2014年3月31日のブックマーク (10件)

  • 空母赤城の艦載機格納状況 - ita’s diary

    烈風?知らない子ですね 空母に艦載機が何機入るか、たとえば赤城がミッドウェイで沈まず烈風や流星改の生産・配備が順調に行った場合に赤城に何機積めるか、を考える。日の空母は基的に格納庫が二層ある。速度に拘って細い艦形にし、台風などの被害を避けるために格納庫を閉鎖式にしたので一層では面積が足りないため。二層にした分重さを減らすために木などを多用し防御力が下がった。 特に赤城は二度も改装していて格納庫の形状が非常に窮屈っぽい。以下の資料で分かる。搭載されているのは96艦戦、96艦爆、96艦攻。 http://warships1discussionboards.yuku.com/topic/24222#.UxR6Evl_vy1 こちらは翔鶴。だいぶすっきりしてる。 http://warships1discussionboards.yuku.com/topic/21205/Graf-Zeppeli

    空母赤城の艦載機格納状況 - ita’s diary
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『たとえば赤城がミッドウェイで沈まず烈風や流星改の生産・配備が順調に行った場合に赤城に何機積めるか、を考える』 図解が分かりやすい。というか、無茶苦茶窮屈ですな。
  • 日本の調査捕鯨は条約違反 国際司法裁判所 - MSN産経ニュース

    【ハーグ=宮下日出男】反捕鯨国のオーストラリアが、日による南極海での調査捕鯨は国際捕鯨取締条約に違反するとして中止を求めた訴訟で、国際司法裁判所(オランダ・ハーグ)のトムカ裁判長は31日、日の調査捕鯨は「研究目的ではない」と述べ、条約違反と認定、今後実施しないよう命じた。

    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『国際司法裁判所のトムカ裁判長は31日、日本の調査捕鯨は「研究目的ではない」と述べ、条約違反と認定』 『日本は判決に従う考え』 一旦判決に従うのはいいとして、どういうロジックなんだろう?
  • STAP細胞問題、理研が4月1日に報告書公表へ

    理化学研究所は、所属する小保方晴子氏などの研究グループが英科学誌「Nature」に発表した「STAP細胞」の論文に絡む一連の問題について、調査委員会による報告書を4月1日に公表し、記者会見を行う。 午前に調査委の石井俊輔委員長(理研上席研究員)らが会見。午後には野依良治理事長も出席し、問題への対応などについて説明する。小保方氏ら論文著者の出席予定はない。 関連記事 「データの扱い、極めてずさん」 STAP細胞問題で理研が中間発表 画像切り貼り「いけないとの認識なかった」 理研が「STAP細胞」の論文の疑義についての中間報告を発表。野依理事長は「未熟な研究者が、膨大なデータをずさん、無責任に扱い、来あるべきでないミスが起きた」と話し、陳謝した。 STAP細胞は存在するのか 検証難航 「小保方さんはコメントしない」と理研 (1/2) 理研の小保方氏らが発表した「STAP細胞」の疑惑は論文の誤

    STAP細胞問題、理研が4月1日に報告書公表へ
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『「STAP細胞」の論文に絡む一連の問題について、調査委員会による報告書を4月1日に公表し、記者会見を行う』 4月1日は避けておいたほうが良いのでは? エイプリルフールネタとかぶるぞ
  • 学校等での強制的なフッ素洗口等を推進しないよう 要望書を提出しました – 日本消費者連盟 | すこやかないのちを未来へ

    集団フッ素洗ロ・塗布、水道水のフッ化は大問題! 集団フッ素応用を担保する歯科口腔保健法や、学校長が、歯科医師の指示に基づき行う、う蝕予防のために必要な医薬品を使用するものとして、フッ化物による洗口や塗布を推進する、「薬事法の一部を改正する厚生労働省医薬品局長通知」により、各県での歯科保健条例が成立し、全国では集団フッ素洗口が激増しています。フッ化物洗口については、歯や口腔の健康を推進する上で効果的な方法の一つとして提示され、条例による推進がなされています。新年度を迎え、国の示した「歯科口腔保健の推進に関する基事項」に則って、都道府県や保健所、自治体、学校等において実施計画等がされており、地方議会でも質疑の対象とされています。 日消費者連盟は他団体とともに、子どもたちの健康を守るために、小学校等で実施されている集団フッ素洗ロや、13年埼玉県吉川市で問題となったように、これまで何度か試み

    学校等での強制的なフッ素洗口等を推進しないよう 要望書を提出しました – 日本消費者連盟 | すこやかないのちを未来へ
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    要望を出すのは自由だけれど、ポール・コネットを前面に出したら胡散臭く見られてしまうと思う>消費者連盟
  • 消費者委員会がトランス脂肪酸の表示を検討 科学的な議論を望む

