無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）は1月3日（米東部時間）、次世代無線給電規格「Qi2」（「チーツー」と発音）を発表した。米Appleの給電技術「MagSafe」をベースに構築する。 Appleは2017年にWPCに加入した。同社はWPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」をMagSafeの技術をベースに開発した。これは、無線充電対応モバイル製品が充電器と完全に一致するようにするもので、これにより、エネルギー効率の向上と充電高速化が実現できるという。 MagSafeは、Appleが「iPhone 12」シリーズから採用したQi規格に基づく磁石式の無線充電方式。純正のMagSafe充電器では、最大15W給電が可能だ。
■就任の背景 1997年に日本で設立したクックパッド株式会社は、「毎日の料理を楽しみにする」というミッションのもと、日本を含む世界74カ国・地域、32言語で展開する料理レシピ投稿・検索サービス「クックパッド」、生鮮食品EC「クックパッドマート」をはじめとする事業を展開しています。 このたび、各事業のさらなる拡大ステージを見据え、新卒入社以来、SREやセキュリティ、コーポレートエンジニアリングなど幅広い領域でクックパッドに貢献してきた経歴を持ち、イギリスのグローバル本社での勤務経験もある星がCTOに就任することになりました。星を責任者とする新体制によって、国内外の事業において開発組織および技術力の強化を実現し、「毎日の料理を楽しみにする」という当社のミッション達成を目指します。 なお2010年に当社に入社し、2016年からは執行役CTOとして技術面でクックパッドの成長を牽引してきた前CTOの
河野太郎デジタル担当相が2022年12月25日にフェイスブックに投稿した「新年会の挨拶マニュアル」が大きな反響を集めている。 「挨拶は短いこと」 河野氏はフェイスブックに「忘年会、新年会のシーズンが近づいてきたので再掲します。ご参考まで」とつづり、自身の「新年会の挨拶マニュアル」を公開した。21年12月のブログでも紹介していたものだ。 マニュアルは全部で10項目あり、「1.挨拶は短いこと 幸せは長く、挨拶は短く、選挙はよろしく」から始まるもので、「2.代理の挨拶は特に短く」「3.説明をしないこと」と、1～3はとにかく簡潔にするというコツがつづられていた。 また、「4.世界情勢について話をしないこと」「5.国際経済について話をしないこと」については、「きっと新聞にもっと詳しく出ていますし、話が延びます」という理由とのこと。 さらに「6.役不足にならないこと」は「『役不足』というのは、『なんで
『読みたい本はたくさんあるのに 本を読むのが苦手だ』 『読書は大切だとわかっているけど なかなか手がつけられていない』 『読もうとしても 途中で挫折して放置することがある』 このような方は結構いらっしゃるように思います。 こうした記事を書いている私も20代の頃はそうでしたから、お気持ちすごくよくわかります。 読書がラクにたくさんできるようになった20代後半の頃から20年以上が過ぎて、言えることは読書で得てきた情報が自分の大きな武器になってきたと感じることです。 苦手だった読書を好きにさせてくれた速読術フォトリーディングには本当に感謝しています。 読書をする人は年収が高い傾向にあるというお話はあちこちで聞きますが、読書をすることで仕事で成果を上げやすくなる。 ここが一番大きいと思っています。 読書と年収に関する調査では、2009年に「一般財団法人出版文化産業振興財団」から発表されている『現代
3人以上の定期的な会議をすべて「永久に」キャンセルするとShopifyが決定、経営陣は「会議はバグ」「本日をもってバグを修正する」と宣言
eコマースプラットフォームを展開するShopifyが、3人以上で行われる定期的な社内会議を永久的に廃止する方針を固めたことが明らかになりました。 Shopify CEO Tobi Lutke Tells Employees To Just Say No to Meetings - Bloomberg https://www.bloomberg.com/news/articles/2023-01-03/shopify-ceo-tobi-lutke-tells-employees-to-just-say-no-to-meetings 2023年に入り、Shopifyはカレンダーの「予定の一掃」を実施して3人以上で行われる定期的な会議を削除し、今後は同様の会議を廃止すること、水曜日には一切会議を行ってはいけないこと、50人以上の大規模な会議は木曜日のみとし、6時間の枠内におさめることといったルー
