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この記事の3つのポイント 日中共同開発のEV超急速充電規格「チャオジ」が始動 最大出力は世界最高水準も標準化争いの行方は不透明 まずタイ、インドなどアジア新興国の標準規格の座狙う 日本と中国の業界団体が共同開発した電気自動車（EV）の超急速充電規格「ChaoJi（チャオジ）」が始動した。米テスラ規格などを大きく上回る世界最高水準の出力を達成し、充電時間を大幅に短縮できるのが強みだ。それでも規格争いの先行きは不透明だ。まずは東南アジアやインドなどで標準規格になることに挑む。 日立製作所の子会社、日立インダストリアルプロダクツ（東京・千代田）の大みか事業所（茨城県日立市）。敷地内の駐車場に最新鋭のEV急速充電器が設置された。チャオジ対応の設備で、2023年秋から自動車メーカーの実証実験用に開放されている。 チャオジは日本の急速充電規格「CHAdeMO（チャデモ）」を取り仕切るチャデモ協議会（東

WR-Vとアコードに適用する高張力鋼板の最高強度は980ＭPa級だが、ヴェゼルとZR-Vは1.0GPa級以上の高張力鋼板を適用する。（出所：日経Automotive、車両の写真はホンダ） WR-Vとヴェゼルの高張力鋼板の使い方の違いを具体的に見ると、WR-Vは引っ張り強さが1.0GPa級以上の同鋼板をボディー骨格に使わずに、全方位の衝突安全に対応した。同車のボディー骨格に適用している高張力鋼板の最高強度は980MPa級であり、軟鋼を除くと590MPa級の使用比率が最も高い。 これに対してヴェゼルは、1.5GPa級ホットスタンプ材（高張力鋼板の熱間プレス材）や、1.2GPa級高張力鋼板の冷間プレス材をボディー骨格に適用する。同車より車格が大きい中型SUVの「ZR-V」も、ボディー骨格に1.5GPa級ホットスタンプ材や1.2GPa級冷間プレス材を使う（図1、2）。

「軽自動車の簡易ハイブリッド車（MHEV）を含むハイブリッド車（HEV）は考えていない」とホンダの開発者が明かした。2023年10月に発売した3代目「N-BOX」を含む、現在同社が展開する軽自動車は全てガソリン車である（図1）。一方で2024年以降は、軽の電気自動車（EV）を展開していく予定だ。競合メーカーがMHEVを設定する中、ホンダはガソリン車とEVで今後の軽自動車市場に挑む。 同社は四輪車において、2040年までにEV・燃料電池車（FCV）の販売比率をグローバルで100％にする目標を掲げている。この目標に合わせて、軽自動車も電動化を推進していく。2024年には軽商用EV「N-VAN e:」、2025年には「N-ONE」ベースの軽乗用EVを発売する予定だ。 軽自動車のEV化は進める一方で、冒頭の発言のように「ガソリン車とEVの間に、MHEVを含むHEVは検討していない」（ホンダの開発者

中国製の商用軽電気自動車（EV）が日本市場に攻め込んでいる。その代表例が、日本のスタートアップのASF（東京・千代田）が販売する商用軽EV「ASF 2.0」である。コスモ石油マーケティング（東京・港）は現在、自社のカーリースサービス「コスモMyカーリース」においてASF 2.0の取り扱いを行っている。中国製の商用軽EVは、日本市場で存在感を示せるか。 日本の完成車メーカーが現在販売している商用軽EVは、三菱自動車の「ミニキャブEV」にとどまる。ホンダは2024年春に、軽ガソリンエンジン車「N-VAN」ベースの商用軽EV「N-VAN e:」を発売する。 トヨタ自動車とダイハツ工業、スズキも、共同開発中の商用軽EVを日本で発売する計画である注1）。ASF 2.0などの中国製の商用軽EVは、これらの日本勢（日本の完成車メーカー）の機先を制する形で攻勢をかける。 注1）トヨタとダイハツ、スズキが共

