米Lifehackerスタッフの多くはビデオゲーム（テレビゲーム）が大好きです。でも、編集長は「楽しみ」以外に価値はなく、むしろ時間の無駄になる危険なものだと考えています。そこで、筆者は編集長（と、同じ考え方の人たちみんな）を説得すべく、テレビゲームにはスキル取得や勉強、心配な気持ちを緩和する、モチベーションを上げるなどの効果があることを、このコラムで証明したいと思います。 ゲームが認識機能や能力を上げる効果があるかどうか、多くの研究がされていますが、その結論は様々です。脳トレのゲームをしても、頭はよくならないという研究結果もあれば、ゲームの内容次第で頭がよくなるかどうかが決まるという話もあります。 つまり、「ゲームをすれば頭がよくなるか？」という質問に答えるには、ゲームを通じてどんな能力を身につけたいかをまず聞く必要がありますね。 研究結果はさまざま 最近の研究では、どのゲームが認識能力
文部科学省は６日、今年度から東大や京大など２２の大学や研究機関に計６４億円の研究支援費を新たに配分することを決めた。 大学の国際競争力を高めるのに欠かせない知財戦略など、主に研究支援を担う人材を配置する資金で、各大学・機関に年間２億～４億円を１０年間にわたり配分する。 研究で一定以上の成果を上げている全国２７の大学・機関から選んだ。最大の年間４億円の配分を受けるのは東大、京大、東北大、名古屋大。筑波大、早稲田大、自然科学研究機構など１２の大学・機関には３億円、北海道大など６大学にも２億円がそれぞれ配分される。 ５年後に中間評価を行い、成果が不十分な大学への支援を打ち切ったり、支援額を見直したりする。使い道について、文科省は大学側の裁量も認める方針。国際共同研究を進める人材や、海外の優れた人材を確保するための年俸制の導入などを提案している大学もある。文科省は「研究力を底上げし、今後１０年で、
殻を割ったニワトリの卵の中身を透明な容器に入れてひよこにふ化させる実験に千葉市の高校教諭が成功し実験で使う卵を死なせずにふ化の様子を詳しく観察する学校の授業などに応用できると期待されています。 実験に成功したのは、千葉市中央区にある県立生浜高校の田原豊教諭（６０）です。 高校の生物の授業では殻を割ったニワトリの卵を使ってひよこにふ化する様子を観察しますが、成長の過程で死んでしまうため田原教諭は命を奪うことなく観察ができないか３０年間にわたって実験を続けてきました。 田原教諭が実験を続けた結果、殻を割った卵の中身を通気性のよいラップフィルムやプラスチック製のコップで作った容器に入れ温度や湿度をある条件に保つことでふ化させることに成功しました。 この方法で、去年６月に初めて誕生したひなは順調に成長していて、ふ化の成功率も５０％を超えるようになったということです。 この実験をまとめた論文は高校の
実験結果を示す画像が不自然に消去された図の例 【瀬川茂子】東京大学の調査委員会が、分子細胞生物学研究所の加藤茂明元教授（５４）のグループの論文について、改ざんや捏造（ねつぞう）、もしくはその疑いがあると認定し、計４３本は撤回が妥当と判断していることがわかった。ほとんどが、実験結果の証拠にもなりうる画像の不正だった。加藤元教授は撤回に応じるという。これだけ多くの論文が改ざん・捏造とされたのはきわめて異例だ。 加藤元教授は国内を代表する分子生物学者で、有名雑誌に多数の論文を発表してきた。数々の研究プロジェクトも進め、一連の研究には２０億円以上の公的研究費が投じられている。改ざんなどが指摘された論文には２０人以上の研究者が関わっており、こうした論文で得た博士号などの学位が取り消される可能性もある。 調査報告によると、骨ができる仕組みやホルモンが作用する仕組みに関する研究など、これまで１６年
来館者に展示物の説明をする石川菜央さん（左）＝東京都江東区の日本科学未来館 【岡雄一郎、河原田慎一】せっかく博士課程まで勉強しても、安定した職に就いたのは半数だけ――。昨年の文部科学省の調査で、そんな実態が明らかになった。成長戦略に欠かせない技術革新の担い手として期待される人材なのに、就職先が足りないのだ。 ■教員への就職、難しく 「正規雇用」と「非正規雇用」――。文科省は昨年、博士課程を終えた後の進路について、初めてこんな区分を設けて調べた。 昨春の修了者１万６２６０人のうち、無期雇用の正規職員は８５２９人（５２％）。一方、１年以上の有期雇用の非正規職員は２４０８人（１５％）、主に１年未満の「一時的な仕事」８５５人（５％）、進路が決まらない「就職も進学もしない」３００３人（１８％）。つまり、安定した職に就かない博士が計３８％に上った。 この「非安定雇用」の割合は専攻分野で差がある
日本の国際競争力が低下しつつある現状を踏まえ、「科学技術力で成長と豊かさを追求する国を目指す」と明記。科学技術の実用化によるイノベーション（技術革新）創出に力を入れていく姿勢を、前面に打ち出した。 白書は、日本発の研究論文の世界的な位置づけが、「質量ともにも低下している」と指摘した。２００９～１１年の論文数は、１０年前の２位から５位に低下。特に、他の論文に引用された回数が上位１０％に入る「影響力の大きい論文」の数は、４位から７位に下がっている。このため、科学研究を原動力としたイノベーションの創出に向け、若手が研究しやすい環境作りや国際共同研究の戦略的な推進とともに、研究成果を事業化につなげる支援策が必要だと訴えている。
降圧剤「バルサルタン」の臨床試験に関する京都府立医大の論文が相次いで撤回された問題で、同大学の松原弘明・元教授（５６）＝今年２月末に辞職＝らが、海外の学術誌に発表した関連論文３本が新たに撤回されていたことが、大学への取材でわかった。 元教授らが発表したこの薬の臨床試験関連の論文は計６本あり、すでに撤回されていた３本と合わせ、すべてが撤回されたことになる。 大学によると、新たに撤回されたのは、欧米の学会誌２誌に２０１１～１２年に掲載された３本の論文。高血圧患者に対するバルサルタンの血管保護効果などを調べた内容で、両誌は撤回の理由を明らかにしていない。 同大学は３月に、昨年末と今年２月に元教授らの論文３本が撤回された問題で、検証チームを設置、論文の調査を進めている。
ロッテグループのロッテ財団（東京）は９日、「食と健康」分野の博士研究者に、２０１４年度から５年間で生活費を含め総額７５００万円を助成する事業を始めると発表した。 博士号を取得したのに安定した職が得られない若手研究者に腰を据えて研究に専念してもらうのが狙い。文部科学省によると、民間団体が研究費だけでなく、生活費まで５年間も援助する大型助成は珍しいという。 任期付きなど不安定な立場で国内の大学などで研究を行う３０～４０歳の博士研究者を対象とし、国籍は問わない。毎年２人を公募する計画だ。「食と健康」の研究テーマであれば、理系に加え、人文・社会科学系の研究者も応募できる。今年は７月１日～８月３０日に応募を受け付け、１２月に対象者を決める。
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