セキュリティ・プライバシー分野における著名国際会議の過去5年間に発表された論文を分析し、既存のユーザ調査研究の参加者が西洋偏重である実態を定量的に明らかにしました。 日本電信電話株式会社(NTT、代表取締役社長:島田 明)および国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸)サイバーセキュリティ研究室は、セキュリティ・プライバシー分野におけるユーザ調査(参加者をともなう調査)研究として発表された論文の体系的な調査を実施し、既存研究の多くが西洋を中心とした、限られた地理・文化圏の人々を対象としている実態を定量的に明らかにしました。本成果は、これまでのセキュリティ・プライバシー研究成果の一般化可能性(注1)が低く、日本を含むアジアなどの異なる地理・文化圏の人々が十分に恩恵を得られない可能性があること、および地理的・文化的に異なる人々の差異を明らかにするこ