    執筆者 森田 満樹 九州大学農学部卒業後、品会社研究所、業界誌、民間調査会社等を経て、現在はフリーの消費生活コンサルタント、ライター。 品表示・考 森田 満樹 2014年3月31日 月曜日 キーワード:栄養 品表示 トランス脂肪酸の表示が、動き始めています。舞台は消費者委員会。きっかけとなったのは、部会委員であるJA全農関係者が出した意見書でした。その内容は、品安全委員会のリスク評価書を不適切に抜粋して、トランス脂肪酸の不安を煽ったもの。しかし、消費者委員会はこれを受けて、突然、ワーキング・グループを作ることを決めたのです。消費者委員会には今後、科学的な知見を踏まえて、検討を進めてもらいたいと思います。 ●品安全委員会のリスク評価書を反映していない意見書 まずは、きっかけとなった意見書です。2014年3月12日に開催された消費者委員会品表示部会の栄養表示に関する調査会及び3月2

    消費者委員会がトランス脂肪酸の表示を検討 科学的な議論を望む
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『JA全農関係者が出した意見書』『不適切に抜粋して、トランス脂肪酸の不安を煽った』『JA全農 食品品質・表示管理部長の立石幸一』 JAが不安商法に手を出した、のかな?
  • 中国、台湾学生を批判…両岸の経済協力妨害:国際:読売新聞(YOMIURI ONLINE)

    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『中国国務院台湾事務弁公室の馬暁光報道官』『両岸の経済協力の進展が妨害されるのは目にしたくない』『台湾同胞の幸福につながる」と強調』 黙っていればいいのに、脅しをかけずにはいられないのが中共
  • 「中国は条約違反」の意見陳述書 米が支持 NHKニュース

    中国が南シナ海のほぼ全域を自国の海だと主張していることは、国連海洋法条約に違反すると訴える意見陳述書を、フィリピン政府が国際的な仲裁裁判所に提出したことについて、アメリカ政府は海洋を巡る紛争を平和的に解決するものだとして支持する立場を示しました。 フィリピン政府は、南シナ海の島々の領有権を巡る中国の主張は国際法に違反しているとして、国際的な司法制度に基づいて、紛争の仲裁を求める裁判を起こしていて、30日、中国の主張は国連海洋法条約に違反すると訴える意見陳述書を提出しました。 これについて、アメリカ国務省のハーフ副報道官は30日、声明を発表し、「アメリカは、海洋を巡る紛争を脅迫や威圧といった報復ではなく、平和的に解決しようという行為を支持する」として、フィリピン政府を支持する立場を示しました。 そのうえで、「フィリピンをはじめとするすべての当事国は、国連海洋法条約の下で定められた紛争解決の仕

    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『フィリピン政府が国際的な仲裁裁判所に提出したことについて、アメリカ政府は海洋を巡る紛争を平和的に解決するものだとして支持』『中国はフィリピンの訴えは裁判の対象にはならないとして仲裁裁判所での審理を拒
  • 尖閣諸島:「漁業」名目の活動家、労基法で規制 水産庁 - 毎日新聞

    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『活動家を手助けするデメリットを強調することで、尖閣付近での中国公船との偶発的な事故の発生を避ける』 無用なトラブルを避けるのは大事だけれど、同レベルの熱意を国民保護のためにも向けて欲しい
  • http://www.yasuienv.net/RiskComNishizawa.htm

    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『自らが受け取る補償は、税金、もしくは、東電地域からの電気代であるということを意図的に無視する人が多い』 『何かを共有できれている主体同士であれば、双方向のコミュニケーションなり、相互理解が可能』
  • 外務省『外交』24号に「サイバー戦争の実相」についての記事を寄せました - やまもといちろうBLOG(ブログ)

    外務省発行の『外交』24号(3月31日発売)で、特集「サイバー戦争の実相」において記事を寄せました。 ホームページでは22号までしか記載されていないようですが、仕様です。 外交専門誌『外交』 http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/gaikou/gaikou.html#bn 記事のタイトルは「日が標的となるサイバー戦争」となっておりますが、法制面は岩誠吾先生にお譲りしつつ、私の担当は具体的なインシデントから紐解く全体構造と日が行うべき対応についてであります。ちょっと長い原稿になっておりますが、これでも相当に事実関係の解説については端折っておりまして、詳しくは別で単行その他何かの形でゆるゆると表に出せればと思っております。 記事においては、結構な割合が中国Huawei社の件も踏まえた内容になっております。これは単なる情報通信業界の業界内の事情ではなく

    外務省『外交』24号に「サイバー戦争の実相」についての記事を寄せました - やまもといちろうBLOG(ブログ)
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/03/31
    『結構な割合が中国Huawei社の件』『業界内の事情ではなく、もはや安全保障のフェーズにまで状況は悪化』 『問題となるのは当事者の認識の薄さや、脆弱なシステムを改修するためのコストを支払う決断ができないこと』