米Microsoftは8月30日（現地時間）、家庭向けクラウド版オフィススイート「Office 365 Solo」のインストールおよび同時サインイン数を拡大すると発表した。10月2日に実施する。 現在日本で提供している家庭用Office 365（年額1万2744円、月額1274円）をインストールできる端末は、「同一ユーザーが使用する2台のWindows PCまたはMac、2台のタブレット、2台のスマートフォン」となっているが、この制限がなくなる。「つまり、どこにいても、どのデバイスを使っているかに関係なく、Officeを使うことができます」。 さらに、同時に5つの端末にサインインすることが可能になる。6番目の端末にサインインしようとすると、「制限に達しました」というメッセージが表示される。既にサインインしている端末からサインアウトすれば、新たな端末にサインインできる。 また、10月2日から
すべての Microsoft 製品 Global Microsoft 365 Teams Copilot Windows Surface Xbox セール 法人向け サポート ソフトウェア Windows アプリ AI OneDrive Outlook Skype OneNote Microsoft Teams PC とデバイス Xbox を購入する アクセサリ VR & 複合現実 エンタメ Xbox Game Pass Ultimate Xbox とゲーム PC ゲーム Windows ゲーム 映画とテレビ番組 法人向け Microsoft Cloud Microsoft Security Azure Dynamics 365 一般法人向け Microsoft 365 Microsoft Industry Microsoft Power Platform Windows 365 開発者
現地時間10月1日(水)に、Microsoftが自分のアイデアをまとめることから、プレゼン資料の作成・共有までを直感的に行える新しいアプリ「Office Sway」を発表しました。 Office Sway - Create and share amazing stories, presentations, and more https://sway.com/ Announcing Office Sway: reimagine how your ideas come to life | Office Blogs http://blogs.office.com/2014/10/01/announcing-office-sway-reimagine-ideas-come-life/ Office Swayはブラウザからアクセス可能なウェブアプリケーションで、PC・タブレット・スマートフォンを問わ
ユーザー視点の辛口評価で好評の戸田覚氏による連載。今回はオンラインでOfficeファイルを編集できる、マイクロソフト純正の「Office Online」を取り上げる。パソコンソフトのOfficeに比べると機能面では見劣りするが、無料というのは魅力的。はたして、どこまで使えるのか。 オンラインで使える「Office」は、紆余曲折しながら進化している。ついこの前まで「Office Web Apps」という名前だったのだが、いつの間にか「Office Online」へと進化していた。改めてチェックしてみると機能がとても充実していたので、どれくらい使えるのか紹介していこう。 Office Onlineを使うには、マイクロソフトのアカウントが必要だ。ほとんどの方が持っていると思うが、あまり使っていない方はこの機会にぜひ活用したい。アカウントは無料で作成できる。 オンラインでの編集に対応しているのは「
Microsoftの公式Officeアプリの正式版はiOS端末やAndroid搭載タブレット向けにリリースされていた一方で、Android搭載スマートフォン向けにはプレビュー版しか公開されていませんでした。しかしながら、ついに「Word」「Excel」「PowerPoint」アプリの正式版がAndroid搭載スマートフォン向けに提供され、Androidユーザーも無料で使えるようになっています。 Office for Android phone is here! - Office Blogs https://blogs.office.com/2015/06/24/office-for-android-phone-is-here/ Microsoft Word - Google Play の Android アプリ https://play.google.com/store/apps/deta
