日本のほとんどのメディアがロンドン五輪漬けになっているなかで、このような文章を書くのは心が重たくなる。だが、きちんとこの問題を論じることが大事だ。とかく一色に染まりがちと言われている日本のマスメディ
ものづくりニッポン。ものづくりの力を再強化することが、日本が生き残る道。今やものづくのり力が、日本を救う救世主のようにさえ扱われている。パナソニック、ソニー、シャープ、NECなど、日本のものづくりをリードしてきた電機メーカーが経営危機に陥る中、「ものづくり力」という文字が新聞の紙面を飾ることも多くなった。 そんなものづくり信仰なるものを「幻想」と呼ぶ人たちがいる。 自動車部品メーカーに勤める45歳の男性もそうだった。 「新しいものっていうのは、長年作り続けたり、研究し続けたりしているうちに生まれる。それなのに、今の職場では長期雇用は保証されていないし、短い期間しか籍を置かない契約社員も増えています。マーケットリサーチを徹底すればいいってものでもない。その時代に流行っているものを取り入れればいいというものでもない。それに、新しいことって、遊びでいろいろやっているうちに見つけたりする。こんな余
ＮＨＫがビジネスホテル「東横イン」（本社・東京都大田区）と関連会社に未払いの受信料約５億５０００万円の賠償を求めた訴訟の第１回口頭弁論が１０日、東京地裁（白井幸夫裁判長）であった。ホテル側は請求棄却を求め、争う姿勢を示した。 ＮＨＫの規約ではホテルの受信料は主に部屋ごとに計算しており、東横インは今年１月から７月までに全国の宿泊施設で未契約となっている計約３万３７００件分の支払いを求められている。ホテル側は「空室やテレビを見ない人のことを考えておらず、納得できない」としている。 ＮＨＫは０９年以降、事業所を相手に受信料支払いを求める訴訟を５件起こしている。裁判になるのは今回が初めて。うち２件は請求額が数百万円で相手側が支払いに応じて訴えを取り下げた。別のホテル事業者２社に対しても同様の訴訟を起こしている。一般世帯は１件が訴訟中。【土屋渓】
ドイツの雑誌が書いた「フェイスブックをやっていない人は不審がられる」という記事が、イギリスのニュースサイトで紹介され、世界中で大きな反響を呼んでいる。 元記事によれば、アメリカやノルウェーの事件を始めとした「無差別大量殺人」の容疑者たちが、フェイスブックなどのSNSをほとんど利用していないことが、そういった見方のひとつの根拠とされている。 「同調圧力」に屈しない人材を探すべきでは SNSはバーチャルなコミュニティとはいえ、現実社会の友人の多さなどが利用頻度に大きく関係する。心理学者は「友達がいない」ことが他の大量殺人犯にも共通しているとコメントしている。 その他にも、不適切な発言を繰り返したためにアカウントを削除されたのかもしれない、という見方もある。しかし、民間サービスのひとつに過ぎないフェイスブックが、ここまで注目されることには反発の声もある。 「そんなんで判断されてはたまったものでは
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