《表情からお人柄の悪さが滲み出ていらっしゃいますね》 《ただの承認欲求オバケ》 《無名とはいえこの頭の悪さでよくアナウンサーやってたな》 《事務所解雇したの大正解》 【写真】「東京はマジで臭くて」と笑いながら発言する川口ゆり 8月8日に自身のXで《夏場の男性の匂いや不摂生してる方特有の体臭が苦手すぎる》（現在は削除済み）と男性の体臭について批判的な投稿をしたことで「男性差別だ」と非難が殺到し、炎上騒ぎを起こしたフリーアナウンサーの川口ゆり（29）。 騒動を受け、所属していた事務所から契約を解消された彼女は、《この度は私の不用意な発言で不快にさせ、傷つけてしまった方が多くいたこと、大変反省しております》 と謝罪。事態は収束したかと思いきや、またもや批判が再燃しているという。 東京はマジ臭くて「確かに、男性だけが臭いともとれる文章をSNSで発信したのは軽率だったと思います。その一方で、しっかり
東京一極集中が全部悪い？少子化問題の原因として、「東京への女性人口一極集中」をあげる人がいる。 確かに、都道府県別の転入超過をみれば、コロナ禍の特殊な時期を除けば、東京への転入超過が顕著である。しかも、都道府県間の人口移動のほとんどは20代の若者で占められており、つまりは、日本の少子化は「東京が20代の独身女性を全国から集めておきながら、未婚化で東京の出生率は全国最下位だからだ」と結論づけたがる。東京の特定の区を「ブラックホール自治体」などと名付けたりする団体もある。 しかし、冷静にデータを紐解けば、別に東京だけに女性の人口が集中しているわけではない。正しく言えば、20代の女性は（男性もだが）都市部に集中的に移動するのである。 総務省の人口推計統計より2000年以降の女性（日本人のみ）の転入超過数の推移を、東京都とその他の政令指定都市合計（東京23区除く）とで比較したものが以下のグラフであ
今年の東京（靖国神社）のサクラの開花は当初のウェザーマップの予想では3月20日で、平年より4日ほど早くなる予想でした。その後、２月の高温を受けて3月17日の予想に変わり、やはり今年もかなり早い開花になるとみられていました。 ところが3月27日現在、気象庁から開花の発表はありません。おそらく今月中には咲くものと思われますが、2012年3月31日以来の「遅咲き」ということになりそうです。 ふつうサクラは暖冬だと早く咲くとされています。そのため昔は農作業の目安ともなっており、サクラの「サ」は「サツキ」や「サナエ」と同様にお米の神様を意味したという説もあります。 その季節的にぶれないサクラが、今年は1月、2月と記録的な暖冬であったにもかかわらず、まだ咲いていないのです。 600度の法則があてはまらない サクラの開花でよく知られているのは「600度の法則」です。2月1日からの最高気温を足していって合
将棋の竜王戦６組で６日、現役最年少棋士の藤本渚四段（１７）が対局会場を勘違いし、不戦敗となった。藤本四段は先輩棋士から一目を置かれる終盤力を持つ有望株で、昨年１２月のデビューから無敗の６連勝中だったが、思わぬ形で連勝が止まった。 【写真】体を休めながら考慮する藤本渚四段 ハプニングが起きたのは、東京・千駄ヶ谷の将棋会館で行われる予定だった神谷広志八段（６１）との対局。棋士による将棋の公式戦は、東京の将棋会館、大阪市の関西将棋会館、名古屋市の名古屋将棋対局場で行われている。竜王戦は原則として段位が上の棋士が所属する対局場で行われる。神谷八段は関東所属で、両対局者への対局通知は「東京対局」で出されていたが、関西所属棋士である藤本四段は今朝、大阪市の関西将棋会館に姿を見せた。
