アドイノベーターさん経由。 Googleが不動産関連のワードの通常検索に対して、実験的にGoogle Baseを使った詳細検索ボックスを表示しているようだ。下のサイトでは「homes for sale」と検索した結果画面のキャプチャをのせている。 Below is a screen capture of what Google is showing for the keyword “homes for sale”. Since they are already showing three paid listings on top of the organic search results it is interesting they would take away even more page real estate to add a search box for real estate
Ｗｅｂ２．０ マッシュアップ時代への警鐘 ちと、ＧＭＯの熊谷さんのブログで面白い記事が出てたんで それについて扱ってみる。 マッシュアップ--仮想空間と現実をつなぐ地図 こっちは熊谷さんの記事でも扱われているマッシュアップについての CNETの記事。 噛み砕いていうと、マッシュアップというのは 「複数のソースから提供される部品を組み合わせ、 ひとつのサービスとして利用することを 可能にする」事。 記事で扱われているように、グーグルアースと 外部の不動産データと組み合わせる事により、 売り出し中の物件がサンフランシスコ周辺の どのエリアにあるかをすぐにわかるようにしたサービスは その代表例。 これ自体は、そう珍しい事ではなく、どの分野にも 見られる事で、大抵、それぞれの産業分野で、誰かが マッシュアップをやっている。 というか、 「独創的なアイデア＝既存のアイデアの組み合わせ」 が、アイデア
検索エンジン相関図 2006年1月15日版 検索エンジン相関図 2006年1月15日版です（誤りを訂正しました）。 公開日時：2006年01月12日 14:52 ロボット型ウェブ検索、ディレクトリ検索、検索連動型広告、ローカル検索それぞれの提携関係を図に表した「検索エンジン相関図」、最新の2006年1月15日版です。 ※ 注意事項を最下部にまとめています。 ロボット型ウェブ検索 1年前の「検索エンジン相関図 2005年2月版」と比較しながらご覧下さい。 ロボット型ウェブ検索（ナチュラル検索）の検索エンジン相関図です。「Google」「Yahoo!JAPAN」2大検索エンジンを軸にパートナーサイトに提供されています。Yahoo! Searchは一部、Inktomi（現在は米Yahoo!子会社）のパートナーが含まれていますが、実質的にYahoo! Searchのため図では一緒にまとめています。
「google（ググる）」という動詞さえも生んでしまうほど、欧米では圧倒的な支持を得ているGoogle。日本では若干苦戦しているとも言われるが、それでも占有率が3割は占めているというからましな方だ。というのは、実は韓国ではさらに苦戦しているからだ。 Googleは世界で60〜70％の占有率を確保しているが、韓国内では5％程度の占有率しかない。NHNのNaver、Daum CommunicationsのDaumなど、韓国のポータルサイトが市場を占有しているためだ。 検索サイトだけではない。例えば1例としてワクチンソフトでも、日本ではSymantecやTrend Microが世界的な企業が39％、24％という占有率のデータがBCNランキングにはあるが、韓国ではアンラボが60〜70％の市場占有率を確保しており、SymantecやTrend Microはそれぞれ13％、5％台という微々たる占有率に
「Google Desktop 4」のほか、コミュニティーサービスの「Google Co-op」、ノート保存サービスの「Google Notebook」、検索動向をチェックできる「Google Trends」が公開された。 米Googleは5月10日、新サービスの「Google Co-op」「Google Desktop 4」「Google Notebook」および新ツールの「Google Trends」を発表した。 コミュニティーサービスのGoogle Co-opはβ版を公開。企業や個人が自分の専門分野に関連したWebページにラベルを付けたり専門リンク集を作成し、ユーザーがこれを登録して自分の検索に活用できる。 例えば医師が関節炎に関連したWebページにラベルを付け、ユーザーがこの医師の情報を登録しておくと、検索結果の上部に「治療」「症状」といった詳しい情報を探せるオプションが表示される
「ネット企業からインフラ使用料を徴収するのはおかしい」――米Googleが、日本の総務省に対してパブリックコメントを提出し、「インフラただ乗り論」に反論した。 パブリックコメントでGoogleは、「トラフィックの扱いはネットの物理層の問題であり、ISP事業者同士の競争で解決すべき。しかし、米国でも日本でも競争が不十分なため、アプリケーション層でサービスを提供するネット事業者が問題に巻き込まれている」と分析する。 動画配信など、帯域を占有するサービスを提供しているネット企業に対して、ISPがインフラ利用料を課金しようという動きもあるが、Googleは「ユーザーに対する2重課金。ユーザーはすでにインフラ利用料もネットサービス利用料も支払っている」と反論する。 ISPによっては、帯域を圧迫する特定のアプリケーションの利用を禁止する例もあるが、「アプリケーションやコンテンツは、ユーザーが自由に選べ
