広島に原爆が投下されて2か月。焦土の風景と苦しむ被爆者は日本人の手によって撮影されました。日本映画社のフィルムには治療を受ける人々や医師と看護師、焼き尽くされたビル、ガレキに埋まる町の様子が映し出されています。このフィルムは1946年「広島・長崎における原子爆弾の効果」という映画となって海を渡り、米軍の教材になりました。 RCCでは、現存する未編集フィルムに映された映像と現在の場所を対比。60年前のヒロシマと現在、戦争と平和、あるいは当時の記憶を蘇らせる3分半の番組をシリーズで制作しました。 このホームページは2004年8月6日から2005年8月6日まで放送された全52回分を掲載、一部を除いて動画でご覧いただけます。
ブログのコメントやBBSなどで、「長文ですみません」といったことを書く人がいますが、「長文ですみません」と書かれた文章が長文であったためしがない、と思うのは私だけではないでしょう。本当に長文であるケースが皆無とまでは言いませんが、ほとんどは、「これのどこが長文やねん！」とツッコミを入れたくなるような短さです。 どの位の長さの文章を「長文」と呼ぶのかは、その文章が掲載される場によって異なるでしょうが、どう考えても、数百字程度を「長文」と認識する感性は理解出来ません。さらに、「すみません」の感覚もわかりません。 「すみません」と謝るのであれば、長文であることではなく、その文章の分かり難さを謝るのが正しい、というケースは多いですね。つまり、「長文ですみません」と書く人の文章は、長文なのではなく悪文である、という傾向があります。あるいは、長文どころか、説明不足の短文であることを謝って欲しいようなこ
昨年一年間頑張ってくれたこのサイト。 その後、どうなったのかざーっとご報告しますね。 まず、アクセス数。Google Analytics は貼らないというスパムサイトのお約束を守りつつ、なんとなく貼った AdSense (ま、これ貼ると結局チェックされるんで意味ないんだけど）から。 月間15万PVとかですね。 大した数字じゃないですが、なんとなくそこそこの PV は保っています。もちろんアクセスもとはほとんど Y! です。 実は、ドメインを「irekae.com」に変更してから、goo のカテゴリに登録されたりもしていました。 一言説明まで書いてくれて嬉しい限りです。 これで立派な検索エンジンの仲間入り。 で、そうこう放置しているうちに Google からお便りがきました。 また例のやつか？と思ったら、どうも「AdSense 最適化しますよ」という内容。 米国の住所でアカウント作っていたか
2008/05/25 : サイトを移転（「いま」見ているのが、移転先のサイトです） 2008/10/04 : 「使う目的別のまとめページ」をバージョンアップ 2008/10/04 : 倒置反復に画像を追加して加筆 2008/09/26 : 脚韻のページにある内容を、かなりに変更 2008/09/20 : 島村瀧太郎（抱月）『新美辞学』のページを作成 2008/09/07 : 隠喩に画像を追加して、加筆 2008/08/30 : 設疑法を追加 2008/08/23 : 直喩に画像を追加して、加筆 2008/08/16 : 韻文を追加、押韻・頭韻・音数律に加筆 2008/07/19 : 祈願法を追加、緩叙法（付加）に画像をつけ足して加筆 2008/07/18 : カウンタが100,000を突破（祝） 2008/07/12 : 「使う目的別のまとめページ」というものをつくり
昨日の速報に引き続き、Firefox.nextに取り込まれる予定のMozilla Labsの研究成果について分析していこう。 Mike Connor氏とは何者か？ 内容に触れる前に、まず、"Firefox.next and Mozilla Labs"の筆者、すなわちPrism・Personas・UbiquityがFirefoxに取り入れられることを明らかにした人物について説明しておく。 Mike Connor氏は、Firefox開発者の中で総責任者のMike Beltzner氏に次ぐナンバー2の地位にある。Beltzner氏をマネージャとすると、Connor氏はチーフプログラマといったところ。Firefoxのモジュールオーナーとしてプログラム全体を管理し、1.9.1 Branchへのチェックインを単独で承認する権限をもつ。いわば別格の存在だ。 その彼が、「我々は、とくに三つのプロジェクトの
常用漢字（じょうようかんじ）とは、「法令、公用文書、新聞、雑誌、放送など、一般の社会生活において、現代の国語を書き表す場合の漢字使用の目安」[1]として、内閣告示「常用漢字表」で示された現代日本における日本語の漢字である。現行の常用漢字表は、2010年（平成22年）11月30日に平成22年内閣告示第2号として告示され、2,136字、4,388音訓（2,352音、2,036訓）から成る（→ 一覧）。 常用漢字は、漢字使用の目安であって制限ではない。一方、日本の学習指導要領では、義務教育の国語で習う漢字は常用漢字のみと規定している[注 1]。日本の主な報道機関は、日本新聞協会が発行する『新聞用語集』（新聞用語懇談会編）に掲載される新聞常用漢字表や共同通信社が発行する『記者ハンドブック』に基づき[2]、各社で多少の手を加えて漢字使用の基準としている場合が多い。 1923年（大正12年）、文部省臨