企業倒産件数に増加の兆し 最近、サプライチェーン・調達関係者との会話に重い話題が増えてきた。ずばり、取引先の倒産懸念だ。 ご存じの通り、新型コロナウイルス感染症の拡大に対応して「ゼロゼロ融資（実質無利子・無担保）」が実施された。倒産件数がコロナ禍で急増するのではないかと思われていたところ、むしろ倒産件数は減少。一部の経済評論家は予想を大きく外した。 しかし「ゼロ」なのはあくまで利子や担保であって、元本は返済せねばならない。その返済期限を迎えた昨年・今年（2023・2024年）あたりから倒産件数が増えるのではないか、という不吉な予想がある。 「東京商工リサーチ」や「帝国データバンク」によれば、コロナ禍の2021年と2022年は、むしろ1980年代後半のバブル期並みに倒産件数が減少していた＊。そして直近（2023年）は増加傾向にある。もちろんITバブル崩壊の2001年（エンロンショックがあった

インドには3億頭を超える牛がおり、重要なエネルギー源としても期待されている。（写真：Elena/stock.adobe.com） 日本を追い越し、世界有数の自動車市場となったインド。世界一の人口を有し、「グローバルサウス」のリーダー的な存在でもある同国は、カーボンニュートラル（温暖化ガス排出量実質ゼロ、CN）実現に向けて独特の取り組みを進める。 電気自動車（BEV）に頼りすぎず、バイオガスを使った圧縮天然ガス（CNG）車の普及にも注力する。今回は、インドの経済成長、特に再生可能エネルギー（再エネ）政策や牛ふんなどを原料とするバイオ燃料の可能性に焦点を当てる。 インドは世界3位の自動車市場 インド自動車工業会は、2024年1月12日に2023年通年での国内新車販売台数（乗用車、商用車含む）が508万台（前年比約7.5％増）だったと発表した。一方、日本の新車販売台数は、日本自動車販売協会連合会

「米USスチールの完全子会社化の方針を変えるつもりはない」――。日本製鉄副社長で海外事業担当の森 高弘氏は、発表している米鉄鋼大手USスチールの買収について、報道陣の質問にこう答えた。 2024年2月7日に発表した2024年3月期第3四半期決算では、世界的に鉄鋼需要が落ち込む中でも収益は堅調に推移。実力ベースの事業利益は2023年11月の公表値から500億円上方修正し、8900億円になる見通しだと発表した。過去最高益を更新するなど同社の好調な業績をよそに、決算のオンライン記者会見ではUSスチール買収に関する質問が集中した。 日本製鉄は2023年12月18日に、米United States Steel（USスチール）を141億米ドル（約2兆円）で買収すると発表した。USスチールの株主総会決議後、関係当局の許認可を経て、2024年6～9月の買収完了を見込んでいる。ただ、同社が買収を発表して以降

現在、多くの企業が情報発信やマーケティングの手段としてソーシャルメディア（SNS）を利用し、運用に多額のコストをかけている。 しかし、Gartnerの調査によると、一般ユーザーのSNSへの信頼度は低下している。SNSプラットフォームの質の低下によって、2025年までに消費者の50％がSNSでの交流を放棄するか、利用を大幅に抑制するようになるという（注1）。 SNSプラットフォームの「質の低下」とは具体的に何を指すのか。 ユーザーの5割が「SNSは衰退する」と回答　その理由は？ Gartnerは2023年夏、一般消費者260人以上を対象とした調査を実施した。同調査によると、回答者の70％が「生成AI（人工知能）のSNSへの統合が進めばユーザー体験が損なわれる」と答えた。 つまり、「SNSプラットフォームの質が低下している」と感じる人が理由として挙げるのは、誤った情報の拡散や有害なユーザー、b