widgetとかgadgetと称されるミニWebアプリケーションが一気に普及しそうだ。Googleが1200種を超えるGoogle Gadgetを公開し，ブログやWebページに自由に組み込めるようになった。 時計や検索窓，辞書，ゲームなどなどの，便利なネットGadget（ガジェット）をGoogleは揃えていたが，これまではGoogle運用のパーソナライズドページやホームページでしか利用できなかった。今回は，どこのサイトでもGoogle Gadgetを貼り付けて利用できるのだ。YouTubeが投稿ビデオをブログなどに自由に組み込めるようしたことが，爆発的な普及を後押ししたと言える。同じように，Google GadgetがあちこちのブログやWebページに出現することになるかも。 Google Gadgetに一覧表は，こちら（Google Gadgets For Your Webpage）で。
グーグルの経営者が「閉店在庫処分大セール」をしようとしたらどうなるだろうか？つまり、店をたたんで明日から悠々自適の生活を送ろうと考えたらどうするだろうか。 もちろん彼らは、何もしなくても手持ちの資産だけで、一生、贅沢三昧で暮らしていけるだろう。だから、これを「会社の潜在的な資産を全て現金化する」と言いかえてみる。 普通の店だったら、全ての商品を値下げして、大安売りすることになる。ところがグーグルの場合は、全てのサービスの有料化になるだろう。検索エンジンからGMailから最近始まったカレンダーサービスから、何もかも有料化する。広告関係は仲介手数料の大幅値上げ。 有料化することで、ユーザは激減し、どのジャンルでも無料の対抗サービスが立ち上がり、企業イメージは最悪のものになる。インターネット自体が変質すると言ってもいいような大騒動になるだろう。 だが、どのサービスにも、「これがなくては何も始まら
Googleが，投資アナリスト向けスライド資料Google Analyst Day 2006を公開している。3月2日に投資アナリスト向け会合で用いたPDF資料（94スライド）で，Googleのビジネスの全体像を把握できる。分かりやすい資料である。 下図は，検索と広告をコアとした同社製品の位置づけを示したもの。 その中で注目は，以前から噂されていたGDrive(Google Drive）が，スライドの中で登場してきたことだ。GDriveで目指すのは，ユーザーデータ100%を蓄えるだけのストレージを，オンライン（Googleのデータセンター）側で提供すること。つまり，ユーザーには事実上無限のメモリーを与えましょう，ということだ。 ユーザーのe-mails, web history, pictures, bookmarksなど全てのデータを，Googleのデータセンターで蓄えてくれる。このため，
2006年01月28日17:12 カテゴリiTechMoney 「戦略技術」なるものはありうるか? 「技術戦略」はあっても、果たして「戦略技術」というのは存在しうるのだろうか? 核兵器のしくみ 山田 克哉 My Life Between Silicon Valley and Japanグーグルは明らかに「戦略技術」の開発を最優先事項とする会社として登場した。ネット産業界の突然変異だった。だから最初は皆、グーグルが何をやっているのか、何を目指しているのか、全くわからなかった。しかし2002年頃からグーグルの台頭が誰の目にもはっきりとわかるようになり、それに刺激された米ネット列強は「基盤技術」だけでなく「戦略技術」を持つことの重要性をようやく認識した。しかし残念ながら、ライブドアを含む日本のネット列強はそうではなかった。そして今もそういう状況が続いている。私としては「本質」という言葉を濫用した
米Googleが今度はデスクトップOSの提供を計画している―。こんなニュースが伝えられた。しかも、ベースはLinuxディストリビューションという。本当ならば、長らくデスクトップ分野への進出を狙ってきたLinux陣営にとって大きなインパクトを与えるだけでなく、デスクトップでの覇権争いを左右する可能性もある。 1月31日、英IT専門サイトの『The Register』は「Google at work on desktop Linux」というタイトルで、Googleが社内OSとして「Goobuntu」というLinux OSを開発・利用していると報じた。同サイトによると、Googleの広報担当者はGoobuntuの存在を認めたが、プロジェクトの目的や外部に提供する計画があるかについては、コメントを避けたという。また、Ubuntuのサポートを担当する英Canonicalもこれを認めている。 Goog
昼食時のGoogleオフィス。社内での飲食代はすべて会社負担。キャンパス内には，スパやジム，マッサージ・ルームなどがあり，福利厚生が手厚いことでも有名だ。 「Google株が急落」。1月31日，世界中をこんなニュースが駆け巡った。米Google社は同日，2005年度第4四半期の決算を発表したが，同社としては初めて予想利益を下回ったため，株価が急落した。1月31日に432.7ドルだった同社の株価は，1週間後の2月7日に367.9ドルにまで下がっている。 しかし，これはGoogle社ならではの現象と言えよう。というのも，決算の内容は，売上高が前年同期比約1.9倍の19億2000万ドル，純利益が約1.8倍の3億7200万ドルという，通常なら「絶好調宣言」をしてもいい業績だったからだ。同社に対する期待感があまりにも高いために，市場が敏感に反応した，と考えられる。 同社の株価下落が今後も続くかどうか
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