昭和の時代に建てられたお風呂が付いていない賃貸物件、いわゆる「風呂なし物件」が今、若者たちから注目されています。背景には、家賃の安さだけはない、令和の若者に“刺さる魅力”がありました。 ■家賃3.2万円…「風呂あり物件」の半額 都内では、一律ワンコインで楽しむことができる銭湯。東京・荒川区の銭湯には、高齢者に混じって、多くの若い人たちの姿がありました。 男性：「ゆっくり考え事ができるので、家でも考え事できますけど。銭湯だと水風呂と繰り返すことで、結構リセットされるので」 実は最近、銭湯を楽しむ若者が増え、あえて風呂が付いていない、風呂なし物件を選ぶ人も増加しているというのです。 風呂なし物件に住む 野中翔太さん（26）：「家賃も安いし、上京するなら、ここでいいかなっていうのと。元々、銭湯が好きだったので、いいんじゃないかなと」 介護の仕事をしている26歳の野中翔太さん。2年前に上京して以来
タレントのつるの剛士が１２日、フジテレビ系「ワイドナショー」に出演し、東京五輪での人権問題に声を上げた人々が、北京五輪の人権問題について無言であることに「違和感がある」と疑問を投げかけた。 北京五輪の外交的ボイコット問題で、日本があいまいな態度を示しているという話題。国際政治学者の三浦瑠麗氏は、外交的ボイコットは「アメリカ国内政治の話」と分析。日本の対応として「『今の中国は積極的に仲良くしたい国じゃない』ので、超軽量級のスポーツ・国際親善に限定した大臣を送ればいい」と提案した。 ダウンタウンの松本人志は「いずれにせよ早く動けよ」と姿勢がはっきりしないことにいらだちを見せた。つるのも「何も自分（日本）の意見も言わず『ボイコットを検討って』一番中途半端。風見鶏がフニャフニャ」と松本に同意した。 続けて「あんだけ『オリンピック反対』って言ってた人たちが、今回のこれ（中国の人権問題）に関してまった
東京五輪のことなど忘れた頃に、巨額の請求書が国民に回ってくる。五輪組織委員会は無観客開催となり約900億円のチケット収入が消えたうえ、払い戻しのためのシステム開発などに110億円の追加経費がかかるなど大赤字は必至だ。 【図解】海の森水上競技場：1億円、東京アクアティクスセンター：6億円…五輪施設の年間運営赤字。他、未使用マスク500万円分など しかも、五輪費用は現在も増え続けている。大会時点で職員7000人を抱えていた組織委員会は10月から組織を縮小したものの、それでも職員数は大企業並みの約1150人。人件費だけでもバカにならない。 本誌・週刊ポストは五輪開催中の今年7月、競技場の建設費など大会経費と関連経費を合わせると、東京都民は「10万3929円」、都民負担金額を除いた国民1人あたり（都民を含む）の五輪負担は「1万408円」になると報じた（8月13日号）。 巨額予算を動かす組織委員会は
東京・渋谷区で救急車を蹴ったとして歌手の鬼束ちひろ容疑者（41）が器物損壊の疑いで警視庁に現行犯逮捕されました。
東京都の新規感染者数は現在も1日当たり5000人前後と非常に高い水準で推移していますが、SNSなどでは「ピークアウトが近いのでは？」という声が聞かれるようになってきました。 一方、東京都の専門家は「診断されていない感染者が多くいるのではないか」という懸念を示しています。 都内の感染者は本当に減ってきているのでしょうか？東京都の新規感染者の報告数は、実際の感染者数をどれくらい正しく反映しているのでしょうか？ 東京都の感染者数の推移は「やや増加〜横ばい」に東京都における新規感染者数（東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト） 東京都における新型コロナ新規感染者数は7月下旬から8月中旬までの急激な増加ペースと比べると、現在は緩やかな増加もしくは横ばいになってきました。 現在も非常に多くの感染者が発生していることには変わりありませんが、増加ペースだけを見れば良い兆候と言えます。 しかし、東京都の専