Progress Software（以下、Progress）の幹部が2024年1月16日（現地時間、以下同）の決算説明会で語ったところによると、ファイル転送サービス「MOVEit Transfer」（以下、MOVEit）のゼロデイ脆弱（ぜいじゃく）性に対する攻撃が2023年の春に相次いだにもかかわらず（注1）、MOVEitの顧客維持率は2023年の下半期も安定していた。 このファイル転送サービスは、Progress製品の中でも好調なものの一つであり、2023年11月30日で終了した会計年度の第4四半期の売上高が前年同期比13％増の1億7700万ドルに達したことの一因となっている（注2）。 同社でCFO（最高財務責任者）を務めるアンソニー・フォルガー氏は「MOVEitは、2023年の上半期に好調であり、2023年下半期も一定の水準を維持した」と話した。同氏は、このファイル転送サービスが同社の

2023年11～12月にかけて、SNSであるうわさが流れた。OpenAIが提供する生成AI「ChatGPT」は「早めの休暇を取った」というのだ。ユーザーが投げかける質問に簡略化された回答を生成したり、一部のタスクを拒否したりしているといった報告が相次ぐ中、その理由を探る試みが続いている。 OpenAIも認めた“怠惰”説　ChatGPTは「冬休み」に入ったのか？ ペンシルバニア大学ウォートンスクールのイーサン・モリック准教授は2023年11月28日（現地時間、以下同じ）、「ChatGPTが怠惰になったといううわさは、私が個人的に実施した検証によると、本当である可能性がある」と「X」（旧「Twitter」）に投稿した（注1）。 モリック准教授はXに一連の検証結果を投稿した。同教授によると、ChatGPTはユーザーに指示されたタスクの内容は理解しているものの、ユーザー自身がその作業を実行するよう

連載750回に引き続き、12月14日の“AI Everywhere”イベントから、今度は第5世代Xeon ScalableことEmerald Rapidsの詳細を説明しよう。 Emerald RapidsにはXCC、MCC、LCCの3種類が存在する まずダイの構成から。発表記事にもあるように、64コアで2タイルのXCC(eXtreme Core Count)と32コアで1タイルのMCC(Medium Core Count)、それと20コアで1タイルのEE LCC(Energy Efficient Low Core Count)の3種類が存在する。ここで問題になるのがMCCである。

新年早々の1月6日、DEC→AMD→SiByte→P.A.Semi→Apple→AMD→Intelと放浪の旅(?)を繰り返していたJim Keller氏がPresident兼CTOとしてTenstorrentに入社したことが報じられた。 CTOになったとはいえ、そもそもの入社は2020年12月で、まだ入社して1ヵ月になるかならないかという期間なので、今の時点でTenstorrentのテクノロジーになにかしらの影響を与えているかと言えばほぼ0だとは思うが、それはともかくとしてKeller氏を引き寄せるようなおもしろいモノがTenstorrentにはあった、ということの傍証ではあるかと思う。 推論と学習、両方のAIプロセッサーを開発する Tenstorrent Tenstorrentは2016年3月にカナダのトロントで創業したメーカーである。創業者はLjubisa Bajic氏(CEO)、Mi

急激に参加企業が増え スタッフの増強に追われるRISC-V財団 前回まで紹介したように、米国よりも早くRISC-V市場の立ち上がりを見せていたのは中国であった。連載747回で示した下の画像でも、2020年後半から急速にメンバー企業が増えているのがわかる。 こうしたエコシステムパートナーの急増に対応すべく、RISC-V財団も急速にその体制を整えていく。2019年3月には、IBMでIBM Zというメインフレームのエコシステム作りに携わっていたCalista Redmond氏をCEOとして招聘する。 実はRISC-V財団、取締役会こそ早期に結成された(2017年2月におけるメンバーはRISC-V財団の取締役会ページにあるとおり)ものの、その下で実際の処理を行なう事務局がなかなか立ち上がらなかった。そのため、財団のメンバーがボランティアでやっていたらしい。 さすがにこのままではまずい、ということで

