青森県の摂取院で見つかった髪繍曼荼羅。大きさは縦８２センチ、横７６センチ＝日沖敦子さん提供 仏教や密教の世界観を仏像などで表現した「曼荼羅（まんだら）」。その中には人の髪の毛で作ったという曼荼羅が現存している。江戸時代に無名の僧が全国各地で６０以上も作り、歴史から消えていった。名古屋市の女性研究者が幻の作品を探して回っている。 「髪繍（はっしゅう）曼荼羅」と呼ばれる曼荼羅は、髪の毛を糸代わりにして布に縫い込んだもの。名古屋市立大学人文社会学部の研究員日沖敦子さん（３１）＝名古屋市＝が研究に取り組んでいる。 ４年前、研究のために出かけた京都の古本市で、髪繍曼荼羅の写真が入った絵はがきを見つけた。制作者は江戸時代の僧、空念（くうねん＝生没年不詳）。関心を持ち、現物のある大分県宇佐市の極楽寺へ見にいった。縦１２０センチ、横８４センチの布に、極楽浄土や阿弥陀三尊（あみださんぞん）が毛髪で描かれ
信教の自由を保障するイスラム諸国で、少数派・キリスト教徒の迫害が深刻化している。差別的扱いやテロ攻撃まで発生し、キリスト教徒が国外に大量脱出した事例もある。背景には、パレスチナ紛争やイラク戦争によるイスラム教徒の憤まんの高まりや、他宗教に非寛容な保守主義の拡大などが指摘されている。両宗教の発祥の地・中東の２カ国と、イスラム人口が２億人の世界最大のイスラム国インドネシアの現状を探った。【カイロ和田浩明、ジャカルタ佐藤賢二郎】 ◇相次ぐ店舗襲撃－－イラク 「フランス語の修士号を取ったら、イラクを出るわ」。バグダッド大で学ぶキリスト教徒のリンダ・ハイサムさん（２８）は言った。 ０４年になじみの美容院が襲撃され、銃を持った男たちが「イスラム国に不要な退廃の場だ」と閉店を強要。以来、攻撃を恐れてイスラム女性が着用するベールをかぶり、北部クルド人地区で暮らす。 バグダッドで酒店を経営するユーセフ・ジャ
貧困層の自立を目指し、仏教圏の僧侶による人道支援ネットワーク「四方（しほう）僧伽（さんが）」が設立した出資銀行「仏（ぶっ）陀（だ）バンク」がアジア各国に広がっている。この１年半の間に６カ国の農村で資金が利用され、自立を果たした人からの返済率は９９％。発案した福岡県朝倉市の報恩寺副住職、井本勝幸さん（４５）は「住民が食べるのに困らない状態にしたい」と、さらなる輪の広がりを狙う。 仏陀バンクは、住民一人一人の経済的な自立を目標に、事業を始める個人に無利子で出資するシステム。資金はすべて四方僧伽のネットワークで集まったお布施でまかない、各地区の「仏陀バンク委員会」が借り手の事業、返済計画を審査し、出資している。 貸出先はアヒル養殖の主婦やバイクの修理屋、雑貨商、薬局などさまざまで、昨年４月にカンボジアでスタートして以降、バングラデシュやタイ、スリランカなど計６カ国、１９カ所の農村部に拠点が拡大し
土葬されたイスラム教徒たちが眠る墓地で祈る日本ムスリム協会名誉会長の樋口美作さん＝山梨県甲州市塩山牛奥の文殊院山中にある墓地建設予定地の手前に立つ建設反対の看板＝栃木県足利市板倉町 日本に住むイスラム教徒の間で墓地不足が深刻だ。土葬のため、地域住民から理解を得られず、行政の許可がなかなか下りない。土葬に嫌悪感を抱く人が増えたのと、２００１年の９・１１テロの影響でイスラム教徒への偏見が強まったためという。外国人が約１０万人、日本人が約１万人と推計される国内イスラム教徒の多くが日本で永眠の地を求めている。 「新墓地建設 絶対反対！」。栃木県足利市板倉町の小高い山の入り口を看板が囲む。２００メートルほど入った所に、東京都豊島区南大塚にモスク（イスラム礼拝所）を置く宗教法人日本イスラーム文化センターが墓地を作ろうとしている。 同センターは２００８年春、板倉町の住民に墓地建設について説明した。
