ICT総研は「2023年有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の結果を公表しました。2022年末の有料動画配信サービスの利用者数は約3,390万人で、利用者の7割はスマートフォンで視聴しています。コロナ禍を経て利用が拡大した定額制サービスの利用が定着し、今後も拡大が見込まれる一方、通信量増大に伴う懸念もあります。 有料動画配信サービスのうち、定額見放題サービスの利用率が91.5% 有料動画配信サービスのなかでも、作品単位で料金を払うペイパービュー（PPV）方式ではなく、見放題の定額制サービスの利用率が高くなっています。 2018年12月末には有料動画配信サービス利用者数1,750万人のうち、定額制サービスの利用者は1,480万人と約8割でした。2020年末には2,630万人のうち約9割の2,330万人、2022年末には3,390万人の約91.5%にあたる3,100万人と、割合が拡大して
映画界最高の栄誉とされるアカデミー賞の受賞条件が、AppleやNetflixなどのストリーミング事業者に厳しいものに変更される可能性があります。2022年と2023年にアカデミー賞を連続受賞したAppleは、映画事業への投資を強化する方針です。 2年連続でオスカーを獲得したApple TV+作品 Appleは2022年、Apple TV+で公開した「Coda コーダ あいのうた（原題：CODA）」でアカデミー賞の作品賞、脚色賞、助演男優賞の3部門で受賞を果たしました。同作品の受賞は、ストリーミング作品として初の作品賞獲得という、歴史的な出来事でした。なお「Coda コーダ あいのうた」は、日本ではApple TV+での公開は行われていません。 Appleは、2023年には「ぼく モグラ キツネ 馬（原題：The Boy, the Mole, the Fox, and the Horse）」
MMD研究所は9月3日に「動画視聴に関する利用実態調査」の結果を発表しました。テレビ、YouTube、動画配信サービスの利用状況のほか、Netflix、Hulu、U-NEXT、Amazon Prime Video利用者の意識を調査しています。 10代の76.2％はYouTubeを1日1時間以上視聴 MMD研究所の「動画視聴に関する利用実態調査」は、事前調査として18歳〜69歳の男女5,706人を対象に、利用したことのある動画配信サービスについて調査し、Netflix、Hulu、U-NEXT、Amazon Prime Video（プライム会員ではなく、動画視聴のみを契約）の利用者各200人、計800人を対象に本調査を実施しています。調査期間は2021年7月12日〜8月5日です。 事前調査で、テレビ（地上波、BS、CS）とYouTube、動画配信サービスの1日の平均的な視聴時間を尋ねた結果が以
Appleは、独自制作の映像作品でアカデミー賞やエミー賞を獲得すべく、受賞に向けた戦略的キャンペーンの専門家を雇い入れて準備を始めていると報じられています。同社は3月25日に開催のスペシャルイベントで、映像配信サービスを発表すると予測されています。 すでにWalt Disneyから人材獲得 Appleが現地時間3月25日に開催するスペシャルイベント「It’s show time」では、映像配信サービスやニュース・雑誌の読み放題サービスなどが発表されるとみられています。 そんなAppleが、アカデミー賞やエミー賞の「受賞請負人」ともいえるキャンペーン戦略の専門家を雇い入れている、と事情に詳しい関係者からの情報としてBloombergが報じています。 Appleは今年1月、Walt Disneyのテレビ部門から人材を雇い入れているほか、さらに経験豊富な人材を探しているそうです。 この専門家チー
Appleが力を入れている映像制作の将来について、Netflixよりも低価格の月額見放題サービスを提供するかもしれない、とハリウッドのエンターテインメント業界に詳しい人物が語っています。 Appleのエンタメビジネスの今後、3つの可能性を予測 近年のAppleは、テレビ番組の独自制作や、ドラマ制作の権利獲得に力を入れています。最近では、アメリカの有名司会者で女優のオプラ・ウィンフリーと複数年契約を結んだことが発表されています。 およそ1年前にSony Picturesから副社長を2人まとめて引き抜いたほか、映像ビジネスで経験豊富な人材を続々と獲得し、精力的にコンテンツ獲得を進めるAppleの動向について、ハリウッドのエンターテイメント業界の動向に詳しい人物が挙げた3つの可能性を米メディアRecodeが報じています。 1：ユーザーにコンテンツを無償提供し存在感アップ？ 1つめは、Appleが
