前回のコラム「正確なメディアブリーフがキャンペーンの成否を決める！？」では、メディアブリーフの重要性について述べました。今回はターゲットコンシューマーの分析についてお話します。 その昔、ターゲットの切り方は性年齢を中心としたDemographicによるものが主流でした。またメディアにおいても同様で、親しみ深いところでは “M1/F1（男性20〜34歳/女性20〜34歳）”や“House Hold（世帯）”などの切り口で大雑把にターゲットが切り分けられることが多くありました。 これは、TVの購入に関わるデータとして、その様なターゲット区分が利用されていた経緯があり、いまだにその点は変わりはありません。とはいえ、現在では各広告主間においてもターゲットが細分化し、さらに奥深いターゲット分析が求められています。 ターゲットコンシューマー分析 インターネットメディアプランにおけるターゲット分析には2
日科技連とSQiPの取り組み 1980年、日科技連では、日本におけるソフトウェア製品の品質向上と効果的開発の方法論の確立を目指して、「ソフトウェア生産管理研究委員会」（SPC, Software Production Control）を設置しました。 以来、「TQMとソフトウェア工学の結婚」を標榜し、日本的品質管理をソフトウェア生産に適用するための調査・研究・普及を行ってまいりました。 2007年に、この活動が「ソフトウェア品質に関する活動」であると分かりやすくすることと、ソフトウェア技術職という専門的職業の矜持を大事にしたいという思いから、SQiP(Software Quality Profession)に改称しました。 1980年の設立当初は、メインフレーマーで培われたソフトウェア品質技術・施策を議論する場でしたが、現在はソフトウェア産業に関わるすべての方々が議論できる場になっています
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