流通大手のイオンが、葬祭サービスの一環として「布施の価格目安」を打ち出したことに仏教界が反発していた問題で、イオンがホームページ（ＨＰ）から目安の一覧を削除した。これまでイオンは「目安表示は利用者のニーズにかなう」としてきたが、「布施に定価はない」とする仏教界側の意見に配慮した格好。ＨＰ掲載時には広報資料がつくられ積極的な宣伝がされたが、削除はひっそりと行われた。 イオンがＨＰから価格目安を削除したのは９月１０日で、それまでは「読経一式＋普通戒名で２５万円」「読経一式＋院号戒名で５５万円」などと、葬儀や戒名の種類によって異なる複数の目安を表示。僧侶の紹介サービスが始まった５月上旬から掲載されていた。 現在は目安が削除された代わりに、「多数の寺院でとりまとめられた目安をコールセンターでお知らせします」と掲載している。コールセンターが問い合わせを受け付けるのは、イオンのカード会員などに限定され
ローマ法王ベネディクト１６世が１６日から４日間、英国を公式訪問するのを前に、１４日、法王が乗車する特別仕様の車が公開された。 車種はメルセデス・ベンツＭクラス。法王が座る後部座席が改造されているのが特徴で、厚さ５センチの防弾装甲も施されている。英紙インデペンデントによれば、７万５０００ポンド（９６０万円）の費用がかかっているという。 法王は１６日に、エリザベス女王と会見し、その後、特別仕様の車に乗って各地をまわり、ミサも行う。
沖縄戦で戦死した兄への思いから、長年にわたって遺骨収集に携わり、今年１月に８７歳で亡くなった大阪市の元看護師、陰山三千代さんの遺族らが７日、東京・靖国神社を訪れ、４千万円を寄付した。 寄付を受け、京極高晴宮司から遺族２人に対し、陰山さんあての感謝状が贈られた。京極宮司は「非常に感謝したい。ご遺志を大切にしたい」と語ったという。 陰山さんの遺産総額は約７千万円。生前「兄たちの慰霊に充ててほしい」と、遺産の全てを遺骨収集の実施団体や靖国神社などの寺社に寄付することを遺言執行者で元大阪弁護士会会長の小寺一矢さんに依頼していた。 これまでに約１０の寺社や団体に寄付を行っており、この日で陰山さんの依頼のほぼすべてを終えたという小寺さんは「やっと責任を果たすことができた。陰山さんの遺志が引き継がれていけば良いと思っています」と話していた。
【ヨハネスブルク＝古谷祐伸】南アフリカで開催中のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）を観戦するのは、無政府状態のソマリアでは命がけの行為となる。首都モガディシオで１２日、アルゼンチンとナイジェリアの試合をテレビで見ていた若者２人が、イスラム武装勢力に「サッカーはイスラムに反する」として射殺され、１０人が逮捕された。 ソマリアではサッカーは人気スポーツ。しかし首都モガディシオのうち、イスラム武装勢力が支配する大半の地域では、サッカーはキリスト教文化に属するとして、観戦やプレーが禁止されている。１１日のＷ杯開幕直前、有力な武装勢力ヘズブ・イスラムは「国際サッカー連盟のＷ杯とかいうものを見るのは許されない」と警告していた。 その恐怖にめげず、自宅でこっそり観戦していた若者らが、ヘズブ・イスラムの戦闘員の襲撃を受けて悲劇が起きた。逮捕された１０人はイスラム法で近く裁かれる。 今回の南アＷ杯では、
【ローマ＝南島信也】カトリック聖職者による少年への性的虐待問題で、ローマ法王ベネディクト１６世は１８日、訪問先のマルタで、虐待の被害に遭ったマルタ人男性８人に会い、謝罪した。法王が被害者に直接会うのは初めてという。伊レプブリカ紙などが伝えた。 ８人は３０代と４０代で、いずれも１９８０年代に４人の聖職者から性的虐待を受けたという。法王は首都バレッタのバチカン大使館で８人と会い、「遺憾と悲しみ」を表明。被害者の一人によると、法王は８人の話を目に涙を浮かべながら聞いていたという。 今年になって世界各地で次々と聖職者による性的虐待事件が明るみに出ているほか、加害者である聖職者の処分に法王自身が温情をかけていた疑惑も浮上した。