Tenstorrentは連載706回で取り上げたばかりなのだが、先日日本支社設立の記者説明会が開催され、その際にいくつか新しい情報が公開されたので、連載706回のアップデートという形で説明したい。 TensixコアはいずれもRISC-Vと判明 まずはAIプロセッサー周りに関して。連載599回で同社のTensixコアの説明を行ったが、この際のスライドでは、Compute Engineに加えて5つのRISCコアが搭載されているという話だった。この話そのものは別に変わらないのだが、今回明らかにされたのはこのRISCコアはいずれもRISC-Vとのこと。 RISCコアとは別にArcコアも搭載され、こちらではLinuxが動くというあたり、内部の制御用コアは自前で開発した方が柔軟性が高いしコスト効率も良いのでRISC-Vを、全体を制御するコアはLinuxの移植なども必要になるので、こちらはソフトウェアが

Jim Keller氏お得意のRISC-Vで CPUだけでなくチップレットの提供を目論む ここからはRISC-Vコアの話に移りたい。先に説明したようにTenstorrent自身はRISC-Vコアを当初から扱っていたが、少なくともそのRISC-Vコアそのものでビジネスするつもりはなかったようだ。 これが変わったのはやはりKeller氏の参加からだろう。まず最初にAscalonと呼ばれる8命令デコード/11命令発行のスーパースカラー/アウトオブオーダーのRISC-Vコアを設計をしている。 予想外だったのは、Tenstorrent(というよりKeller氏)はまずこのハイエンドコア(D6)を完成させ、次にこれのサブセットとして2/3/4/6命令デコードの派生型(D2～D5)を作ったという話だ。 普通は逆なのだろうが、すでにAMDやインテル、Teslaなどでこうした大規模なスーパースカラー/アウト

前回はArmのRISC-Vに対するスタンスを説明した。これは全体を通してみた話であって、これだけ見れば比較的スマートに反撃というか、RISC-Vの手が出ない領域を積極的に開拓していくことで、直接対決する愚を犯さない対応に終始しているように見えるかもしれないが、実際はいろいろやらかしている。 RISC-VはArmに劣るとArmが主張 すでにページは削除され、キャッシュやキャプチャーなども削除されてしまったの存在しないが、2018年7月9日にArmは riscv-basics.com なるサイトを立ち上げ、ここでRISC-Vがコスト、エコシステム、分断化(fragmentation)、セキュリティ、デザインの信頼性(design assurance)の5つのポイントにおいてArmに劣る、という主張をした。The Registerが報じた2018年7月10日の記事がこのあたりを伝えているので、こ

半導体設計の大手Arm CPUコアのIPと命令セットが主力商品 Armの歴史は連載82回、83回、84回、85回でまとめて説明しているが、もともとは英国のAcornというマイコンベンダーが自社の製品用に開発していたものである。その後Acornから独立する形で、CPUの設計部門だけを切り出してArmが成立した。 ArmはAcorn RISC Machineの略で、独立してAcornと関係なくなったこともあって途中からAdvanced RISC Machineの略とされた。 そんなArmは、まずAppleのNewton向けにARM6コアを提供(製造はVLSI Technology)、その後Nokiaの携帯電話向けにARM7TDMIというコア(製造はTI)を提供。これが爆発的にヒット。現在のマーケットシェアにつながる第一歩はここから始まったわけだ。その背景にはNokiaのSymbian OSが携

前回は格安モデムの雄であったSupra Corporationについて解説したが、今週はそうした格安モデムを含む、近代モデムを作り上げたHayes Microcomputer Productsを取り上げたい。 アマチュア向け低価格モデムの生みの親 Hayes Microcomputer Productsを創業したのはDennis C. Hayes氏と、彼の同僚で友人でもあったDale Heatherington氏の2人である。Hayes氏は元々ジョージア工科大学に在籍中、AT&Tの長距離回線向けの仕事をCo-op Programで行なっていた。 Co-op Programはインターンシップに似ているが、インターンシップは企業側が主体になる就業体験プログラムなのに対し、Co-op Programは教育機関側(この場合はジョージア工科大)が主体になって行なうという違いがある。 それはともかく、