Appleが映像配信サービス大手のNetflixを買収するのではないか、との予測を米金融大手Citiのアナリストが発表しました。買収資金は、Appleが海外に保有する多額の現金で、多国籍企業が海外で保有する資金を米国内に還流させるトランプ大統領の政策に乗る格好です。 Appleが40%の確率でNetflixを買収か Citiのアナリスト、ジム・スーバ氏とアシヤ・マーチャント氏が顧客向けに発表したレポートで、AppleがNetflixを買収する可能性を40％と予測しています。 両氏が、Appleが買収する可能性の高さを横軸、Appleの総資産額への影響度を縦軸に、買収額の大きさを円の大きさで示したのが以下のグラフです。 レポートが作成されたのは、DisneyによるFox買収が判明する前ですが、この時点ではAppleがDisneyを買収する可能性は20%から30%の間と予測されています。 買収
Appleは、オリジナル映像コンテンツ強化のための予算を、2020年までに現在の4倍となる40億ドル（約4,500億円）まで増やしてNetflixやAmazonを追う計画のようです。また、Apple Musicのブランドも見直し、映像コンテンツを訴求する方針です。 Apple、オリジナル映像コンテンツ予算を4倍増へ Appleは、Apple Music用のオリジナル映像コンテンツの制作・獲得のために10億ドル（約1,115億円）の予算を用意していると報じられています。 同社が、2020年までにこの金額を約40億ドル（約4,500億円）まで増やすようだ、とLoup Venturesのベンチャーキャピタリストで、Apple関連情報に詳しいジーン・ミュンスター氏が予測しています。 それでも、Appleが追う存在であるNetflixやAmazonに2022年までは追いつけないだろう、とミュンスター
Appleが、Amazonのビデオ部門の国際的コンテンツ購入責任者を引き抜いた、と映像ビジネスに詳しい米メディアVarietyなどが報じています。Apple Musicの映像作品充実に向けた役割が期待されている模様です。 Amazonビデオの国際コンテンツ購入の責任者 Apple入社が伝えられているモーガン・ワンデル氏は、2013年に入社したAmazonのビデオ制作部門Amazon Studioで、国際的なコンテンツ購入業務の責任者をつとめていました。 ワンデル氏は、AppleがSony Picturesのテレビ部門から引き抜いた2人の指揮下で、ロサンゼルス近郊のAppleのオフィスで10月末から勤務を開始する予定と伝えられています。 独自映像コンテンツ充実が課題のApple Music Appleは、Apple Music会員限定コンテンツとして独自制作の番組「Planet of the
Appleが10億ドル（約1,100億円）を投じ、オリジナル番組の制作や購入に本腰を入れる模様です。Sony Picturesから引き抜いたテレビ担当役員に権限を与え、AmazonやNetflix、HBOといった競合に真っ向勝負を挑みます。 オリジナル番組制作・購入に10億ドルを投じるApple Appleが10億ドルの予算を計上し、来年にかけて独自の番組コンテンツの制作と購入に取り組むようだ、と米紙Wall Street Journalが報じています。 Appleは、オリジナル番組「Planet of the Apps」を6月から、そして大人気テレビ番組のコーナーの権利を購入した「Carpool Karaoke」を8月からApple Musicで配信しています。 3月には、Appleの役員がハリウッドで複数の大手制作会社と交渉を行っていると報じられており、今回の動きと関係があるとみられま
Appleによる買収の可能性がある企業として、先日も話題になったDisneyのほか、電気自動車のTesla、動画配信のNetflixやHuluなど7社の名前を、国際金融サービスCiti Groupのアナリストが挙げています。 約28兆円の現金の9割超を海外に置くApple Appleは、2,500億ドル（約28兆円）超の巨額の現金を保有していますが、その9割以上を海外に置いています。グローバル企業に海外で保有する資金を米国内に還流させることを条件に法人税を引き下げる、ドナルド・トランプ大統領の政策を受けて、Appleが資金を米国内に引き揚げた後の使い道が議論を呼んでいます。 先日、RBCのアナリスト、アミッド・ダーリャナニ氏が、Appleが約2,370億ドル（約26兆7,000億円）でDisneyを買収するのではないか、との予測を発表して話題となりました。 Appleの買収対象として7社を
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
