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太陽光発電(PV)のえらいひとの講演を聴いてきたので書く。 太陽光発電には安全神話がある原子力発電に安全神話があるように、太陽光発電にも安全神話がある。安全安心でメンテナンスフリーという神話である。 残念ながら、それは神話なのだ。 太陽光発電はメンテナンスフリーではない普通の一軒家に設置するような光発電システムは、10年も使っていると5軒に1軒ぐらいはパワーコンディショナが修理か交換になってしまう。7軒に1軒ぐらいは、ソーラーパネルも1枚以上交換している。果たして、投資の一環としてはじめた屋根借りるタイプのにわか太陽光発電業者や、元が取れると家主に設備を買わせようとする施工業者は、利益率の計算にその費用をちゃんと入れているのだろうか…？ ソーラーパネルの製造元は、10年保証や25年保証と言った長期保証をつけるから大丈夫だ、と思うかもしれない。ところが、システムが完全にダメになる前に、出力が
社会・一般 資源ピラミッド理論-There Will Be OIL? / 記事一覧 我々の現代的な生活を支えているのは、エネルギーと水だ。 一人当たりのエネルギー消費をグラフで見ると次のようになる。 (エネルギー白書2011から転載) 現代人のエネルギー中毒ぶり、そして、その大部分を化石燃料に依存していることが良く分かる。 今後、我々のエネルギー事情はどうなるのだろうか。 化石燃料は、これからも潤沢に供給できるのだろうか？ 先の記事ででピークオイル（原油生産がピークをつけ生産減退に向かうこと）について言及したが、 IHS Cambridge Energy ResearchのDaniel Yergin氏は2011年9月のウォールストリートジャーナルの記事：There Will Be Oilの中で、ピークオイル論を否定し、2050年まで原油生産は伸び、そこから先は生産は定常状態になる
2011年5月23日参議院行政監視委員会における小出裕章氏の発言の文字おこしです。委員会の冒頭での発言です。エネルギー政策としての問題点、高速増殖炉が絶対にできない理由、福島原発事故の政府の不適当な対応、もんじゅに1兆円つぎ込んだ責任者は詐欺罪として1万年の刑期に相当するなど、舌鋒鋭く鮮やかに原子力政策を否定しています。 http://mixi.jp/view_bbs.pl?comm_id=260093&page=3&id=62504878 （文字おこし、始め） 「今日はこれまで原子力をすすめてきた行政に一言いいたいと思ってうかがいました。私は原子力に夢を持って原子核工学科に入った人間です。なぜそうなったかというと原子力こそ未来のエネルギー源だと思ったからです。原子力は無尽蔵にあるが、石炭や石油は枯渇してしまうから将来は原子力だと信じて入ったのです。」 「しかし、入ってみて分かったのは原子
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三洋電機は、10月に参入を発表した「エナジーソリューション事業」に関する記者説明会を開催した。創、省、蓄エネに「活エネ」を加えることで、電力の受給安定化を目指す。 エナジーソリューション事業とは、太陽電池で発電した電力を2次電池に蓄電し、その電力を効率的に活用できるようコントロールするというもの。11月には蓄エネの部分を担う大容量・高電圧のリチウムイオン電池システムを発表。「大容量・高電圧のリチウムイオン電池システムは、2010年3月に、どこよりも早く市場に投入する」（三洋電機エナジーソリューション事業統括部 統括部長の花房寛氏）という。 花房氏は「2004年度に日本企業のシェア41.3％だった太陽電池は、2008年度に14％にまで低下してしまった。一方2次電池は2003年度に64％のシェアを主要の日本企業で獲得、2008年度においても48％を維持しており、まだがんばれる市場だと思っている
リチウムイオン電池の次を狙うは、リチウム空気電池（1） 2009年11月26日 1/4 （これまでの 山路達也の「エコ技術者に訊く」はこちら） 自動車メーカーは、リチウムイオン電池を搭載した電気自動車の開発にしのぎを削る。しかし、リチウムイオン電池でガソリンと同等のエネルギー性能を実現できないことは明白で、次を見据えた電池開発がすでに各所で加速している。中でも期待されているのが、金属を使った「金属空気電池」だ。独立行政法人 産業技術総合研究所、エネルギー技術研究部門 エネルギー界面技術グループの周 豪慎グループ長は、リチウムを利用した新しい構造のリチウム空気電池の開発に成功した。 リチウムイオン電池では、電気自動車に不十分？ ──リチウムを使った、新しいタイプの電池を開発されているとお聞きしました。現在、リチウムイオン電池が急速に普及していますが、これでは不十分なのでしょうか？ リチウムイ
