箱根駅伝、ラグビー全国大学選手権、アメフト甲子園ボウル。ことしも大学生たちの熱い闘いが、日本の冬を大いに盛り上げました。 そんな大学スポーツ界に新たな流れが急速に広まっています。部活動の「法人化」です。部活動を、「任意の課外活動」という枠組みではなく、一般企業のような組織にして透明性を高め、ガバナンスの強化をしようという動きです。いま、大学スポーツ界で何が起きているのでしょうか。（映像取材部カメラマン 河村信） 「ガッチャーン」 大柄な選手どうしがぶつかり合う激しい音が、照明に照らされたグラウンドに響き渡ります。 去年12月。私は、関東大学アメリカンフットボールリーグ「ＢＩＧ８」（※最高峰リーグの一つ下のカテゴリー）で首位を走っていた東京大学アメフト部を訪ねました。 練習中、上級生がプレーの指示を出すと、サイドラインにいた下級生の選手が、すかさず意見をぶつけます。 キャプテンの関剛夢選手（
2017/6/1 10:00 手嶋真彦 日本版NCAA（大学スポーツの産業化）創設に向けた様々な動きがある中、自らの価値を高めるため、積極的にスポーツ改革に乗り出す大学が増えている。副学長主導のもと確実に成果をあげている関東学院大学の取り組みをリポートする。 文＝手嶋真彦 特別強化指定の運動部のチームカラーをグリーンに統一「僕自身が、アンダーアーマーをやたらと着用するようになりました（笑）」 関東学院大学の副学長、小山嚴也（よしなり／写真右）のその一言が、取材の場を一気になごませた。2016年4月のアンダーアーマーとの包括的パートナーシップ契約締結から1年が過ぎ、どんな手応えや効果があったのか――。最初の質問で小山にそう訊ねると、返答の最後に自身の変化を持ち出し、こちらの緊張を解きほぐしてくれたのだ。 アメリカの大手スポーツ用品ブランド、アンダーアーマーの日本総代理店である株式会社ドーム
先日、武蔵小杉にある法政大学川崎総合グラウンドを訪ねる機会がありました。東京都世田谷区、大田区と多摩川を隔てた武蔵小杉（神奈川県川崎市）は近年、「住みたい街」として人気が高く、駅の周辺に大規模なマンションが林立するエリアです。 ここはもともと同大予科（教養課程）が置かれていた場所で、市ヶ谷キャンパスへの移転に伴い、付属校（法政第二中・高等学校）と体育会施設の用地として利用されることになったといいます。 初めて足を踏み入れてみて、とにかく驚かされました。 ADVERTISEMENT 敷地は広大で、法政二中高は真新しい校舎が完成したばかり。スポーツ関連施設も含め、その充実ぶりは圧巻の一言で、建設費はゆうに100億円を超えるとみられます。比較対象として適切かはさておき、これはガンバ大阪のホームスタジアムとして新たに使用されている「吹田スタジアム」（建設費約140億円）と同等の予算規模。Jリーグの
スポーツ関連テクノロジー分野の研究開発で、日本国内で多くの助成金を獲得しているのは、東京大学、早稲田大学、筑波大学――。調査会社のアスタミューゼ（本社・東京都中央区）が、こんなランキングを発表した。 同社は研究開発で生まれた無形資産の情報・戦略提供などを行っている。「インテリジェントスポーツ・スマートスポーツ」分野における国内の科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金/科学研究費補助金）について、2006～2015年に交付された金額を大学・研究機関別にまとめた。 2025年の市場規模は40億5000万米ドルに 対象としたのは、スポーツ分野にセンサー技術などのテクノロジーを適用する分野で、例えば、球技の練習や心拍トレーニングなどをサポートするウエアラブル機器などが含まれる。アスタミューゼは、同市場の2015年の世界市場規模を20億2500万米ドル、2025年の規模を40億5000万米ドルと
現場記者が、それぞれのテーマについて、様々な角度からニュースを掘り下げます。取材の過程で感じたことや、記事からこぼれたエピソードもふんだんです。
２０２０年東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、全国の大学・短大５００校以上と協定を結び、五輪の歴史や意義を教える「オリンピック教育」の推進などで連携していく方針を決めた。 大学を核に、文化の創出や平和への取り組みといった五輪の理念を広め、学生にも五輪への参加意識を高めてもらう狙い。組織委は、１９９８年の長野五輪を機に世界に広がった「一校一国運動」に並ぶ、日本発の“五輪遺産”として普及させたい考えだ。 五輪を運営・統括する組織委と大学との連携は、過去の五輪ではなかった試み。組織委は４月以降、全国の大学・短大全１１２９校に協力を要請し、うち５４５校が応じた。 協定の柱となるオリンピック教育の推進について、組織委は、各大学が「オリンピック講座」などを開講し、学生に五輪の歴史や意義、文化面に及ぼす影響について教えることを想定。大学には、住民対象の市民講座や地元小中高校での授業なども通じ、五
ハーバード大学対エール大学、UCLA対USCなど、ライバル校との対戦に人気が集まる米国の大学。一方で日本の大学生または大学卒業生に「スポーツのライバル校はありますか？」と聞いたところ、「ある」と回答したのは34.9％。日本の大学スポーツにおいて、ライバル校の存在を認識しているのは少数派であることが、日本総合研究所の調べで分かった。 また互いがライバル校として認め合っているカードは「早稲田対慶應義塾」や「立命館対同志社」などわずかで、対戦種目は「野球」がトップ、以下「ラグビー」「アメリカンフットボール」「駅伝」「サッカー」と続いた。 ライバル校との対戦を積極的に企画することが、大学スポーツの観客増につながりますか？ との質問には「思う」（29.5％）と「まあそう思う」（48.8％）を合わせると78.3％。特にライバル校が「ある」と回答している人は、観客増につながると「思う」人の割合が高いこと
スタンフォード大学の競技スポーツ部は、勝ち負けに関係なく、アメリカンフットボールの試合に満足できなければ返金に応じるという制度を導入した。楽しめなければ、観戦代が無料になるというわけだ。その評価はマーケティングでいうところの「顧客経験価値」に基づき、交通の便、飲食物の温度、トイレの清潔さなど多岐にわたる基準で判断される。 「われわれの顧客経験価値が最高だというのではありません。ただ、ファンの人たちに最大限楽しんでもらうための努力をしています。それこそ、自宅を出てから帰り着くまで」と、同部のマーケティング・ディレクター、ボブ・カルエスコ氏は語る。 ≪観戦環境も改善≫ 制度の定着具合を確認するため、試合の開催日に同大のスタジアムに足を運んでみた。スコアボードには改善点に関する投書を呼びかけるメッセージが定期的に流れる。売店にはコメントカードが用意されている。職員が清掃に当たり、トイ
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