本論は、従来省みられてこなかった仏教の視点から、富永仲基の思想を検討する。仲基は、仏が淫するものは幻であるとする。仏の神秘的教えは行者が禅定・瞑想中に見た幻影にすぎず、釈迦の真意は世俗倫理を勧めることにあるとして、仏教を脱神秘化した。『出定後語』とは、人間理性が宗教的な呪縛である定・夢幻から目覚めたという宣言、いわゆる近代を告げる声であった。仏教的価値観では、人が目覚めるべきは現実事象の儚さからであり、仏の悟り、仲基の言う仏の幻こそが、より存在度の高い真実とされてきた。中世においては、人が儚い生死の夢から覚めて仏の朝に至ることが、覚夢だった。しかし近世における仲基の出定は、仏の夢幻から人の世の現実に目覚めることにある。仲基は、聖俗の存在論を反転させ、仏教思想の意義を明確に否定した。仲基の出定以後、近世から現代に至るまで、日本の仏教者たちは伝統的な仏への覚夢と仲基の出定を統合止揚すべく、全力
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "出定後語" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2018年2月) 本書のもっとも特徴的な主張は、「加上」または「異部加上」と呼ばれる法則の提言である。仲基によると、歴史的に経典を分析すると、新しい経典は、より古い経典の教説に異なった教説を加上しながら発展してきた、というものである[1]。 従来の仏教経典間の体系整理は、すべてブッダが説いた教説であることを前提とし、矛盾を排するように説かれた順序を推定・評価していた。仲基は、その前提を疑い、成立史を再構成を試みた。その推論根拠として「加上」、「異部名字難必和會」「三物五類立言之
機械学習における過学習(過剰適合／オーバーフィッティング)とは、AIが学習データのみに最適化されてしまい、未知のデータに対する予測能力が低くなってしまうという現象です。そんな過学習と同様の現象が機械学習分野だけでなく社会全体のさまざまな場面でも発生していると、Google傘下の人工知能研究所・Google Brainの研究者であり近年の画像生成AIに広く用いられている「拡散モデル」の論文執筆者でもあるJascha Sohl-Dickstein氏が主張しています。 Too much efficiency makes everything worse: overfitting and the strong version of Goodhart’s law | Jascha’s blog https://sohl-dickstein.github.io/2022/11/06/strong-Go
ストーリーが世界を滅ぼす―物語があなたの脳を操作する 作者:ジョナサン・ゴットシャル東洋経済新報社Amazon 本書は進化的視点から文学を論じる著書を持つ英文学者であるジョナサン・ゴットシャルによる，物語*1がヒトの認知にとってどのような意味を持ち，それが現在の世界にどういう影響を与えているかを論じた本だ．あるいは「物語の闇の力」についての本といってもよいだろう．原題は「The Story Paradox: How Our Love of Storytelling Builds Societies and Tears them Down」 序章 物語の語り手を絶対に信用するな 序章では本書の大きなテーマが語られている．ヒトが会話するのは，それは相手を「なびかせる」ためだ．それは他人の心に影響を与えることであり，普通には説得で，時には操作ということになる．そして著者は「物語」こそが「なびかせ
集団極性化の定義集団による問題解決や意思決定が必ずしもうまくいかないという事例は、社会心理学の研究において数多く報告されています。 集団で意思決定を行う際、個々人の当初の判断や行動傾向、感情などが、集団でのさまざまなやりとりを通す中で、極端な方向に強くなる現象を集団極性化と言います。 これはつまり、集団討議後になされる集団の反応の平均が、討議前に個々人によってなされた反応の平均よりも、同一の方向により極端になって現れるということです。 集団極性化には、１人で意思決定を行う時よりも、集団で行う時の方がリスクの高いものとなるリスキー・シフトと、反対に、より安全性の高い無難な意思決定になるコーシャス・シフトの２つがあります。 最初の個人決定がリスキーな方向であれば、集団決定はよりリスキーな方向にシフトし、最初の個人決定がコーシャスな方向であれば、集団決定はよりコーシャスな方向にシフトするというこ
「自分の声」があらゆる方向から返ってくる閉じた空間、エコー・チェンバー エコーチェンバー現象（エコーチェンバーげんしょう）あるいはエコーチェンバー（英: Echo chamber）とは、自分と似た意見や思想を持った人々の集まる空間（電子掲示板やSNSなど）内でコミュニケーションが繰り返され、自分の意見や思想が肯定されることによって、それらが世の中一般においても正しく、間違いないものであると信じ込んでしまう現象[1][2]。又は、閉鎖的な情報空間において価値観の似た者同士が交流・共感し合うことで、特定の意見や思想が増幅する現象[3]。エコーチェンバー化[4]、またはエコーチェンバー効果[5]とも言う[6]。エコーチャンバーとも表記される[7][8][9]。 「エコーチェンバー」は、元々は音響効果や実験のため人工的にエコー（反響）を作り出す部屋「残響室」(英語別称:Reverberation
