絵本作家としても活躍するキングコングの西野亮広（３７）が、美術館建設のため抱えたという借金３億円の返済に向け寄付金を募った。 【写真】キングコング西野が激怒、テレビ収録中に途中退席 西野は４日、「【悲報】キンコン西野、３億円の借金を抱える」のタイトルでブログを更新。「オンラインサロンメンバーと話が盛り上がってしまい、『えんとつ町のプペル美術館』を地元・川西に作ることになったのだ」と、従来の美術館とは異なるテーマパーク的な要素を詰め込んだ体験型の美術館を建設する計画が持ち上がっていることを報告し、その費用のため「今現在まるで貯金がないのに、３億円の借金を抱えた」と明かした。 その上で「キミはどうするつもりだ？ このまま僕を見殺しにするのか？ それとも、僕を助けるのか？」と問い掛けた西野。募金用の銀行口座を示して「キングコング西野は今、死にかけている。これまでどおり生きていれば抱えなくてもよか
ハイ・ファンタジー雑誌。エイボン・ファンタジーリーダー第18号 ハイ・ファンタジー（英語: high fantasy）とはファンタジー（幻想、幻想的作品）の一種であり、架空の神話的世界で英雄が活躍する大作[1]。J.R.R.トールキンの『指輪物語 ロード・オブ・ザ・リング』をはじめ、アーサー王伝説やニーベルンゲン物語を現代に蘇らせたような大作が多く、ヒロイック・ファンタジー（heroic fantasy）とも呼ばれる[2]。 対立する概念としてロー・ファンタジーがある。 ハイ・ファンタジー（ヒロイック・ファンタジー）はファンタジーのサブジャンルの一種であり、ハイ・ファンタジーという用語はロイド・アリグザンダーが1971年に発表したエッセイ『High Fantasy and Heroic Romance』で初めて用いられた[3]。 ハイ・ファンタジーとは、現実の世界ではなく、架空の世界のファ
欧米企業や国内の外資系企業に比べ、日本企業の給与は相対的に低い。好業績でもぐんと上がったという話はほとんど聞かない。なぜなのか。ダメ社員を「解雇しにくいから」という指摘もあるが、人事ジャーナリストの溝上憲文氏は「それよりももっと深刻な根本的理由がある」という――。 フェイスブック 従業員給与の中間値は2620万円 アメリカの上場企業が、平均的従業員と経営トップの給与格差を開示するようになり、話題を集めている。これは「ペイ・レシオ」と呼ばれるもので、トップの報酬が平均給与の何倍に当たるか、その「倍率」を公表するものだ。2010年の金融規制改革法で開示が義務付けられた。 たとえばフェイスブックの従業員の給与の中間値（※）2620万円。トップのマーク・ザッカーバーグ氏が9億6000万円で倍率は37倍だ。フェイスブックの従業員の給与が突出していることは他企業と比較するとよくわかる。 ※データを小さ
米国での移民に対する反対意見は、移民は米国人の仕事を奪うという、単純な（そして間違った）前提に基づいていることが多い。だが新たな研究により、移民は米国人の失業率を上昇させてもいなければ、就労率を低下させてもいなく、実態はその逆であることが示された。 ノースフロリダ大学（UNF）のマデリン・ザボドニー教授（経済学）が米国政策財団のために実施したこの研究では、「州レベルでの分析の結果、移民による米国人の失業率上昇や就労率低下は見られなかった」一方で、「移民が増えることで、同性・同学歴グループの米国人の失業率が下がり、就労率は上昇している」ことが分かった。 ザボドニーは州レベルの分析を通じ、2005～13年における移民の影響を調査。その州の移民の数に影響を与え得る経済状況も考慮した上で、次のような結果を導き出した。 ・労働人口に占める移民の割合が1パーセントポイント増えると、同性・同学歴グループ
今年も「骨太の方針」の作成が佳境を迎えている（6月に政府が発表予定、正式名称は「経済財政運営と改革の基本方針」）。方針を決める経済財政諮問会議では、2019年10月の消費増税が予定される中で、2014年の増税時のような景気の落ち込みを防ぐ対応策が議論されている。 ｢消費増税による悪影響｣が、正しく認識されていない この中には、消費増税前の駆け込みと反動減がもたらす「経済の振れ幅」を平準化する対応策がある。だがこれらは本質的な対応とは言えないだろう。なぜなら消費増税の悪影響とは、増税による家計所得の目減りによって個人消費が落ち込むことだからである。 「増税による恒久的な家計所得の目減りを、家計への所得補填政策でどの程度カバーするか」が、増税のインパクトを決する。2％の消費増税分から軽減税率分を引いた4.6兆円程度が、2019年10月から恒久的に家計所得の押し下げに作用する。 一方、予定されて
NHKの特集で話題となった「アラフォー・クライシス」。“不遇の世代”と呼ばれるアラフォー世代が抱える問題は、まさに現代日本が抱える闇に他ならない……。孤立状態にある無業者が推定160万人いると言われているが、その多くが40代だ。親にも相談できないというケースも多い。朝日新書『きょうだいリスク』から問題を考える。 ＊ ＊ ＊ 「SNEP（スネップ）」という言葉を耳にしたことがあるだろうか？ 経済学者の玄田有史・東京大学社会科学研究所教授が提唱した言葉であり、「孤立した（Solitary）」「無業の（Non－Employed）」「人々（Persons）」の略語だ。「20～59歳の、結婚したことがなく、学生でもなく、家族以外との人づきあいがない、孤立状態にある無業者」と定義されている。推定では160万人以上もいるという。 「中高年ニート」よりも年齢層が広く、孤立無業状態にある人たちをあらたに
サイコパスを見抜くことは難しい。彼らは、映画や小説で描かれる｢切り裂きジャック｣とは違う。多くの場合、サイコパスは一般の人たちと変わらない。特定は困難だ。 アメリカ精神医学会の｢精神障害の診断と統計マニュアル｣の第5版、いわゆるDSM-5は、サイコパスの性格について、傲慢で、過大な自尊心を持ち、他人を操ることに長けた者と定義している。だが、診断は往々にして、一筋縄ではいかない。 1つだけ、サイコパスには共通点が見受けられる。職業だ。例えば、サイコパスは非情さ、カリスマ性、恐れを知らないといった特質を持つため、リーダー的なポジションについていることが多い。サイコパスは即座の判断に優れたセンスを発揮する。逆に、看護やセラピーなど他者への共感が必要な仕事には向いていない。 心理学者のケヴィン・ダットン（Kevin Dutton）氏は、サイコパス研究が専門。著書『サイコパス 秘められた能力』におい
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