By The Preiser Project アンチウイルスソフトウェアで知られるSymantecが2014年に発見した「Linux.Wifatch」は、Linuxを搭載する1万台ものルーターに感染しておきながら、悪さをするどころかデバイスのセキュリティを高めていることがわかっています。悪用されることが多いハッキングを善良な目的に使っていると見られることから、「ホワイトハッカーが登場した」などとインターネットで話題を呼びましたが、そのLinux.Wifatchを開発したハッカーがなんとマルウェアのコードを公開し、ハッキングの目的や自分の正体について語っており、さらに経済誌のForbesはこのハッカーと接触してインタビューを実施しています。 The White Team / linux.wifatch | GitLab https://gitlab.com/rav7teif/linux.wi

By Antana 仮想通貨「Bitcoin(ビットコイン)」の取引所として一時は全体の70％以上を取り扱っていたのが「Mt.Gox(マウントゴックス)」です。そんなMt.Goxの最初の社員であるAshley Barrさん(通称、Adam Turner)が、redditに登場してさまざまな質問に答えています。 I'm Ashley Barr, A.K.A "Adam Turner", the first Mt.Gox employee, and alleged DPR (:/). AMA : Bitcoin http://www.reddit.com/r/Bitcoin/comments/3fe92x/im_ashley_barr_aka_adam_turner_the_first_mtgox/ 2015年8月1日、破綻したビットコイン取引所「Mt.Gox」のマルク・カルプレスCEOが、私

運営者情報本サイトは、日本最大級暗号資産取引所・販売所「ビットバンク」が運営する、ビットコイン(Bitcoin)、ブロックチェーン、暗号資産(仮想通貨)に関する知識、世界中の最新のトピックス、最先端の技術、プロジェクト、規制、相場など、暗号資産投資のヒントになるお役立ち情報を発信するメディアです。 弊社は日本の関東財務局登録済の暗号資産（仮想通貨）取引所です（暗号資産交換業者登録番号 第00004号）。 金融庁のホームページに記載された暗号資産交換業者が取り扱う暗号資産（仮想通貨）は、当該暗号資産交換業者の説明に基づき、 資金決済法上の定義に該当することを確認したものにすぎません。 金融庁・財務局が、これらの暗号資産（仮想通貨）の価値を保証したり、推奨するものではありません。 暗号資産（仮想通貨）は、必ずしも裏付けとなる資産を持つものではありません。暗号資産（仮想通貨）の取引を行う際には、

115 新コンセンサスプロトコル概観（EOS,Tendermint,Difinity）とプラットフォーム競争の未来予測 今回は、EOS、Tendermint、それから要望の多かったDifinityのプロトコルについて解説します。 イーサリアム以降のプラットフォーム競争がどうなるのか概観してほしいというリクエストもありましたので、それらも含んだ内容になります。 ホットな分野の全体を是非掴んでください。 いまブロックチェーン界隈でもっともホットな分野というと、新しいタイプのコンセンサスプロトコルでしょう。高速かつ、スケーラビリティがあり、即時のファイナリティが得られ、コストが安いというタイプで、シリコンバレーなどではホワイトペーパーの段階で２００億円以上のバリュエーションがついているといわれています。 続きを読む 115 新コンセンサスプロトコル概観（EOS,Tendermint,Difini

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

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DennyCrane @DennyCrane550 Bitcoin ($325-350) is getting torched vs USD in last 6mths Scenes from a Bitcoin miner fire Tho vs Ruble probably ok pic.twitter.com/fOCMhEZa2g 2014-11-07 02:18:36

市内有志団体「平塚ビットシティプロジェクト実行委員会」（河野太郎委員長）が10月29日、電子マネー「ビットコイン」を地域振興に活用するための第２回実証実験を行った。 今回の実験には駅南口の飲食店９店舗が協力。客として参加した35人が各店舗で７００円分を飲食し、ビットコインでの支払いを試した。参加者は事前にコインを購入、店に用意されたＱＲコードをスマートフォンや携帯電話で読み取ることで支払った。 同実行委は、平塚市がビットコインの流通する先進地とすることで、世界中のＩＴ関連企業の誘致や観光客の呼び込みにつなげたいと、市内出身システムエンジニアの樋田桂一さんや発起人で衆議院議員の河野太郎氏らで組織。同様の実験を今年９月にも実施した。 今後は、ビットコインを購入できるＡＴＭを設置したり、常時決済できる店舗を増やしたりと、市内での浸透を目指す。樋田さんは「決済システムの導入に費用がほとんどかからな

credit: zcopley via FindCC 決済ビジネスがやはり面白い。 2009年、スマートフォンシフトの波で生まれたスワイプ式のガジェットでどこでも決済ができる「Square」の登場が、雨後の筍のごとくサービスを生み出したのはご存知の通り。決済インフラの分野でもBrainTreeやStripeといったAPIによる開発者向けインターフェースの提供が注目されている。先日発表された「Apple Pay」も動向が気になるひとつだ。 などなど、ここ数年話題にこと欠かない決済の世界だが、そこにまた新しい流れが生まれてきている。そう、ビットコインだ。 決済の仕組みというよりは投機的なイメージの先行しているビットコインだが、最大級の規模を誇るCoinbaseでは6月に旅行サイト「エクスペディア」での決済にビットコインを導入するなど、通常の社会生活の取引の場面に姿を見せるようになってきている。

ビットコイン「使える街」へ インターネット上で流通する電子通貨「ビットコイン」を市内活性化に活用しようと、有志団体「平塚ビットシティプロジェクト」（河野太郎実行委員長）が９月25日、市内飲食店と協力し、実証実験を行った。同実行委の話によると、ビットコイン決済のできる店舗が一定エリアに集積しているのは世界的にも例がなく、河野委員長は「ビットコインを使える店が市内に増えれば、世界中の企業がビットコイン事業に関する何らかのテストを平塚でできるようになる」と話している。 ビットコインはウエブ上の「取引所」で円など現実通貨と換金できる電子マネー。金融機関を介さずに取引ができるために手数料がほとんどかからず、決済の簡易さや迅速さなどの利便性も持つ。 同実行委は「ビットコインで支払いが出来る街という特徴的な位置を世界で獲得し、仮想通貨のメッカとなれば、仮想通貨関連の企業が平塚に進出するはず」という将来像