1. ソフトシンセを作りながら学ぶ Pythonプログラミング 2012-09-15 Python Conference JP 2012 Ransui Iso Strategic Technology R&D / X-Listing Co, Ltd. Copyright (c) 2011 Ransui Iso, All rights reserved. 2. おまえ誰よ？ Ransui Iso (磯 蘭水) Work at X-Listing Co, Ltd. http://www.xlisting.co.jp/ Pythonは1998年から使っています。E-Commerceエンジンやサーチエンジンの開 発、Zopeを用いたWebサイト開発、その他色々を経て、今はネット広告配信シス テムについての研究開発をしています。最近はCommon Lispでシステム開発をし ていますが、Python
長村 洋一 2008年7月16日 水曜日 キーワード：メディア 栄養 添加物 発がん物質 本年の春先にある出版社から「ヤマザキパンはなぜカビないか」という本が出されたが、いつものくだらない非科学的な食品添加物排斥本と感じていたので手に取って読んでみることもしなかった。しかし、最近私の知人から、「ヤマザキパンに発がん物質の臭素酸カリウムが使われていてパンがかびない」という風説として、一般人には結構信じられ初めている、3年前に出版された「“食品の裏側”の新バージョンのようです」との言葉に改めて精読してみた。 簡単に結論付けるならば、著者は「ヤマザキパンは臭素酸カリウムが原因でカビない」としている。そして、量の概念を全く無視して現在の巷の食品すべてに言及し、食品添加物の危険性のみを騒ぎ立てている。まさに知人が指摘していた「食品の裏側」の新バージョンであった。食品の裏側の著者は、粉末豚骨エキスパウ
寺子屋ギークという2日間のイベントに参加してきた．Cookpad，Mixi，サイバーエージェント，サイボウズなど名だたるWebっぽい企業の方からWeb系のギークっぽいお話を聞いてきた． もっとも，聴衆の方はあんまりWeb系ではない感じだった． Web系はRubykaigiに行ってそう．企業の中でもドリコムが一番狂っていて楽しそうで、名前をidで呼ぶらしくて良さそうだった． 2日目に，後ろに座っていた女の子もドリコムがおもしろそうと言っていた． @yoshitetsu さんに「東京来る予定ある？」みたいなこと聞かれたので，その折にはぜひ遊びに行きたい．id:jkondo 社長の「新サービスはだいたい流行らない！」 は名言だった． サイバーエージェントとか サイバーエージェントについては以前からウォッチしていて（入社式的な写真）派手な女の子とかたくさん居てリア充っぽくてひどい感じでdi
僕が原発事故で最も印象的だったことは、行政から公表された数値を読解する能力が、日本の大手報道機関には欠如しているという事実です。もちろん、報道機関は報道機関であって研究機関ではないですし、曲がりなりにも物理学で博士号を持つ僕が、「日本のマスコミ分かってねーなぁ」と文句垂れるのは簡単です。 けれど、もうちょっと報道機関にグラフ描いたり計算できる人間が揃っていても良いのではないだろうか。大学院重点化というのは、科学の専門家を色々な分野に送り出すための布石だったのではないのか。そういうことを繰り返し感じた 40 日間でした*1。 以下、いくつかの例を*2。 1. 放射線量の変化のグラフ 初期の頃から、放射線量の測定値は東京電力や自治体、文部科学省によって公表されてきました。しかし、公表された毎時の線量を単発で報道するのみで、誰もその増減がどうなっているかなんて報じることはありませんでした。さらに
日本政府による尖閣諸島（中国名：釣魚島）の国有化を受けて、人民日報は「中国はいつ日本に対して経済カードを切るのか？」と題する論説を発表した。新華社を始め、中国の主要メディアが転載して報じている。その中で、日本のいわゆる“失われた10年”を引き合いに出して、「日本はまたもう一つの10年を失い、20年後退する準備を進めているというのか」などとしている。 この論説では、「日本経済は中国の経済手段に対して免疫力に欠けている」「日本経済が倒れずに持ちこたえられたのはかなりの程度、対中貿易と対中投資の大幅成長によるもの」などと指摘している。 「中国側も、経済手段が諸刃の剣であることは理解している。グローバル化の時代、特に日中間の双方の経済・貿易関係はすでに、互いになくてはならない状態になっている」とし、「中国は経済制裁の発動を国際紛争解決に用いることには反対するが、領土主権に関わるもので、日本側が
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
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中国の程永華駐日大使は１６日、毎日新聞の書面インタビューに答え、日本の尖閣諸島（中国名・釣魚島）国有化に抗議する反日デモが拡大していることについて、「日本政府の違法な島購入は、中国人民の憤りを引き起こしている。事態を放っておけば、両国の各分野の交流、協力がさらに大きな打撃を受ける」と日本政府の対応を厳しく批判した。その上で、領有権問題を「棚上げ」した過去の日中の合意に立ち返り、「領土紛争を交渉で解決する軌道に戻る」ことの必要性を訴えた。 尖閣国有化について、大使は「両国民の利益に合致せず、事態悪化の責任は中国側にはない」と指摘。尖閣問題は「中国の領土主権に関わるだけでなく、歴史問題に関わり、非常に敏感」との認識を示した。
韓国の李明博大統領が2012年8月に島根県・竹島を訪問して以来、日韓関係は一気に冷え込んでいる。竹島問題とともに二国間の壁となっている大きな懸案が、いわゆる「従軍慰安婦」問題だ。 近年、韓国は米国を中心に慰安婦問題を積極的にアピールしている。国際社会が人権問題として取り上げ、日本に厳しい目を向ける可能性もある。 韓国系米国人住民が半数超の街で碑を建立 「人類の普遍的価値に反する行為」 李大統領は2012年8月15日、日本の植民地支配からの解放を祝う「光復節」での演説で慰安婦問題を取り上げ、そう断じた。 数日前、自ら足を運んだ竹島については一切触れず、慰安婦問題での日本政府の対応を厳しく批判したのだ。 野田佳彦首相は8月27日の衆院予算委員会で、1993年に当時の河野洋平官房長官が「心からのおわびと反省」を表明した談話について、歴代政権同様に踏襲するとした一方で、慰安婦自体は「強制連行したと
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