【シンガポール＝岡崎哲】マレーシアの裁判所が昨年末、キリスト教週刊誌に神の訳語として「アラー」の使用を認める判決を下したことに対し、多数派のイスラム教徒が反発を強めている。 同国からの報道によると、首都クアラルンプールで８日、５００人規模の抗議デモがあったほか、９日までに首都などのキリスト教会４か所に火炎瓶が投げ込まれ、２か所で建物の一部が焼けた。 イスラム教が国教のマレーシアでは、国民の６割がイスラム教徒。政府は「アラー」の使用はイスラム教徒に限られるとして、昨年１月、カトリック系週刊誌「ヘラルド」マレー語版について、「アラー」の不使用や、キリスト教徒のみへの頒布を条件に１年間の発行を許可した。だが、キリスト教の神もマレー語で「アラー」と訳される事例もあるため、発行人の大司教が昨年２月、発行条件の解除を求めて政府を訴えた。 裁判所は昨年１２月３１日、「アラー」使用について憲法の「信教の自
バチカンのサンピエトロ大聖堂で３日、バルコニーから信者らに手を振るローマ法王ベネディクト１６世＝ＡＰ 今年就任５年を迎えるローマ法王ベネディクト１６世が、ユダヤ人社会からの批判に直面している。昨年、中東のキリスト教聖地を歴訪した際は「他宗教との対話」を進めた法王だが、政治感覚が薄く、逆に摩擦を引き起こしている。カトリック信者の頂点として、今年は法王にとって真価が問われる年になる。 ローマ法王庁（バチカン）は昨年１２月１９日、前法王ヨハネ・パウロ２世と第２次大戦中の法王ピオ１２世を「尊者」とすることを決めた。今後「福者」を経て、カトリック最高の崇敬対象である「聖人」に列する手続きを開始したことを意味している。 ピオ１２世（在位１９３９〜５８年）は、ナチス・ドイツによるユダヤ人虐殺（ホロコースト）を明確に批判せず黙認したとされていることから、各国のユダヤ系団体が一斉に反発。独ユダヤ人協会
公明党の支持母体である創価学会の関西組織を統括してきた西口良三・総関西長が退任したことが２６日、関係者への取材でわかった。後任の総関西長は置かず、池田大作名誉会長の長男、博正副理事長を関西トップの関西最高参与に、原田稔会長に次ぐ立場の正木正明理事長を関西ナンバー２の関西総合長とする。いずれも東京を本拠地にしたまま関西をまとめるという。 関西の創価学会は選挙での集票力の大きさから「常勝関西」といわれてきたが、８月の衆院選で全敗した８小選挙区のうち六つを関西が占めていた。来年は創価学会の創立８０周年で、夏には参院選を控えていることから、衆院選の敗北を受けて人事を刷新し、体制を立て直す狙いがあるとみられる。 西口氏は７１歳。７７年から関西長や総関西長などを務めてきた。今後は組織運営の一線を退き、総主事となる。関西総合長を務めてきた藤原武氏は副総主事となる。 創価学会のホームページによると、
新宿を歩いていたら、『仏陀再誕』という映画のポスターを見かけました。 この間の総選挙でたくさんの候補者を出して一人の当選者も出さないという離れ業を演じてみせた、某新興宗教のつくった映画のようです。 でも、これっておかしいですよ。 「仏陀（ブッダ）が再誕する」ということはありえない話です。 仏陀は地獄・餓鬼・畜生・阿修羅・天（欲天＋梵天）という輪廻の世界から「解脱（げだつ）」を果たした方です。 ですので、絶対に「再誕」などしません。この世界が何次元構造になっていようが、その一切から完全に解脱している（のりこえている）から仏陀なのです。 乗り越えていないならば、仏陀ではありません。 仏陀が「よっしゃ、またちょっくら生まれてくる」などと言って、この世界に戻ってくることはあり得ません。 また生まれる、再誕する、というならば「菩薩（ぼさつ）」です。 菩薩は仏陀になるために無限の輪廻の中で十波羅蜜（じ
