【サイボウズ式編集部より】「ブロガーズ・コラム」は、著名ブロガーをサイボウズの外部から招いて、チームワークに関するコラムを執筆いただいています。今回は日野瑛太郎さんによる「情報共有ができないチームのもろさ」について。 チームで働く場合、情報共有はとても重要です。仮に情報共有を一切しないのだとしたら、それは一人で働いていることとほとんど何も変わりません。チームで情報が共有されることではじめて、他人を手伝ったり意見を言ったりすることができるようになります。情報共有はチームワークの基本中の基本だと言ってもよいでしょう。 しかし、そんな基本中の基本であるはずの情報共有が、あまりうまくできていないというチームを結構よく見かけます。人数が少ないうちはある程度うまくまわっていても、チームの人数が増えるにつれて情報共有がいい加減になってしまうということも少なくありません。 僕がまだ会社員をしていたころに一
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最近流行り(？)の「見積額」じゃないです。見積書自体の書き方。 ディレクターやってるとこういうのが気になってしょうがないのです・・・ sample.pdf 最下部にデータ置いておくんで、好きに使ってください。リンクも名前....MOREわかりやすい見積書の書き方 is a post from: Maka-veli.com
新規法人や事業向けの採用をしていて思うのだが、いろいろと突っ込んで話を聴いてみると凄いスキルを持ってたりする人がいて、「なんでそれを最初に言ってくれないの？」という機会が多いので。 ああ、もちろん世渡りだとか、要領の良さってものがあるのは分かっているし、それが本人の能力とは必ずしも連動しないパラメータだから、結果として凄そうな話をされるけど雇ってみたらさっぱり、ということはあるかもしれない。 しかも、凄いスキルってのは本人の性格や才能に加えて、スキルを磨き研鑽していくための場や機会、良い書物や師匠、友達ってのがあるので、凄い人は凄い人と良く繋がっている、という意味で「凄い人ネットワーク」みたいなものが稀にある。そういうところに突っ込んでいければ、口下手すぎて気づかなかった凄い能力に触れることができたりもするのだろう。 でも往々にして、そこそこだけど自己アピールが出来る人と、口下手だけど技術
弊社・イレギュラーズアンドパートナーズ株式会社は、投資先と合弁で行っていた大連の開発拠点事務所を閉鎖し、社員および他拠点ごと合弁先に全株譲渡し、中国での開発から撤退しました。残るラインは、国内で吸収するか、ベトナム・ダナンかハノイかに事業協力先とご一緒し新設する会社に移行させようか悩んでおります。どうしたら合理的なんでしょうねえ…。 いま、ソーシャルゲームを含むデジタルコンテンツの開発などで中国に進出する会社が増えていて、成功例も徐々に出てきているのですが、提携や合弁会社を設置した当初は凄く良好だった関係も、なぜかビジネスがうまくいったり、特定の中国人の才能やセンスに依存したモノづくりになった瞬間に、どうしても関係がギクシャクしてしまうことが多いように感じます。 中国でのアプリ販売は確かに伸びておりまして、信頼できる良い提携先が見つけられるのであれば、中国独資か合弁会社を設立するかに関わら
義理で某コンテンツのお通夜に参席し、単に葬送を見送るだけかと思いきや、まったく関係のない方面から「クソ野郎」呼ばわりされたようなので、分かる人だけ分かってね的な一般論を書きます。事情を知らない人にはちんぷんかんぷんかもしれませんが、戦訓として成り立つように極力一般化して書きますのでご容赦を。 ■発注側の問題 究極には、自分の権限や立場を守るために、さまざまな正当化を図って「社運を賭ける」動きを取るわけです。 「失敗したら、責任を取る」とは言うんですけど、前の失敗のときも別に責任取らずにリストラだけ進めて部下切って黒字化したわけで、その経緯を考えれば関が原前夜の空手形書簡のようなものだと思うんですよね。 それを聴いて、真に受ける社内も問題ですが、前々回も前回も同じような失敗をして、責任を取らずにポジションに居続ける大御所を斬らない他の経営陣が罪深いと思ってます。せめて株主のためにも解任動議ぐ
話題になっていたので。 いち早く70%～80%程度の完成度で人に見せられるものを作ることがいかに重要か、という話 http://d.hatena.ne.jp/sotarok/20120105/1325698126 でも敗戦処理系の下請けや、制作環境など土台系の仕事をすることの多い弊社からすると、感覚はこんな感じだな、と思うわけです。上記サイトで書かれている通りですよね。試行錯誤の回数を増やさなければならない。 幾つか論点があるとすると、8割というか「まず見てもらえるレベルを提示して、相手に感覚を掴んでもらう」というレベルまでまず仕上げる、というのはクライアントのいる下請けか、上司が圧倒的な指揮権限を持っているプロジェクトなんだろうと思うわけです。 もし、全体工数の半分以下で8割仕上げられるのであれば、残りで想定100％までとっとと作れって話になりますね。でも、だいたい想像できるレベルまでモ