米Microsoftは現地時間2015年6月24日、Android搭載スマートフォン向けに最適化した「Office」アプリケーションを正式公開したと発表した。同日より「Google Play」から「Word for Android」「Excel for Android」「PowerPoint for Android」を無償でダウンロードできる。 MicrosoftはWindows以外のプラットフォームへのOffice拡大を進めており、米Appleの「iPhone」と「iPad」向けには昨年、Android搭載タブレット端末向けには今年1月にアプリケーションの提供を開始した。Androidスマートフォン向けは、「Microsoft Office for Android」コミュニティーを通じて5月からプレビュー提供を行っていた（関連記事：Microsoft、Androidスマホ用Officeア
米Microsoftは3月27日（現地時間）、iPad版Officeの発表と同時に、AndroidとiPhone向けに「Microsoft Office Mobile」を無料で公開した。iPad版Officeは日本ではまだ公開されていないが、Office Mobileは日本でもGoogle PlayとApp Storeからダウンロードできる。 Android版は、Android 4.0以上のスマートフォンで利用できる。筆者の場合「Nexus 7」にはダウンロードできず、タブレットには対応していないようだ。 Microsoftのクラウドストレージ「OneDrive（旧SkyDrive）」に保存した「Word」「Excel」「Powerpoint」の文書を閲覧・編集・保存できる。 利用するにはMicrosoftアカウントでのログインが必要。作成・編集した文書の保存先はOneDriveで、端末内
米Microsoftは3月27日（現地時間）、サンフランシスコでメディア向け発表イベントを開催する。そこで米AppleのiPad向けに最適化したOfficeを発表するとThe Vergeが情報筋の話として伝えた。 Microsoftの前CEOであるスティーブ・バルマー氏は昨年10月、iPad版Officeを開発中であることを認めている。iPhone版Officeは昨年6月に既に出ている（日本では公開されていない）。 Office for iPadは、iPhone版と同様に無料だが「Office 365」のサブスクリプションが必要になるとみられる。 招待状を受け取った複数のメディアによると、27日のイベントは「クラウドとモバイルコンピューティングのインテグレーションがテーマ」という。 Microsoftは3月17日（現地時間）、Mac版のOneNoteを無料で公開した。 同社は4月2日から年
米Microsoftは9月10日、「Office 365 for Nonprofits」を発表した。一定の条件を満たした非営利団体向けに「Office 365」を無料で公開するプログラムとなる。 Microsoftが展開している社会的貢献「Technology for Good」の一環として提供するイニシアティブで、非営利団体(NPO)や非政府組織(NGO)向けのプログラムとなる。条件を満たす団体は無料でOffice 365を利用できる。 Office 365はクラウド形式で提供するサービスで、「Word」「Excel」「PowerPoint」「OneNote」「SharePoint」「Lync」などのOffice Web Appsが含まれ、電子メール、カレンダー、IM、ビデオ会議、画面共有、オンラインストレージなどの機能を提供する。 今回無料で利用できるプランは「Office 365 E
山形県は、オフィスソフトウェア製品「Microsoft Office」を2014年度中に全庁に導入する。日本マイクロソフトが9月4日に発表した。オープンソースソフトウェアからの再切り替えとなる。 山形県は、2002年に職員1人1台のPCを導入した際に、クライアントOSおよびオフィスアプリケーションとして「Microsoft Windows XP」とMicrosoft Office XPを採用した。しかし、2011年のOffice XPのサポート終了に際し、業務で作成したドキュメントを永続的に活用できるよう汎用的なファイル形式を保つことなどを目的に、オープンソースソフトウェアのオフィスソフトを全面採用し、Microsoft Officeの利用を一部に限定する運用に切り替えていた。 2年近く運用を続ける中で、民間や国、ほかの自治体などから送付されるMicrosoft Officeのファイルをビ
UPDATE ソフトウェア大手のMicrosoftは米国時間6月28日、最高経営責任者（CEO）Steve Ballmer氏がホストを務めたニューヨークでのイベントで「Office 365」を正式発表した。 この新製品でMicrosoftが目指しているのは、広く利用されている同社のデスクトップアプリケーション群や、主に大企業で利用されるサーバ製品に、ウェブ機能をもたらすことだ。Microsoftは、電子メールサーバ「Exchange」およびオンラインコミュニケーション技術「Lync」などの製品をウェブサービスとして提供することにより、IT担当者がいないため従来こうした製品を敬遠してきた中小企業に向けて市場を拡大できると予想している。 Microsoftは、同サービスを自社サーバ上で遠隔からホストすることにより提供し、顧客には月額料金を課金する。通信企業20社以上も、Microsoftと提携