世界基督教統一神霊協会（統一教会）の徳野英治会長（５４）が１３日、東京都内で記者会見し、印鑑販売会社「新世」の特定商取引法違反事件を受けて辞任することを明らかにした。 徳野会長は「社会にご心配をかけ、一般信者にも迷惑をかけた。道義的責任を取る」と辞任の理由を説明した。新会長には教団幹部の梶栗玄太郎氏（７２）が就任する。 事件では、統一教会信者の社長ら７人が同法違反容疑で警視庁公安部に逮捕され、２人が起訴、５人が略式起訴された。 新世から統一教会南東京教区の幹部に印鑑の販売実績が報告されていたとして、公安部は「新世と統一教会は密接不可分な関係にある」としているが、徳野会長は「統一教会は信者の経済活動の指導はしていない」と事件への関与を否定した。
裁判員制度への対応を協議していた日本カトリック司教協議会が１８日、司祭や修道者らが裁判員候補者に選ばれた場合には、辞退を希望するよう促す公式見解をまとめた。仮に裁判員に選任されたときには、罰にあたる「過料」（１０万円以下）を支払ってでも参加しないことを勧めている。 カトリックの信徒は国内に約４５万人で、そのうち司教や司祭、修道者らは約７６００人いる。全国１６教区の司教で構成する日本カトリック司教協議会は、国家権力の行使にかかわる公職に司教・司祭が就くのを教会法が禁じていることや、教理で死刑制度に否定的な立場を取っていることなどを踏まえた対応を協議してきた。 開催中の司教総会で１８日にまとめた公式見解では、司教・司祭や修道者らについては、裁判所から候補者に届く質問票に辞退希望を明記する▽辞退しても選任された場合は過料を払って不参加とする――ことを勧める、と明記した。ローマ法王庁からも、裁
世界基督教統一神霊協会（統一教会）の関係者が運営するＮＰＯ法人のイベントを外務省が後援したり、そこで自治体の首長や現役官僚が講演したりしていたことがわかった。統一教会をめぐっては、脅迫的な手法で高額商品を売りつける霊感商法との関連が長年問題になっており、最近も福岡と東京で相次いで警察当局に摘発されている。 ＮＰＯは「未来構想戦略フォーラム」（東京都武蔵野市）。０２年に発足し、０７年に都認証ＮＰＯとして法人化。「日本の未来ビジョンの構築」を目的に毎月、講演会やシンポジウムを開いている。 共同代表２人のうち実務を担う男性は、統一教会系の「世界平和教授アカデミー」の元事務局長。副代表の男性は、０５年に同教会系の学会の発起人となった。事務局長には、０８年に同教会系の「世界平和青年連合」の支部長となった男性が就いている。さらに、フォーラムが主催するイベントでは、統一教会系の「天宙平和連合」用の受
2006年7月6日、チベット自治区の首都ラサ（Lhasa）で、1300年の歴史があるジョカン寺（Jokhang Temple）の前で施しを請うチベット僧ら。(c)AFP/Mark RALSTON 【8月4日 AFP】中国政府は、輪廻転生を続けるとされるチベットの高僧（活仏）が転生する際、政府の許可なしの転生は認めないことを決定した。国営新華社通信（Xinhua）が3日、報じた。 新条例は9月1日より発効され、以降すべての転生は宗務課への申請および許可が必要となる。新華社通信によれば、条例は「活仏の転生の管理を制度化するうえで重要な措置」だという。 中国共産党は、信仰の自由を表向きは認めているが、実際はチベット仏教を含むすべての宗教を厳しく規制する。 チベット仏教では、高僧は何度も輪廻転生を繰り返すと信じられているため、活仏の存在は非常に重要視されている。 転生者は通常、数人の候補者の中から
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