年末が決算だった投資先の数字とか改めて見ておりますと、やはり去年の夏ごろがひとつの景気のちょっとした山場だったのかなと思うような状況を再確認するのであります。 中国向けにサービスを輸出していて、倍倍とはいかずとも堅調に伸びてきた会社が昨年秋口あたりから足踏みしたり、大口に頼らず業界にまんべんなく取引先を作って売上を確保してきたところが地盤沈下し始めたり。 もちろん、デジコン周りは浮き沈みが激しいというだけでなく、レッドオーシャンになって好調不調で各社明暗が分かれ始めていて、IPO一発で一攫千金でワハハハを目指していたところでも、結構涙目になりそうなところが出始めるといったところでしょうか。 また、遅れてきた投資グループが、いまごろになってスマホだソーシャルだと千両箱を積む動きがありまして、とうの昔に投資が一巡していた界隈にまた軽いバブルが発生しております。 というか、結構ベンチャー界隈で著
ちょっと仕事方面でのトラブルが絶えないところではありますが、というか責任のないところで炎上した案件がこっちにきて飛び火したりしておりますが、まったく違う人生を歩んできた人たちと様々な見解をぶつけたり、思わぬ回答が得られたりしたので、勝手にエントリーを書く次第です。 日本語にならないところは、恐らく酔っ払って帰ってきて、これからたくさんメールを返すだけのSAN値を回復させるまでの間の話なのでご勘弁を。 ● やっぱり、やりたいことを自己認識して、素直にやってきた人に魅力は宿るのかなあ 私個人としては、他人を抑圧したり、自分で自分を押さえ込んで生きてきました。 独立稼業をしており、その意味では言いたいことを言うストレスのない生活をしてきたんだなあという部分もありつつ、では成果を出すために言うべきか、組織を組織たらしめるために言わないべきかという葛藤もまた人を育てるのだなあという思いに到るわけであ
また新しく会社をひとつ立ち上げることになりました。今回は久々に東京で。半年以上ぶりでしょうか。 オフィスは新規事業への取り組みや旧事業から新事業への移行、新しい社員の受け入れなどでてんやわんやになっておりますが、採用や幹部社員などとの話し合いをしているとき、意外に忘れられがちなところに気づきましたんで、自己の備忘録的に書いておきます。酒を飲んでいるのと出張疲れがあるので乱文ご容赦。 サラリーマンとビジネスマンの違い、と書くと、サラリーマンは駄目で、ビジネスマン万歳みたいなノリになりやすいのですけど、私はどちらが上とか下とか思っていません。雇われるにあたって、やはり人によって働き方や、力の出せる環境、マネジメントに違いがあると思うのです。 教科書的なことに過ぎないものでも、それを行動様式に落とし込んだり、組織の中でハンドリングしていくには、やはり相当ブレークダウンしていかなければならず、受け
IT企業のレイオフ状況と、「Web2.0型無料経済は消滅」予測 2008年10月24日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Chris Snyder [以下は、IT関連企業のレイオフ状況についてワイアード・ブログ『Epicenter』がまとめている表。Hewlett-Packard社が2万4600名、Xerox社が3000名、Yahoo社が1月と10月を合わせて2500名、eBay社が1000名などの状況がわかる] 「何でも無料であるべき」という風潮を嫌っていると公言してきたジャーナリスト、Andrew Keen氏は、無償の労働力やクラウドソーシング[企業などがインターネットを利用して不特定多数の人にアウトソーシングすること]をあてにして事業を継続してきたウェブ企業はショック状態にあると指摘する。 「無料であることは、本当に大量失業時代の労働の未来なのだろうか？」と、Kee
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Stephen Baker （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） Heather Green （BusinessWeek誌アソシエートエディター） 2008年6月2日発行号カバーストーリー 「Beyond Blogs」 ニュース記事の“賞味期限”は短い。締め切りに追われて書いた記事が、1日過ぎると見向きもされなくなる。しかし、我々がかつて書いた、ある1本の特集記事は様相が異なる。 掲載から何年も経つのに、ネット上で脈々と読みつがれ、最新記事を脅かすほどの人気を保っている。技術がどれだけ急速に進歩しても、その記事は時間が止まっている。まだ米グーグル（GOOG）傘下となった動画共有サイト「YouTube（ユーチューブ）」もな
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