２０３０年に「復興万博」を―。ロシアによる攻撃が続くウクライナが、南部オデッサでの万博開催実現に向けて博覧会国際事務局（ＢＩＥ）に立候補申請文書を提出した。戦争勃発で一度は断念しかけたが、国内外の企業が無償協力を申し出て提出にこぎつけた。計画を中心となって進めるオデッサ州のグリゴリシン副知事（３１）は「来年１１月に誘致を勝ち取り、ぜひ２５年万博の開催地、大阪を訪問したい」と意気込む。 断る理由なくなった「計画策定に携わった海外の著名な設計事務所も無償協力を申し出てくれた。断念はできなかった」 オデッサ州のグリゴリシン副知事（黒川信雄撮影） オデッサ州の人口は約２４０万人。１９世紀はじめにフランスから亡命した知事のもと急速な発展を遂げた。黒海沿いにはいくつもの港湾が並び、戦略的要衝としての側面も持つ。ロシア軍の攻撃でウクライナ産穀物の輸出が困難になったこともある。 オデッサが万博誘致の検討を
ザハ・ハディド・アーキテクツが提唱する"何も無駄にしない"未来の万博 すべてのパビリオンにモジュールシステムを採用し 終了後はすべての施設をウクライナ復興の資源にできる〈オデッサ万博2030〉 〈オデッサ万博2030（ODESA EXPO 2030）〉は、第171回博覧会国際事務局（BIE）総会にてザハ・ハディド・アーキテクツ（Zaha Hadid Architects）が発表した、東欧で初となるウクライナの都市オデッサでの国際博覧会の計画です。 メインパビリオンだけでなく、各国のパビリオンも同じモジュールシステムを採用した建築とすることで、設計・施工をサステナブルにするだけでなく、解体も容易にするよう計画されています。 また、解体後のパビリオンのパーツは自国へ持ち帰るか、ウクライナへ寄贈するかを選ぶことができます。寄贈された際は、モジュールパーツはウクライナの他の都市へ運ばれ、その部品を
映画TOP 映画ニュース・読みもの アバター：ウェイ・オブ・ウォーター 「キャメロン監督が『攻殻機動隊』で真っ先に褒めてくれたのも水のシーンだった」『アバター』最新作を観た押井守監督が明かした秘話 2009年に公開され、3D映像革命を巻き起こし、いまだ世界興行収入の歴代1位に君臨するジェームズ・キャメロン監督の『アバター』(09)。その13年ぶりとなる続編『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』が現在公開中だ。神秘の星パンドラを舞台に、先住民ナヴィとして生きることを選び、アバターとなった元海兵隊員のジェイク(サム・ワーシントン)と、彼と結ばれたナヴィのネイティリ(ゾーイ・サルダナ)、そして2人の子どもたちが、再び人類の侵略に晒され、新たな戦いに巻き込まれていく様を描きだす。MOVIE WALKER PRESSで9月に前作『アバター』とキャメロン監督について話を聞いた映画監督の押井守が、満を持
2022年最後の世界的な話題作として、全世界ほぼ同時に公開された『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』。世界興行収入で今もナンバーワンの位置にある、2009年の『アバター』続編ということで、その期待は大きなものだった。 多くの国と同じく12/16に公開された日本では、国内史上最多となる1466スクリーンで上映。記録に残っている過去の最多では、2012年の『アメイジング・スパイダーマン』の1092スクリーンなので、いかに『アバター』続編への期待が高かったかがわかる。ただそもそもIMAX 3D、4DX、ドルビーシネマ／アトモス、2D、日本語吹替などバージョンが多種にわたるので、スクリーン数が増えるのは必然なのだが。 このスクリーン数から、当然ながら公開週の週末動員ランキングで、『アバター』続編のナンバーワンが予想されたが、残念ながら3位となった。1位は『THE FIRST SLAM DUNK』
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