希宮 @nozo3ya のぞみや。美術の先生兼フリーランスデザイナー。大体日常のつぶやき。 転載しないでね。個人依頼受け付けます。詳しい事はホームページ見てね。DMお気軽に。匿名でのメッセージはこちら→ https://t.co/76qWxmwZgB https://t.co/OAkFPPSwuT
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しんざき @shinzaki エンジニアをしていると「面倒くさいやり方は大抵間違っているか、あるいはそのやり方を必要としている前提の仕組みの方がおかしい」という思考は割と普通だと思うんだけど、どうも世間的には「面倒くさければ面倒くさい程正しい、ないし価値がある」と思っている人の方が多いような気がする
(このサイト、全然動かせてないのであちこち古くなっていて、更新するの抵抗を感じていたのですが、速報性が大事だと思うので勇気をだして書きたいと思います。) 文科省が2020年10月までの退学者・休学者の動向について調査結果を発表した、と12月18日に朝日新聞が報じています(12月19日朝現在、文科省のウェブサイトのどこに調査結果があるのかは確認できませんでした。)ご教示いただきましたので、末尾に追記します。 コロナ禍で休退学5千人超 大学生・院生、文科省が調査 伊藤和行 2020年12月18日 20時45分 4~10月に新型コロナの感染拡大の影響を受けて中退した学生・大学院生は1033人、休学は4205人に上った。このうち、学部1年生はそれぞれ378人(約37%)、759人(約18%)だった。一方、全体の中退者は2万5008人、休学は6万3460人で、昨年の同時期と比べると、ともに6833人
新型コロナウイルスに感染した重症患者のうち、およそ13%が、血の塊が血管に詰まる脳梗塞などの「血栓症」を発症したという調査結果を、日本血栓止血学会などの調査チームがまとめました。 チームの専門家は「発症率は高く、すべての重症患者に対し血が固まるのを防ぐ治療が必要だ」と指摘しています。 新型コロナウイルスの患者では免疫が暴走して炎症を引き起こす物質が大量に出るなどして、血の塊、血栓ができ、血管に詰まって脳梗塞や心筋梗塞などを引き起こすケースがあると指摘されています。 こうした「血栓症」がどの程度、発生したのか、日本血栓止血学会や厚生労働省の研究班などの調査チームは、ことし8月末までのおよそ6000人の入院患者のデータを解析しました。 その結果、血栓症を発症したのは全体の1.85%にあたる105人で、人工呼吸器やエクモを使用した重症患者では、378人のうち13.2%にあたる50人が発症したとい
18日夜、新潟市の住宅に通報を受けて駆けつけた警察官が包丁を振りかざして近づいてきた37歳の住人に向けて拳銃を発砲し、住人はその後、死亡しました。警察は「現時点では拳銃の使用は適正だったと考えている」としたうえで、詳しい経緯を調べています。 警察によりますと、18日午後8時半すぎ新潟市西蒲区津雲田の住宅に住む人から「精神的に不安定な兄が包丁を持っている」という通報がありました。 西蒲警察署の警察官3人が駆けつけたところ、玄関先で37歳の住人が刃渡りおよそ20センチの包丁を振りかざしたため、警察官らは拳銃を構えて「刃物を捨てろ」と警告したということです。 しかし住人はおよそ2メートルの距離まで近づいてきたことから、40代の警部補が拳銃を1発、発砲したところ胸に命中し、住人は病院に搬送されましたが、およそ2時間後に死亡が確認されたということです。 住宅にいたほかの家族などにけがはありませんでし
自費でPCR検査を実施できる民間の検査センターが次々とオープンしています。 行政検査の対象外となるような方にも選択肢ができるという意味では良いことだと思われますが、いくつか解決されるべき課題があります。 自費のPCR検査センターでの検査が陽性だったが対応がとられず重症化した事例最近は自費のPCR検査センターで検査した後に医療機関を受診される事例が増えてきました。 その中で問題のある事例がありましたので(個人が特定できないよう年齢・性別などを変えて)ご紹介します。 70代の女性が1週間前に自費の検査センターでPCR検査を行い、翌日に陽性の結果が返ってきました。 ご本人は自覚症状がなかったため陽性という結果に驚いたそうですが、検査センターからは特に受診の指示などはなかったそうで、自宅で様子を見ることにしたそうです。 徐々に症状が出現し、息苦しくなってきたため病院を受診したところ、体内の酸素の数
ニューヨーク(CNN) 中国政府のために天安門事件関連のビデオ会議を検閲したとして、ビデオ会議システム「Zoom(ズーム)」を提供する米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズの元従業員が、米連邦捜査局(FBI)から指名手配されていることが19日までに分かった。 シンジャン・ジン容疑者(39)と共謀者は6月、天安門事件から31周年を記念するビデオ会議少なくとも4件を中止させた疑い。裁判所の書類によると、ほとんどの会議の主催者や参加者は米国在住で、そのうち一部は1989年の天安門事件を生き抜いた反体制派の人物だったという。 訴追請求状ではズーム社を名指ししていないものの、捜査状況に詳しい情報筋は、この会社がズームであることを確認。ズーム社もジン容疑者について、中国在住の元従業員だと明らかにした。 ズームは声明で、社内調査の結果、元従業員が会社の規定に違反して社内アクセス管理の迂回(うかい)を試み