2009年8月2日、日産自動車は量産型ＥＶを世界初公開する。その正体とは、これまでのＥＶのイメージを覆す「5ドアファミリーカー」だ。08年度当期純損失は2337億円、2009年度当期純損失予想が1700億円という厳しい状況の中、カルロス・ゴーン社長は、2010年からの量産型ＥＶ生産体制を正式発表。なぜ日産は、ここまでＥＶ開発に積極的なのだろうか。日産におけるＥＶ事業の重要性を探った。（ジャーナリスト 桃田健史） 2009年5月15日（金）、ノルウェーで開催されたＥＶＳ24（第24回・ＥＶと燃料電池の世界シンポジューム）。その中でNissan in Europeの商品企画担当・上級副社長のPierre Loing氏が「Nissan puts ZERO emission leadership at the center of its global product strategy」という講演を
ビジネスにおける課題をICT技術やUXデザインを用いて解決します。パッケージからフルスクラッチ、クラウドからオンプレミスまで事業規模や仕様要件に応じたフレキシブルな開発、S/Iを行い、お客様のニーズに応じてリソースを割り振り、事業内容や規模に沿った最適なかたちをご提案します。 サステナブル（持続可能）な組織を構築するためには、経営方針や企業のオペレーション全体を見直すことが必要です。その結果、企業はESG（環境・社会・ガバナンス）の取り組み以上のインパクトを社会にもたらすことができるようになります。 しかし、リーダーは変革を組織全体に浸透させるよりも、むしろステークホルダーの顔色ばかりをうかがう傾向があり、取り組みは往々にして表面的になりがちです。 これは、パーパス（企業の存在意義）と利益の両立は不可能だという間違った思い込みがあるためです。 多様なステークホルダーとの利益を伴う強固な信頼
経済産業省は、太陽光発電を導入した家庭向けのグリーン電力証書の発行実験を9月中にも始めるそうです。 グリーン電力証書は、自然エネルギーを利用して発電した電気が、通常の発電に比べてどの程度CO2を削減できたかを証明する文書です。証書は企業などに販売できるため、太陽光発電の導入費用の一部を補填できます。 実験では、家庭に発電量を測るメーターを取り付けてデータを集約し、住宅メーカーや太陽電池メーカーなどが新設する証書発行会社が証書を発行するとのこと。 グリーン電力証書の代金は1家庭あたり年2万～2万5000円程度となる見込みで、そこから認証費用などを差し引いた金額が家庭に支払われるんだとか。 5月17日の「家庭用の太陽光発電の電力にグリーン証書を発行へ」の続報です。当時は1家庭あたりの利益は年1万円程度と言われていましたが、ちょっと増えたっぽいです。 一般家庭における太陽光発電の年間発電量は10
松田雅央（まつだまさひろ）：ドイツ・カールスルーエ市在住ジャーナリスト。東京都立大学工学研究科大学院修了後、1995年渡独。ドイツ及びヨーロッパの環境活動やまちづくりをテーマに、執筆、講演、研究調査、視察コーディネートを行う。記事連載「EUレポート（日本経済研究所/月報）」、「環境・エネルギー先端レポート（ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社/月次ニュースレター）」、著書に「環境先進国ドイツの今」、「ドイツ・人が主役のまちづくり」など。ドイツ・ジャーナリスト協会（DJV）会員。公式サイト：「ドイツ環境情報のページ（http://www.umwelt.jp/）」 今や、ドイツのどこへ行っても発電用の大型風車を見かけない土地はない。風車はこの10年間で、あたかも雨後の竹の子のように建設され、消費電力に占める風力の割合は6.4％（2007年）に達している。この1年だけでも発電量は30％増加し
MIT、「太陽電池の性能を2倍にする」集光装置を開発 2008年7月11日 環境 コメント： トラックバック (1) Alexis Madrigal 太陽電池について大抵の人が知っていることが1つあるとすれば、それは非常に高額であるということだ。 そして今、マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者たちは、安価な色付きガラス、および光ファイバー技術の応用によって、太陽電池アレイの性能を2倍にアップさせられる可能性があると考えている。 これは、太陽光集光装置と呼ばれ、既存の太陽電池アレイを覆うような形で取り付け可能だ。この装置は、可視光のうち特定の波長を捕らえ、アレイの端に設置された高電圧太陽電池に送り込む。一方、現在の太陽電池システムの主要なエネルギー源となる赤外線は、この装置を通過して太陽電池に到達する。[コメント欄にある記事筆者の注によると、可視光線対応型のソーラーセルのほうが、赤外線
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 政策シンクタンクである再生エネルギー政策ネットワークによれば、世界の再生可能エネルギーによる発電能力は、2億4000万キロワットに達したという（関連記事）。2004年に比べると50％も増加した。世界の発電能力に占める割合は5％、実際の発電量に占める割合は3.4％だという。 2008年7月に開かれる洞
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