チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは2月7日、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、日本のIT管理者768名を対象に実施した調査「The Impact of Mobile Devices on Information Security（モバイル・デバイスが情報セキュリティに与える影響）」の結果を発表した。 同調査によれば、回答した日本企業の約71％は、スマートフォンなどのモバイル端末から企業ネットワークへのアクセスを許可していることが分かった。また、49％がこうした端末の台数が過去2年間で2倍以上に増加したと回答した。 5カ国全体の結果を見ると、企業ネットワークにアクセスするモバイル端末として特に多いのはiOS製品で、30％を占めた。これにBlackBerryが29％、Androidが21％と続いた。また日本企業の78％は、モバイル端末が原因でセキュリティのリスクが増加している