𝕞𝕚𝕝𝕝𝕪 @milly43055118 昔 母に言われたのは「時計やジュエリーは抜きにして着ている服装(靴は入る)の総額の10分の1の単価のレストラン 5分の1のホテルがあなたに相応な場所よ」 との事でいまだにちょっといいレストランに行く時はこれを目安にしちゃってます
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新型コロナウイルスとの同時流行が懸念されているインフルエンザについて、今月13日までの1週間に報告された患者の数は全国で57人で、例年より大幅に少ない状況が続いています。国立感染症研究所は、流行の兆しはまだみられないものの、引き続き今後の流行状況に注意するよう呼びかけています。 厚生労働省などによりますと、今月13日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告があったインフルエンザの患者数は、前の週から6人減って合わせて57人でした。 インフルエンザは1医療機関当たりの1週間の患者数が、全国で1人を超えると「全国的な流行期」入りとされていますが、今の時点では0.01人となっています。 患者が報告された地域は、前の週の20の都道府県から1増え、21の都道府県となりました。 国立感染症研究所などによりますと、毎年この時期には数万人以上の報告があるということで、例年より大幅に少ない状態
加藤勝信官房長官は18日の記者会見で、新型コロナウイルスが全国的に拡大する中での菅義偉首相の夜の会食について、感染防止策に留意しつつ継続する方向だと説明した。「感染対策と同時に、いろいろな皆さんから話を聞くのは首相にとって大切だ。批判も考慮しながら進められるだろう」と述べた。 【写真】首相批判に小池知事「会食はみんなで気をつけようと言っている」 首相は観光支援事業「Go To トラベル」を年末年始に一時停止すると公表した14日夜、ホテルの宴会場で経営者ら15人前後と懇談。さらに自民党の二階俊博幹事長らと8人で、ステーキ店で会食したことで批判を浴びた。17日夜は、ホテルなどで会食しないまま赤坂の衆院議員宿舎に帰宅している。
東京都内では、家庭内で新型コロナウイルスに感染する人が増加していて、今回の感染拡大では第2波が来ていたことしの夏のおよそ2倍になっていることが都のまとめでわかりました。 都内で新型コロナウイルスの感染が確認され経路が家庭内だった人は、第2波が来ていた、ことし7月が583人、8月が1106人でした。 これに対し、再び感染が拡大した、11月は1797人、12月は17日までで1579人となっています。 ▽11月から17日までの1か月半あまりの人数は、 ▽7月と8月の2か月の およそ2倍に増えています。 感染経路が判明した人のうち、経路が家庭内だった人の割合も上昇しています。 ▼7月は19%、 ▼8月は35.7%でしたが、 ▼11月は42.6%、 ▼12月は17日までで43%でした。 ▼7月と8月をあわせると全体の27.4%だったのに対し、 ▼11月から17日まででは42.8%と、 15ポイントあ
正確にはもとから友達で、言い分を聞いてきて、シングルマザーになったことに非はないと判断した そうして毎月の生活費養育費として15万円出してきた そいつのためではなく0才からこの地球を歩んでいく子どものためだ ぼくには妻子がいるのでたとえ純粋な友達であっても裏切りじみている 隠してる時点で裏切りである…… ただし支援スタートにあたってひとつだけ条件を付けた 「男ができたら必ず言ってくれ。そいつが出すべき金だと思うし、自分が男の立場なら他の男から金をもらってるなんて耐え難いから。すぐにとは言わない。付き合っていけると思ったときに言ってくれ。そしたらこちらは支援を止めて姿を消す」 支援スタートして1年経たずに男ができていた 5年経って発覚した ひどくないか ぼくの支援金で楽しく男と過ごしてたと思うと本当に嫌な気持ちになった 無償でくれてやった新車の軽自動車を売り払い、ボクシーに乗り換えた時点でク
「離婚しましょう」奥様は言った。水曜午後8時。国道沿いのファミレス。道路に面して並ぶボックス席に、僕ら以外に客はいなかった。ヘッドライトが線になって右から左から僕らの前を通り過ぎていく。僕らは、お互いに、言うべき言葉を不発弾のように抱えていた。目の前には冷めたポテトフライとまだ温かいホットコーヒー。沈黙を破ったのは奥様だ。「離婚しましょう」まるでコーヒーのおかわりを頼むような言い方だった。 他人事みたいに言うなよ、と僕は言いたくなったが堪えた。感情を丁寧に排除することで、一時の感情に流されず、理性と意志で下した判断であることを、聞き手にわからせる意図が言葉から垣間見えたからだ。そして「別れを重いものにならないようにしたい」という気づかいが痛いほどよくわかったからだ。彼女はコーヒーカップを両手で包んでいた。何か大事なものを守っているように見えた。それが二人の過ごした時間であったらいい。 「も