この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。 出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2018年5月） 脚注による出典や参考文献の参照が不十分です。脚注を追加してください。（2018年5月） 出典検索?: "一般意味論" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL 一般意味論（いっぱんいみろん、General Semantics）は、アルフレッド・コージブスキー（1879年 - 1950年）により1919年から1933年までの間に構築された教育的規範である。一般意味論は、言語学の意味論とは全く異なる。その名称は、コージブスキーが「意味反応」(Semantic Reactions)として研究していたものから来ている。意味反応と
この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "バンドワゴン効果" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2022年7月) ミクロ経済学におけるバンドワゴン効果とは、同じ財を消費する人が多ければ多いほど、また、他人の消費量が多ければ多いほど、自分がその財を消費することの効用が高まるという効果である。「バンドワゴン効果」という名称は、アメリカの経済学者、ハーヴェイ・ライベンシュタインが創作した用語であり、消費の効用への効果のうち、流行に乗ること自体が持つ効果をバンドワゴン効果と呼んだ。 バンドワゴン効果は、他人の消費が与える外部性の一種と見なすことができる。同じような消費者間の
人間行動から考える地震リスクのマネジメント: 新しい社会制度を設計する 作者:誠, 齊藤,雅之, 中川勁草書房Amazon 題名を見て、例によって経済偏重の社会を見直せとかエコなナントカとか、その手のインチキ本じゃねえだろうなあ、とものすごく警戒していたが、至極まとも。 基本的な問題意識は、特に住宅の建設・選択においてどうやって地震リスクをもっと考えた行動を人々にしてもらうか、というもの。耐震性の高い住宅を選んでもらうにはどうしたらいいかとか、それが地価に反映されるかとか、保険加入をどう促進するか、とか。で、その中で日本の住宅ローンの問題も建築士の問題も、中古マンション市場（またはそのあってなきがごとき実態）の問題も、マンション改修投資の問題も挙げている。最後には人的資本の影響も見ている（この最後のだけ住宅から離れて他とちょっと焦点がずれるが）。 ここらへんをちゃんと実証的に検討しているの
雇用、利子および貨幣の一般理論〈下〉 (岩波文庫) 作者: ケインズ,John Maynard keynes,間宮陽介出版社/メーカー: 岩波書店発売日: 2008/03/14メディア: 文庫購入: 9人 クリック: 71回この商品を含むブログ (33件) を見る 前回の続きです。もう自分で訳するあいまに、「ここ難しいけどちゃんと訳せてるかな」と冷やかしに見るだけになっているけど、見るたびに何か出てきて時間を取られるのがいやー。 上巻p.132 についた注は 負の貯蓄 → 「正の貯蓄」の誤りであろう。(p.385) 原文と山形訳： When the rate of interest falls very low indeed, the increase in the ratio between an annuity purchasable for a given sum and the a
【酒井泰斗さんへのお返事であり、「４」のつづきです。】 私がエスノメソドロジー（EM）に求めたのは、 投げ入れられた状況に一方的に流されたり利用されたりしている人に、 状況を問題化するための手続きを与える ことであり、例えば以下のような必要がありました*1。 記述したディテールが、責任追及のための証拠価値を持つ 一方的な被害者意識ではなく、関係や事案のオリジナルな言語化を手助けする 誰に対しても、逸脱や制度順応そのものを口実にさせない 問題処理のパターンそのものをテーマにできる 現状のひきこもり論は、「わかりやすいけど、必要なことを考えてない」ような議論ばかりだし、たとえば「法的に」取り組んでも、必要な問題構造を扱ったことになりません（訴訟が意味を持てば別ですが）。 以下で詳しく論じますが、 弱者に味方しているから許される 学問的に語っているから許される ○○当事者だから許される この３つ
認知バイアス（にんちバイアス、英: cognitive bias）とは、物事の判断が、直感やこれまでの経験にもとづく先入観によって非合理的になる心理現象のことである[1]。認知心理学や社会心理学での様々な観察者効果の一種であり、非常に基本的な統計学的な誤り、社会的帰属の誤り、記憶の誤り（虚偽記憶）など人間が犯しやすい問題でもある。従って認知バイアスは、事例証拠や法的証拠の信頼性を大きく歪めてしまうことがある。 認知バイアスは生活、忠節、局所的な危険、懸念など様々な要因で発生し、分離して成文化することは難しい。今日の科学的理解の多くは、エイモス・トベルスキーとダニエル・カーネマンらの業績に基づいており、彼らの実験によって人間の判断と意思決定が合理的選択理論とは異なった方法で行われていることが示された。そこからトベルスキーとカーネマンはプロスペクト理論を生み出した。トベルスキーとカーネマンは、