媒体概要 ■2006年創刊の老舗総合ニュースサイト J-CASTニュースは、政局から社会問題、芸能、ネット上の「炎上」まで、新聞・テレビが持つ速報性と、雑誌の分析力を備えたネットでの情報収集に役立つ 「1.5次情報」メディアです。 J-CASTニュース配下には、「テレビウォッチ」「トレンド」「会社ウォッチ」「BOOKウォッチ」など4つの専門チャンネルを展開しております。 ■大手ポータルサイトへもニュース配信 記事は、J-CASTニュースに掲載するとともに、Yahoo!、livedoorニュース、LINE、SmartNews、グノシー、Googleニュース、楽天Infoseekなどの大手ポータルサイトやキュレーションアプリにもコンテンツ配信しています。 ■基本データ 月間ページビュー：4000万PV（2020年2月更新） 月間ユニークユーザー数：約1800万人（2020年2月更新） ※上記は
車や旅行が売れないのは、若者がお金を使わないからだ。一面、これは正しい。ところが、個人金融資産の内訳を見ると、8割が50歳代以上なのだ。むしろ、お金のある高齢者が消費しないため、若者にお金が環流しないという構図が見えてくる。 個人金融資産のうち8割を50歳以上が持つ 今どきの若者は、車も買わないし、旅行にも行かない。金を溜め込んで、家でケイタイやネットばかりしている。 そんな議論に対し、ネット上では、「お金がないから仕方がないだろ」といった反論がよく見られる。主に若い世代かもしれない。 もちろん、お金があっても車や旅行を購入しない可能性はある。しかし、若者にお金がない、というのを裏付けるかのような個人金融資産のデータがあるのだ。それが、情報サイト「Garbagenews.com」で2009年1月31日紹介され、タイムリーな話題としてネット上で脚光を浴びている。 第一生命経済研究所が、200
――サンワスタッフ＝中央発條の沖縄派遣難民使い捨ての実態―― ■男女賃金差別も「面接時に説明」!? 愛知県豊川市の 製造業派遣会社・サンワスタッフ（代表取締役：広松義正）の派遣労働者たちが 地域労働組合・管理職ユニオン東海に結集し、 募集広告と実際の賃金との差額の補償を求めていた問題で、 管理職ユニオン東海執行委員・當銘（とうめ）直次郎さん（30）をはじめとする ７人が18日、 賃金に関する詐欺行為などで精神的苦痛を受けた上、 派遣先の指示により違法に解雇されたとして、 サンワスタッフやトヨタ系列の派遣先・中央発條を相手取り、 慰謝料など総額約3260万円の支払いを求める訴訟を 名古屋地裁に提起した。 訴えを起こしたのは７人は、 いずれも沖縄県出身の20代～30代の男女。 訴状などによると、 ７人は沖縄の情報誌で 「月収31万円以上可」、 「賞与30万円以上支給」（「以上可」ではない！）な
“トヨタとＧＭ（ジェネラル・モーターズ、Ｇeneral Motors）の危機は、まったく中身がちがう。比較すらできないといってよい。約１兆2000億円の政府融資をうけるＧＭのワゴナー会長兼ＣＥＯは、「３月末までの資金はなんとかなる」と語ったそうだ。意地悪くかんぐれば、これだけの公的資金の投入をうけても、４月以降の資金繰りのめどはたっていないということではないか。その深刻さは、はかりしれない。その点、巨額の赤字を計上しても、トヨタに倒産の危機はない。 トヨタとＧＭのちがいは、なんであろうか。ひとことでいえば、「企業の心構え」であろう。ユーザーを踏み台にして、金融工学などで生き延びようとしたＧＭと、顧客を最優先し、安全、かつリーズナブルなクルマを提供しようと努力してきたトヨタの差といってよい。 ２月２日夜10時から放映されたＮＨＫスペシャル「アメリカ発 世界自動車危機」は、見ごたえのある番組で
実に正論でわたくし感服いたしました。 全く身に覚えのないことを言いふらされ、非難されたら、どれほど嫌な気分だろう。 インターネット上で他人を中傷する行為は、「表現の自由」をはき違えた卑劣な犯罪だ。 http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20090207-OYT1T01193.htm あれ？いきなりタイトルと合致していない内容が…いや、間違ってはいないんだけど、なんで範囲が「インターネット上」に狭まっているんだろうか。 てっきり、今まで新聞本誌が冤罪被害者を犯罪者かのように扱い中傷したり、関連会社の週刊誌等があることないことを、書きたてていたことに対して、今回の「炎上逮捕」事件をきっかけに反省し、自省の念を述べているのかと思ったんだけど…。 憲法で保障された「表現の自由」は、健全な社会を守るためにある。匿名に身を隠したネット上での言葉の暴力とは、無関
2024年下半期のフィルム写真たち ふと気がつくと2024年も残り僅か。 そしてふと振り返るとこのブログに掲載する写真がGRIIIで撮ったものばかりになっていたのだけど、決してフィルムに飽きたということではなく、フィルムはフィルムで淡々と撮り続けているし、モノクロもカラーネガもいつも通り自宅で…
2009/02/06 マカフィーは2月6日、世界中の企業における、知的財産など重要な情報の盗難による被害額は1兆ドル以上に上るという調査結果を明らかにした。また、世界的な景気低迷がサイバー犯罪に影響を与える可能性もあるという。 この調査「無防備な経済：情報経済の保護」は、マカフィーの委託により、米パデュー大学情報保護・セキュリティ教育研究センター（CERIAS）が実施した。米国、英国、ドイツ、日本、中国、インド、ブラジル、UAE（ドバイ）各国の企業、800社以上のCIOを対象に調査を行い、日本も含めた各国の情報セキュリティ専門家の協力を得て結果をまとめた。 調査対象企業における知的財産など重要データの損失額は、2008年だけで合計46億ドル相当に上った。これを基に、世界の企業数などを踏まえて推測すると、2008年の全世界の企業におけるサイバー犯罪によるデータ損失額は、1兆ドル以上になるとい
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