Microsoftは、同社のクラウドベースサービス「Office 365」のパブリックベータ版を公開し、誰でも試用できるようにした。 38カ国、17の言語で利用可能な今回の新しいベータ版がリリースされる前には、同サービスの品質調査を許可された数千社の企業による限定的なテストが数カ月にわたって実施されていた。このパブリックベータ版に続き、Office 365の正式版が2011年中にリリースされる予定である。 2010年10月に発表されたOffice 365は、Microsoftが従来から提供するデスクトップおよびサーバ製品の一部に代わるクラウドベースのサービスを企業向けに提供することを目的としている。同サービスは、「Office Web Apps」に、「Exchange」および「SharePoint」のホステッド版と、オンラインコミュニケーションおよびコラボレーションサービスを提供するMic
すべての Microsoft 製品 Global Office Windows Surface Xbox セール サポート ソフトウェア Windows アプリ OneDrive Outlook Skype OneNote PC とデバイス アクセサリ エンタメ Xbox ゲーム (ダウンロード) Windows ゲーム 映画とテレビ番組 法人向け Azure Dynamics 365 Microsoft 365 データ プラットフォーム 法人向け Developer & IT .NET Visual Studio Windows Server デベロッパー センター ドキュメント その他 Microsoft Store Microsoft Rewards 無料ダウンロード & セキュリティ プリペイド カード サイトマップの表示
米MicrosoftはOfficeの海賊版対策として実施していたOffice Genuine Advantage（OGA）プログラムを終了したようだ。このプログラムでは、ユーザーがアップデートやアドオンをダウンロードする際に、使用しているOfficeが正規版であることの確認を求めるようになっていた。 Microsoftのサポートサイトには次のようなコメントが掲載されている。「Office Genuine Advantage（OGA）プログラムは終了した。正規版Officeを利用するメリットについて、詳しくは以下のWebサイトをご覧いただきたい」 リンク先のページには、「自分が支払った対価を得ていることを確信できる」「Microsoftや信頼できるパートナーからサポートを受けられる」など、正規版Officeを利用するメリットが挙げられている。 Microsoftがこのプログラムを実に静かに終
Microsoftが、誰でも利用可能と約束した（英文記事）、クラウドベースの無料ドキュメントエディットツール「Office Web Apps」が公開となりました。基本的な編集機能はもちろんのこと、SkyDriveのシステムを利用した、25GBものストレージも搭載されています。 記事冒頭のスクリーンショットを見れば分かるように、WordなどのMicrosoftのエディットツールほどは、機能に富んでいないようですが、Google Docsとはいい勝負ができそうです。リアルタイムでの多人数同時編集が可能で、Officeドキュメントとの互換性にも優れています。 office.live.comにアクセスすると（いかなるブラウザでも大丈夫なようです）、ユーザーがSkyDriveへアップロードしたドキュメントの一覧が、Bing提供の検索とフィルターとともに表示されます。スマートフォンにも対応しており、M
参考価格は、Personal通常版が3万1290円、アップグレード版が1万6520円と、前バージョンの「Office 2007」（通常版4万7040円、アップグレード版2万2890円）より約3割低価格に抑えた。同社が主力製品と位置付ける「Home and Business」の通常版も3万6540円と、Office 2007の同等製品（「Standard」通常版、5万5440円）より約3割安い。 「PC本体の価格が下がっている中で、コンシューマーがソフトウェアに投資する金額のハードルも下がっている」と、同社の横井伸好 インフォメーションワーカービジネス本部長は思い切った値下げの背景を説明する。 特に家庭向けOfficeは、PCにプリインストールされたものを利用しているユーザーが9割に上るという。「Personal」のアップグレード版を1万6590円と低価格で提供することで、プリインストール版
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