先日、マスコミ業界に詳しい方と話をしていて、なるほど、と思った話。 マスコミの人って、データを全く見ないんですよね。 代理店の人ですら。さすがにマーケの人は別だけど。 例えば、子供向け出版物の売れ行きが落ちている説明として、会議で担当者が、 「少子化が進んでいるので」 なんて説明をしたりするけど、調べてみるとここ数年、実は小学生の数はほぼ横ばいなんですよ。 今やインターネットで政府の統計なんか簡単にタダで調べられるのに、調べない。 データがいくらオープンになって、タダでインターネットで見られるようになっても、見ない人は見ないんじゃないでしょうか。 実際に「学校基本調査」の小学生の在学者数の推移を調べてみますと。 こういうグラフ 図表１．小学生の在学者数の推移（単位：人、平成[年]、出所： 学校基本調査） を見ると確かに「ものすごい勢いで少子化が進んでいてたいへんなことだ」という気にもなりま
前の記事 紙飛行機で宇宙をめざす戸田拓夫氏 時はなぜ一方向なのか：観察者問題から説明 2009年9月 7日 Chris Lee(Arstechnica) サルバドール・ダリの彫刻『時のプロフィール』、画像はWikimedia Commons 学術論文を読んでいると、時々、これを掲載した編集者たちは「ソーカルされて」いるのではないかという疑問にかられることがある。つまり、いかにも科学的な言葉を並べたニセ論文にだまされているのではないか、という意味だ(「ソーカルされる」なんて言葉はないって？ なら是非ともそういう言葉を作るべきだ)。 [ソーカル事件とは、ニューヨーク大学物理学教授だったアラン・ソーカル(Alan Sokal)が起こした事件。数学・科学用語を権威付けとしてやたらと使用する、フランス現代思想系の人文評論家たちを批判するために、数式や科学用語をちりばめた疑似哲学論文を執筆し、これを著
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不況をどう捉えるか、という問題は、人それぞれ、企業それぞれあるだろうと思います。先日、「軍事研究」の巻頭コラムで、志方元陸将の文章を読んで、印象深いものがあったんですよ。志方さんの考えによると、アフガンとかテロの問題とか、これは放置してどうなるものではない。立ち向かって解決するしかない。でも、景気には必ず浮き沈みがある。景気循環。下がったものはいつかは戻る。そんなの放っときゃいい。そういう主旨で、なるほどなぁ、と思った。 戦後最長の景気拡大とか、もはやニューエコノミーは景気循環という言葉を死語にした、と言われた頃があった。でも景気はやっぱり浮き沈みするんです。株価も全く同様。沈んだものはいつかは戻ります。これまで３年置きに買い換えていた車をもうちょっと乗るしかない、と思っている人も、景気が戻るという実感があれば、意外に早めに買い換えるかも知れない。設備投資だって、より早く設備投資した企業が
「日教組組織率と学力」の相関が話題になっているみたいです。 「日教組強いと学力低い」中山説、調べてみれば相関なし（asahi.com, 2008年9月27日） この程度の分析で「相関なし」と断言して数百万人に周知してしまう基礎学力のなさはいかにもマスコミらしいですが（数倍緻密に分析した研究者の論文はせいぜい数百人が目にする程度でしょう）、ほんとのところが知りたいなら少しデータの整備が必要です。 なにより、こういう集計データ(aggregate data)を使う場合、生態学的錯誤(ecological fallacy)があるかどうかをチェックする必要があります。つまり、「全体である命題が成り立つからといって、同じことが個々で成り立つとは限らない」ということです。極端に言えば、図のように個々の県のなかでは相関が認められても、集計後では逆の相関になったりすることがあります。この錯誤を回避するには
ウォール街を占拠せよ運動で掲げられた「1％」（エリート）に対する「99％」（人々）という意味の看板（所謂We are the 99%の主張）。 ポピュリズム（英: populism）とは、政治変革を目指す勢力が、既成の権力構造やエリート層を批判し、人民に訴えてその主張の実現を目指す運動である[1][2]。日本では、「固定的な支持基盤を超え、幅広く国民に直接訴える政治スタイル」という意味で使用されることが多い[1][2][3]。 有権者に政治への参加を促したり、政治の大きな変動をもたらすこともあり、民主主義にとって有益な一面もある[4]。一方で、大衆の利益を安易に追求することで社会的弱者の人権が侵されたり、社会的分断を招く危険もある[5][6][7]。 アメリカでは概ね肯定的に使われる一方、日本やヨーロッパなど大半の国では否定的な意味で用いられることが多い[8][3]。 また、同様の思想を持
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