実際の送受信は、TxDを経由して信号を送り出し、RxDを経由して信号を受け取る。DTR/DSRは相手同士、つまりモデムとテレタイプの電源が入って通信可能かどうかを確認するためのもの。DCDはモデムの先の電話回線がつながっている、つまり電話がかけられ相手と通話中であることを示すものである。RIは逆に相手から呼び出されていることを示すものだ。 そしてCTSとRTSがフロー制御である。例えばテレタイプの受信処理が間に合わなくなると、データの取りこぼしが起きる。これを防ぐために、テレタイプ側がRTSを0に落とすと、モデム側は転送を中断する。これで時間を稼いで処理が終わり、テレタイプ側がRTSを1に上げると送信側は転送を再開する格好だ。 CTSは逆にモデム側が間に合わない場合で、これを0に落とすとテレタイプ側が送信を中断、CTSが1になったら再び再開するという仕組みである。 25ピンでは大半のピンが

RISC-Vも一段落したところで、さて次に何をやろうかと編集氏と話あっていた時に出たお題が「あとやってないのは消えていったインターフェースですかね。IDEとかSCSIとかRS-232Cとか」。うん、まぁそれはアリだな、なんて思いながら仕事をしていた時に、いろいろ筆者にお題を下さることで定評のある(?)岩崎啓眞氏が「RS-232Cだった時代を知らない人たちの方が圧倒的に多い」なんて事をPostされてて、これはちょうど手頃なお題ではないか、と確信した次第。 そうか…どんなPCでもたいていあった（もしくは準備可能だった）インターフェースがセントロとRS-232-Cだった時代を知らない人たちの方が圧倒的に多いわけだよなあｗ — 岩崎啓眞@スマホゲーム屋＋α (@snapwith) February 3, 2024 ということで、「昔のPCにはあったのに、もう今はどこに行ってしまったやら」というI/

「一人娘をなけなしの貯金で進学させたい。お許しいただきたい」。こうした謝罪文が、埼玉医大総合医療センター（埼玉県川越市）の岡秀昭教授（感染症科）の元に次々と届いている。差出人は過去に誹謗（ひぼう）中傷を投稿した人物だ。新型コロナウイルスを巡っては、多くの医療従事者が中傷にさらされた。岡教授は被害をなくそうと、悪質な投稿者の情報開示や賠償を請求している。中傷との戦いは今も続いている。 「ムカつくどころかぶっ●したいくらい憎んでまっせ」

はじめに Xの下記の投稿に、Intel HabanaLab Gaudi2/Gaudi3に関することが書いてあったので、記録として残します。下記の投稿を説明のために引用します。 Pat Gelsinger: Our accelerator pipeline for 2024 grew double digits QoQ in Q4 and is now well above $2B and growing. We recently increased our supply for both Gaudi 2 and 3 to support the growing customer demand and we expect meaningful revenue acceleration throughout the year.— witeken (@witeken) 2024年2月10日 投稿

前回の記事では64k x 4bit DRAMを2個使ったTMS9918ビデオボードを紹介しましたが、今回は データシートの回路に近い16k x1bit 単一電源DRAM版です。 TMS9918のデータシートでは、16k x1bit DRAM 4116を使った回路が出ています。 16k x1bit DRAM 4116は3電源必要なICでありまして、+5V、-5V、+12Vが必要です。PC-8001の電源にも+12Vがあったりしますが このためなんですね。電源の準備がメンドクサイです。やはり+5V単一電源で動くDRAMが欲しいところであります。 Twitterで「単一電源のDRAMがある」と聞きまして、ヤフオクをさまよっていたところ 富士通のMC8118という4116とピン互換で+5V単一電源で動作するDRAMをみつけました。 これがあれば、TM9118のデータシートにある回路を実現できそうと

