基本見解

    尖閣諸島が日固有の領土であることは歴史的にも国際法上も明らかであり、現に我が国はこれを有効に支配しています。したがって、尖閣諸島をめぐって解決し なければならない領有権の問題はそもそも存在しません。 日は領土を保全するために毅然としてかつ冷静に対応していきます。 日は国際法の遵守を通じた地域の平和と安定の確立を求めています。

    rockstyle
    rockstyle 2010/03/10
  • 北方領土

    1855年2月7日、日ロシアとの間で「日魯通好条約」が調印され択捉島とウルップ島の間に国境が確認されました。それ以降も、択捉島、国後島、色丹島及び歯舞群島からなる北方四島は、一度も他国の領土となったことがない、日固有の領土です。しかし、1945年に北方四島がソ連に占領され、今日に至るまでソ連・ロシアによる不法占拠が続いています。 政府は、北方四島の帰属の問題を解決してロシアとの間で平和条約を締結するという基方針に基づき、ロシアとの間で強い意思をもって交渉を行ってきています。

    北方領土
    rockstyle
    rockstyle 2010/03/10
  • 外務省: 竹島問題

    竹島は、歴史的事実に照らしても、かつ国際法上も明らかに日固有の領土です。 韓国による竹島の占拠は、国際法上何ら根拠がないまま行われている不法占拠であり、韓国がこのような不法占拠に基づいて竹島に対して行ういかなる措置も法的な正当性を有するものではありません。 日は竹島の領有権を巡る問題について、国際法にのっとり、冷静かつ平和的に紛争を解決する考えです。 (注)韓国側からは、日が竹島を実効的に支配し、領有権を再確認した1905年より前に、韓国が同島を実効的に支配していたことを示す明確な根拠は提示されていません。

    外務省: 竹島問題