博報堂買物研究所は2月1日、「値上げ・物価高騰に関する生活者調査」の結果を発表した。 買物研究所は、「売るを買うから考える。」をスローガンに、2003年から活動している博報堂のシンクタンク。今回の調査は、生活者の実質賃金が上昇しない中、数年にわたって物価高騰・値上げが継続している今の生活者の購買行動や消費意識の変化を捉えることを目的に実施。生活者の変化を“意識(アンケート)”と“行動(購買データ)”※1の両面を捉えるかたちで実施された。※2 ※1 モニターにバーコードリーダーを貸与して日々の購買データを収集・分析し、商品購入実態をリサーチするマクロミル社QPR™、およびその協力者へのアンケート配信によるもの。 ※2 各社から値上げが発表されている商品項目を中心に実施。 本調査で明らかになったのは、多くの生活者が「値上げを実感」し、「節約を意識」しているにもかかわらず、節約行動が物価高騰に追