私が開発したアプリが半年以上もの間、競合叩きに合いダウンロード数が大きく低下しました。あまりにも不自然だと思い、調査を行なった所、競合叩きによるものでGoogleからスパム認定されました。 今回はその被害の調査方法から対処方法まで記載しました。 星1の総件数は100件超え。複数のデベロッパーが同一タイミングで攻撃をうけていました。 アプリリリース直後に星1を13件つけられて、アプリがダウンロードされなくなっていると嘆いていた開発者もいます。今は更に被害者が増えていると思います。 狙いはGooglePlayでキーワード「文字数カウント」のトップを取る事のようで、このワードに関連するアプリは7ヶ月前と比べ、評価が軒並み落とされています。 このワードだけでなく、該当開発者がアプリをリリースした直後、それに関連するアプリが被害をうけてるというつぶやきもTwitterで目にしました。 大量に星1を書
新型コロナ禍が我が国の政治の深刻な問題をあぶり出しています。一市民としては支持する政治家を本腰入れて検討しなければいけません。 個人的な問題意識は主に「労働」と「財政」にありますので、これらの問題に積極的に取り組んでくれる方がいいです。今回のコロナ禍でこの2つは本当に切実な問題になりました。反対に「脱原発」とか「改憲」はやめてほしいかな……「財政再建」とかも当然ムリ!あ、もちろん国政の話です。 そんな訳でデータの力で問題意識の合う現職国会議員を探してみました。使うのはみんな大好きPython3 on Google colab(Jupyter notebook)です。技術的な話を飛ばして結論だけ見たい方はこちらからどうぞ。 やったこと まずはTwitterをやっているすべての現職国会議員のTweetを一人当たり最新1000件ほど取得します。現職国会議員のアカウント一覧は国会議員いちらんリスト
12/18 15:35追記「反対派はロリコン」への反発が強く、賛成派全体の意見というわけでもないので、分けました。 ただ、「反対派はロリコン」派は、実際に結構な人数Twitterで見かけられますので、消すことはしません。 医学的見地からのまとめの声もあったため、追記しました。 議論も出尽くした感があるので、この辺で引き上げ賛成派と反対派(慎重派も含む)の意見をまとめる。 経緯性的同意年齢とは、性交渉をもつかどうか同意可能な年齢のこと。 その年齢未満の人と性交渉を持った場合、状況や同意の有無にかかわらず問答無用で強制性交等罪に問われる。 性交渉がどういう意味を持ち、どのような行為をして、どういうリスクがあるのかわからない子どもたちを保護するために、多くの国で設けられている制度で、日本では「13歳」と明治時代に制定されており、中国の14歳よりも低い年齢である。 韓国でも13歳の規定が続けられて
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Smoozには前回の記事で詳しく紹介しきれなかった機能があります。 それがおすすめ記事というものです。 これがオンになっていると、閲覧しているサイトの末尾に、アスツール社の提示するおすすめ記事と広告が付け加えられるものです。ページの一番下までスクロールしないと出てこないので気付いてない人もいるかと思います。 この機能を有効にして、うちのサイトを表示すると下のようになります。 ▼おすすめ記事 私のコンテンツは黒線の上まで。その下からが本来のページには存在しないSmoozの付け足したコンテンツになります。Gigazineの記事や広告が並んでいるのがわかるはずです。 これについて通信内容を解析してみると、 ml.api.smoozapp.com に対しての通信が該当していることがわかります。 ▼ml.api.smoozapp.com /recommend/pagesとあるので、おすすめ記事のこと
菅義偉首相が打ち出した2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標に向け、産業界の「重鎮」が苦言を呈した。 日本自動車工業会(自工会)の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は17日、オンラインで取材に応じ、政府が30年代に新車のガソリン車販売をなくすことを検討していることについて「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」と懸念を示した。日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素(CO2)の排出削減につながらないとの認識を強調し、電気自動車(EV)への急激な移行に反対する意向を示した。 原発比率が高く、火力発電が日本と比べて少ないフランスを例に挙げ、「国のエネルギー政策の大変革なしに達成は難しい」「このままでは日本で車をつくれなくなる」などと発言。EVが製造や発電段階でCO2を多く排出することに触れ、「(そのことを)理解した上で、政治家の方はガソリン車なしと言
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