新型コロナウイルスの重症患者が急増している。特に40代・50代の重症化が目立つのが第5波の特徴で、東京都では重症患者の6割を占める。だが、この年代へのワクチン接種の進み具合は、自治体によってばらつきが大きく、かなり遅れている所も多い。そんな中、東京都墨田区では、今月7日時点で1回の接種を終えた40代は区民の6割を超え、50代は7割近くに達している。 今月13日付日経新聞電子版によると、同紙が緊急事態宣言下にある6都道府県の主要都市の1回目接種率を調べたところ、墨田区は50歳代で71.9％、40歳代で60．6％とダントツに高かった。40代については、さいたま市（6.7％）、那覇市（16.4％）、大阪市（17．7％）、世田谷区や品川区（17.8％）などと接種率が伸び悩む自治体が少なくない中、墨田区の進捗状況は際立っている。その効果か、陽性者数の推移を示すグラフからは、陽性者が下降の兆しも見てと
海外メディアが東京五輪の莫大な開催費用があれば「他に何が買えるのか」を特集した。 【目撃撮】タワマンから見たら大炎上していた国立競技場 米紙「イリノイニューストゥデー」は、東京五輪の巨額な費用に注目。英国のオックスフォード大学の調査をもとに「東京五輪の公式見解による費用は１５４億ドル（約１兆７０００億円）で過去最高だ。それらの巨額マネーで他に何を買うことができるか」と様々なものを例にして費用の多さを指摘した。 新型コロナウイルス感染が深刻化する状況もあり、まずたとえに挙げたのが病院の数。「３００床の病院を建設するのに５５００万ドル（約６０億５０００万円）かかるが、それならばおよそ３００の病院を建てられる」と病床ひっ迫を解消できると分析した。 また「日本の小学校設立にかかる費用は約１３００万ドル（約１４億３０００万円）。その価格なら１２００の学校を造れる。ボーイング７４７の価格は４億ドル（約
（ブルームバーグ）： 東京五輪の放映権を持つ米ＮＢＣは先週の開会式以来、視聴者数の低迷を憂慮する広告主との交渉に追われ、補償策を提案していると、事情に詳しい関係者が明らかにした。 こうした補償交渉は、テレビ業界では珍しいことではない。だが、東京五輪を巡るＮＢＣの野心的なもくろみは外れ、同社や広告主の期待を下回る視聴者しか集められていない現状を浮き彫りにしている。大会日程の折り返し地点に近い27日までで、ＮＢＣの全系列局を合わせた夜の時間帯の視聴者数は前回の2016年リオデジャネイロ五輪と比べ42％少なかった。 ＮＢＣユニバーサルは東京五輪放映に関連して支出した出費を取り返し、利益を上げる手段として広告収入を当て込んでいたが、五輪が２週目に入っても視聴者数が振るわず、この収入が脅かされている。同社は今回の五輪の広告を過去最高の12億5000万ドル余り販売したが、放映権に約11億ドル費やした。
スキャンダルが続きのなか、東京五輪は開幕した Photo： Dylan Martinez / Pool / Getty Images スキャンダル続きで開幕した東京五輪だが、発覚した数々の問題は、問題を根本的に解決しようとせず、表面的に対応してやり過ごそうとする日本の姿勢が現れただけだとドイツ紙は指摘する。さらに、本大会の強硬な実施は、五輪自体の危うさを示しているという。 【画像】ドイツ紙が指摘「五輪によって、普段は気づかれない日本の問題が明らかになった」 外国人が批判しなければ見過ごされた問題独紙「南ドイツ新聞」では、東京特派員のトマス・ハン記者が、東京五輪について「課題に充分対処しない日本の姿勢を多く露呈する。その姿勢は、日常のなかでは気づかれないものだ」とコメントしている。 開閉会式のショーディレクターであった小林賢太郎が、過去にユダヤ人の大虐殺をあざけ笑うコントをしていたことで開会
東京オリンピックの開会式に作曲担当として参加している小山田圭吾さんが、辞任する意向を関係者に伝えたことが分かりました。 東京オリンピック・パラリンピック関係者によりますと、開会式に作曲担当として参加している小山田圭吾さんが１９日、関係者に対し担当を辞任する意向を伝えたということです。 小山田氏をめぐっては、学生時代に同級生や障害者をいじめていたと雑誌などのインタビューで発言していたことを問題視する声が上がっていました。 組織委員会は、小山田氏が、自身の公式サイトなどに謝罪文を掲載したことから、「引き続き最後まで準備に尽力して頂きたい」としていました。
