東京五輪・パラリンピック組織委員会は14日、東京大会における開閉会式のコンセプトを発表した。五輪パラ4式典の共通コンセプトは新型コロナウイルス禍において「前を向いて生きるエネルギー」を意味する「Moving Forward」と付けた。式典のプロデューサーチーム30人超を統括する日置貴之氏（46＝組織委職員）が日刊スポーツのインタビューに応じ、コンセプトに込めた思いを語った。【聞き手＝三須一紀、木下淳】 ◇ ◇ ◇ －大会延期後、式典の簡素化に重点を置いてきた 「50億円、100億円を人によっては200億に見せることもプロデューサーの仕事。金がなければ知恵使えということ」 －延期前までの開閉会式とガラッと変えた 「当然ながら世の中の環境は変わっているので、もとの演出をやっていては理解を得られない」 －開閉会式で何を伝えたいか 「この状況での五輪。人によっては反対する人もいる。バラ
一連の報道に関しまして MIKIKOより https://t.co/auOny68MTt https://t.co/FIVu2IVLXL
やはり東京五輪は中止が決まっているのか。大会組織委員会の森喜朗会長（83）が代表理事を務める一般財団法人「嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター」が昨年12月末で活動を終了していたことが分かった。公式ＨＰには〈2020年12月末をもちまして活動を終えました〉と記されている。 財団は、アジアで初めて国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員を務めた嘉納氏の名前を冠し、2009年に設立された。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と同じ東京・新宿区のビルに入居している。森会長をトップに山下泰裕ＪＯＣ会長や遠藤利明・元五輪相ら“お歴々”が理事に名を連ねる。五輪関連の講座など、啓発活動を行うと同時に「２０年大会の招致活動にも関わった」（大会関係者）といわれている。 招致活動を巡っては、疑惑も浮上。英ロイター通信は昨年３月、東京五輪招致時、招致委員会から財団に約１億4500万円の使途不明金が支払われていた
東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が代表理事を務め、東京大会の招致活動にも関わっていた一般財団法人「嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター」が、２０２０年１２月末に活動を終了していたことが分かった。写真は昨年１２月２２日、東京で行われた会合に出席した森氏（左）。（２０２１年 ロイター／Carl Court） ［東京 ２６日 ロイター］ - 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が代表理事を務め、東京大会の招致活動にも関わっていた一般財団法人「嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター」が、２０２０年１２月末に活動を終了していたことが分かった。同財団を巡っては、東京大会の当時の招致委員会から、使途不明の資金が支払われていたことがロイターの取材で明らかになっている。 同財団のウエブサイトは現在、「一般財団法人嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センターは、２０２０年
２０２０年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会がプロ野球・ヤクルトスワローズの本拠地、明治神宮野球場の使用を五輪開催期間を含む２０年５月から９月の大会終了までの約５か月間にわたり使用を中止するよう球場側へ打診したことが４日、複数の関係者への取材で分かった。５か月の中断期間では、東京六大学野球やヤクルト戦など２００試合以上が行われる見通し。要請を受け入れた場合、すべての試合を代替会場で行うことが余儀なくされ、野球関係者は困惑している。 複数の関係者によると、組織委側から神宮球場側に水面下で東京五輪・パラリンピックの開催に伴う球場の使用中止要請があったのは３月下旬。理由は「野球以外の用途で球場を使用したい」との説明だけだった。 神宮球場では、ヤクルトを代表に東京六大学、東都大学野球などの試合が開催されている。１日にデーゲームでアマ、ナイターでプロの公式戦が開催されることも多く年間で４７０
内田樹 @levinassien 朝ごはん食べてからAERAの原稿書き。TLで盛り上がっていた「東京オリンピック招致コピー」ネタで一つ書きました。ほんとにすごい文章ですね。オリンピック招致のための文なのに、オリンピックの「大義」についてと、世界のアスリートへの歓待の言葉が一言もないのです。 内田樹 @levinassien 語られているのは、オリンピックをレバレッジにしての国威発揚と経済効果についてだけ。気乗りがしないという国民は「斜に構えて挑戦することから逃げる」人間、「ごまかしながら生きている」人間、「未来を閉じる」人間として罵倒の対象となっています。 内田樹 @levinassien こういうのを典型的な「内向きの」文章というのだろうと思います。確かめたければ、このコピーを英語訳できるかどうか試してみてください。「オリンピック、パラリンピックは夢をくれる。そして力をくれるくれる。経済
東京都港区にある日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）３階の新国立競技場設置本部は、深夜まであかりが消えない日がつづく。 ７日の有識者会議で２５２０億円に膨らんだ計画にゴーサインが出てからも、職員は連日、国会答弁の準備に追われる。８日午後は抗議電話が殺到し、７本の電話回線がふさがった。「終電で帰り、風呂でも入って出直して来いとは言うんですが。徹夜する職員もいます」。高崎義孝・総務部運営調整役はいう。 大成建設との最初の契約（約３３億円）がまとまった９日も、鬼沢佳弘理事らが参院の文教科学委員会に呼ばれ、野党議員から計画のずさんさを糾弾されつづけた。「財源確保の見通しはあるのか？」「今、契約してはダメだ」。紆余曲折（うよきょくせつ）の末に出港したはずの船が、猛烈な逆風を受けて座礁しているように映る。 ２０１２年ロンドン五輪の主会場の４倍近いともされる建設費を押し上げるのが、コンペで採用されたザハ・
２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場になる新国立競技場（東京都新宿区）について、事業主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は７日、総工費２５２０億円の建設計画で工事を進めることを決めた。東京都内で開いた有識者会議（委員長・佐藤禎一元文部事務次官）で計画を報告し、了承された。 有識者として会議に出席した東京都の舛添要一知事も計画を容認したが、都の費用負担については明言しなかった。８日に遠藤利明五輪担当相と会い、費用負担について協議する。ＪＳＣは一両日中にも大手ゼネコンと契約を結び、今年１０月に着工、１９年５月の完成を予定している。 アーチ２本で建物を支える特殊なデザインを採用したのは、この日の有識者会議を欠席した建築家の安藤忠雄氏を委員長とする審査委員会だった。１２年１１月、イラク出身の建築家ザハ・ハディド氏（６４）の案を「象徴的なアーチ状構造の実現は、現代日本の建築技術でしか造り得
安藤忠雄氏、７日の有識者会議を欠席「日程の都合がつかない」 2015年7月6日20時46分 スポーツ報知 ２０２０年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場の建設問題で、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が７日に都内で開く有識者会議に、新国立の国際コンペで審査委員長を務めた建築家の安藤忠雄氏（７３）が欠席することが分かった。ＪＳＣによると、「日程の都合がつかない」ことが理由という。 ＪＳＣは９００億円膨張した整備費２５２０億円の内訳や、巨大なアーチ構造に高い技術が必要なため、数百億円かかるとの見通しを示す。 世界的な建設家の槙文彦氏（８６）のグループはこの日、改めて巨大アーチ構造と開閉式屋根をやめるよう提言。再設計は約１０か月で行うことができるとして、１９年９月のラグビーＷ杯にも間に合うとした。設計変更に伴い、デザイン監修者としたザハ・ハディド氏との契約を解除することも可能
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