MSA-P 3例を対象とした興味深い症例集積研究が報告されています．パーキンソン病との鑑別にvocal flutter（音声粗動）という徴候が利用できるかもしれないというものです．図は出してもらった声を解析したものですが，ピンクの部分はpitch glide，すなわち音の高さを徐々に変化させる（一つの音から別の音へと声を滑らかに移動させる）状況で，500 ミリ秒の長さを示していますが，この間に3症例では健常者には認めない10回，9回，7回の「ゆらぎ」を認めます．Vocal flutterという現象です．vocal tremorという徴候もありますが，vocal tremorは1-3 Hzと低周波数であるのに対し，flutterは8Hzを超える高周波数で，両者は音響的には区別できるようです．著者らはflutterの原因として，MSAに認める喉頭機能障害を推測しています． じつはこの論文にも引

世界のエネルギーの専門家は近年、地下深くの自然なプロセスで発生する「地中水素（geologic hydrogen）」が、二酸化炭素（CO2）を排出しないクリーンなエネルギー源になりうるという認識を高めている。米国のエネルギー省は2月8日、この分野の取り組みを支援するために、ビル・ゲイツが支援するKoloma（コロマ）社を含む米国の民間企業や研究所、大学などに助成を行なうと発表した。 エネルギー省が2007年に設立したエネルギー高等研究計画局（ARPA-E）によると、政府は総額2000万ドル（約30億円）の助成金を16のチームに分配し、地中水素の採掘テクノロジーの開発を支援するという。この金額はさほど大きなものとはいえないが、この助成プログラムは、天然の水素を対象とした初めてのものという。 「全米のプロジェクトチームは、ARPA-Eからの資金提供により天然水素の生産と採掘を加速する可能性を追

太陽系最大の火山、オリンポス山。欧州宇宙機関（ESA）の火星探査機マーズ・エクスプレスが撮影した画像をもとに作成（ESA/DLR/FU Berlin/Mars Express/Andrea Luck CC BY-SA 3.0 IGO） 火星の火山であるオリンポス山は、地球にある活火山島と形態的な類似性がある。これは、かつて火星北部の低地が広大な海で覆われていた時代に、オリンポス山が形成されたことを示唆している。 面積が米アリゾナ州とほぼ同じで、高さがエベレストの3倍に達するオリンポス山は、火星の北半球にあるタルシス高地に位置する、太陽系で最大の山だ。地球最大のマウナロア火山の約100倍の大きさを持つこの火山は、火星のマントル中の高温岩体の定常的な流れによって地殻の一部が融解して形成された可能性が高い。火星は小型すぎて活動的なプレートテクトニクスが存在しないため、オリンポス山は数百万～何十億

エジプト・イスマイリア付近のスエズ運河を紅海に向けて南下する貨物船。2024年1月10日撮影（Sayed Hassan/Getty Images） イスラム教シーア派の独裁国家イランの支援で軍事訓練を受け、装備を整えたイエメンの反政府勢力フーシ派により、世界のサプライチェーンは混乱に陥り、国際市場に衝撃が走っている。米国は紅海で英国とともにフーシ派への空爆を行う一方、シリアとイラクでもイラン関連施設を攻撃。世界経済への打撃は刻々と拡大している。 世界のコンテナ輸送の30％近くが紅海とスエズ運河を経由し、世界貿易の15％が紅海を通過している。そのほとんどはアジア向けだ。輸送されるのは石油や天然ガスといった戦略的資源だけでなく、世界経済を回す原動力である日用品や生活必需品も含まれている。 紅海を経由する海上交通は、南端にある幅約32キロの難所バブ・エル・マンデブ海峡を必ず通る。フーシ派は昨年1