目まいがするのは……＜光る波、白い砂。＞という書き出しで始まった朝刊のコラムが、海水浴場が＜開くべきか、開かざるべきか＞シーズン本番を前に悩んでいることを取り上げていた。 僕も海水浴場のある町に住んでいるから事情はわかる。だから、＜市町村によって結論＞が分かれる悩ましさもわかるし、感染を心配する住民からの声で不開設を決めざるをえなかった自治体の＜現実が切ない＞という思いにも共感する。 ＜開こうとも開かずとも煩悶の夏である。＞で結ばれていれば、そのまま次のページをめくっただろう。 ところが、である。末尾にもう一文ついていた。 ＜一方、五輪の準備は粛々と進む。その落差に目まいがする。＞ 一方？ 海水浴場と五輪を並べて？ 準備が粛々と進んでいることに？ は？ 朝から＜目まい＞がしたのはこっちの方だ。 最近、この手の物言いが多い。プロメディアでも、ＳＮＳなどの個人メディアでも、毎日目や耳にするほど
加藤官房長官がさきほど閣議後の会見を開き、今月23日に開会式が行われる予定となっている東京五輪について「日本国内において最も厳しい措置である緊急事態宣言下で開催される。国民や選手、とくに来日される海外の選手などは『日本はどういう状況なのか』と不安を感じる人も出てくる。安全安心な大会であるということを改めてどのように説明するのか」と問われ「国民の皆様の協力も必要」などと述べた。 【映像】東京五輪 “開催中止”の逆転シナリオ 加藤官房長官は「東京大会の成功というものはどういうものなのかという中で、東京大会を安全安心に開催し、アスリートの皆様に最高のパフォーマンスをお示ししていただく。また同時に大会期間中、また大会終了後においても国内の感染を抑えて、感染防止につなげていく。これをしっかり成就していくことが大事だ」と応じると「そういった観点で一連の感染対策が必要だということで取組をしている。またオ
「ぼくたちは何だかすべて忘れてしまうね」 これは漫画家・岡崎京子が2004年に出版した物語集のタイトルだ。交通事故による大けがでキャリアを事実上絶たれた彼女のこの言葉が、ここ最近、頭の中をぐるぐる回っている。 もちろん私は、東京五輪の問題とのからみで、この話をしている。五輪開催の是非をめぐり、私たちは多くのことを次々と忘れてきた──あるいは、忘れるように仕向けられてきた。 その陰にあったのはメディアの怠慢だ。 東京五輪の開幕予定日まで１カ月。五輪をめぐる問題は、もう数えきれないほどにある。 その大きなもののひとつは、開催の是非をめぐる議論について、メディアが本来の役割を果たさなかったことだ。この先、東京五輪の行く末がどうなろうと、私たちはメディアについてその点をしっかり忘れずにいるべきだ。 なぜか改変された世論調査の設問 東京五輪をめぐる問題は、開幕予定日が迫るにつれて、議論のポイントがす
東京五輪・パラリンピックをめぐり、政府と大会組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）などは21日に5者会談を開き、観客数の上限を1万人と決定する方針だ。 【写真】東京五輪の開催中止を求める署名サイト 新型コロナウイルス感染拡大への懸念から「無観客」を求める専門家に対し、菅義偉首相は「有観客」を譲らなかった。ただ、開催都市の東京都では「第5波」の兆候も見える。リバウンド（感染再拡大）を招けば、首相の責任が問われるのは必至だ。 政府は、東京都などの緊急事態宣言を20日で解除し、21日から「まん延防止等重点措置」に移行。宣言や重点措置の解除後は、大規模イベントの観客制限を「上限1万人」とする。首相は17日の記者会見で、五輪の観客について「人数上限はこうしたルールに基づき決定される」と述べた。 一方、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長らは、五輪開催の提言をめぐり水面下で協議。
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