俺は新入社員時代、上司との相性が悪くて毎晩社宅のゴミ箱を蹴っていたり、酒飲みまくって奇声を上げたり、上司との電話直後にスマホを遠投したりといった伝説を数多く持つ本物の奇行種なんだが。 そんな俺が精神科医に薦められてやったことでマジで聞いたことを教える。 会社のカウンセラーが言ってた「７秒耐えろ！無限に耐え続ければいつか収まる！」はマジで無駄だった。 １位 カルシウムの錠剤を飲む。 ２位 ７時間以上寝る ３位 バナナを食って太陽光を浴びる ４位 朝と晩に「俺がよくやっているのは俺が知っているので、理解する気のない他人に認められる必要は実はそんなにない」を１０回唱える ５位 仕事終わりに明日会社に来たら思い出すべきことを書き出してそのことは忘れて家に帰る ６位 酒とカフェインは元気の前借りなので用法を守る ７位 過ぎたことに考え始めたら「もう諦めろ。取り戻そうとするな」と唱える ８位 どうして
新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが普及する中、在宅勤務中も社員に禁煙を求める企業が相次いでいます。社員の健康の維持と生産性の向上を図るねらいがあります。 このうち、証券最大手の「野村ホールディングス」は、来月からグループのすべての社員に対し、就業時間中は禁煙を求める方針を新たに決めました。 出社している社員だけでなく、新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが普及する中、在宅勤務中の人も対象にするということです。 社員の健康の維持と生産性の向上を図るねらいがあり、飯山俊康執行役は「在宅でも職場でも喫煙による健康への影響は同じだ。就業中はやはり、業務に集中していただきたい」と話していました。 同様の取り組みは、流通大手の「イオン」のほか、食品メーカーの「味の素」や「カルビー」も行っています。 働く人の健康づくりを重視した企業経営は「健康経営」と呼ばれ、経済産業省も推進していて
新型コロナウイルス感染拡大で１年延期となった東京五輪・パラリンピックで、宮城県が確保した約１７００人の都市ボランティアのうち、６００人近くがコロナへの不安などから参加しない恐れがあることが分かった。…
ふくい産業支援センターは五日、運営するネット配信サービス「県産業情報ネットワーク『ふくいナビ』」が一日から使用できなくなったと発表した。ネットの情報を保管する「クラウドサーバー」を賃貸するＮＥＣキャピタルソリューション（東京都）が契約の更新手続きを怠り、サーバーのデータが完全に消失したためで、復旧は不可能という。利用者の情報漏えいはない。再稼働の時期は未定。 同社はサーバー機器を所有せず、機器の使用権を賃貸している。センターは二〇一五（平成二十七）年から五年間の契約を結んでおり、先月末で契約が終了するため、先月十三日に単年契約の更新を行った。しかし、同社がサーバー機器管理者への使用権更新手続...
「持続化給付金」の事業を国から委託された社団法人に続き、キャッシュレスのポイント還元事業を担う別の社団法人も、法律で義務づけられている決算公告を行っていなかったことが分かりました。 国の事業を担う団体の運営をめぐっては、「持続化給付金」を委託された別の一般社団法人、サービスデザイン推進協議会が決算公告を行っていなかったことが明らかになったばかりです。 またキャッシュレス推進協議会も、サービスデザイン推進協議会と同じように、多くの業務を大手広告代理店の電通などに委託しているということです。 立憲民主党などの野党側が行ったヒアリングの中で、経済産業省の担当者は「法令に定められた開示が行われていなかったことは大変遺憾に思う」と述べ、2つの社団法人に決算公告を速やかに行うよう要請したことを明らかにしました。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、就職を控えた大学生などが企業から内定を取り消されるケースが出ていることが分かりました。 ＮＨＫが東京都内を中心に大学や専門学校などに取材したところ、企業から内定取り消しの連絡を受けたという学生が複数いることが確認されました。 このうち東京の私立大学に通う女子大学生は、得意の外国語を生かして都内の旅行会社に入社する予定でしたが、先月末になって、会社から「新型コロナウイルスの感染拡大で業績が悪化し採用することができない」という連絡を受けたということです。 ＮＨＫがこの旅行会社に取材したところ、会社は主に日本に来る外国人向けのツアー旅行などを行っていましたが、観光客が大幅に減り経営に大きな影響が出ているということです。 会社の従業員は10数人で、社長は「新しい従業員を雇いたかったが、いま雇ったら仕事もないし給料も払えない。内定の取り消しをしたことはとても心が
［ロンドン発］英国の郵便局を支えてきた元準郵便局長550人以上が会計システムのエラーから「無実の罪」を着せられ、投獄されたり、破産したりしていたことが分かりました。 ロンドンの高等裁判所は16日「地獄の20年」を味わった元準郵便局長たちの訴えを認め、和解金578万ポンド（約8億3400万円）の支払いを郵便局の窓口業務を引き受けるポスト・オフィス社に命じました。 英メディアによると、この会計システムはもともと英コンピューター企業ICLが開発した「ホライゾンシステム」。高等裁判所の判事はホライゾンシステムにかなりのバグやエラー、不良があったため、準郵便局長の支店口座に不一致が生じたことを認めました。 郵便局側は「ホライゾンシステムに何の問題もなかった」と主張してきました。しかし判事は「2000年に導入されたシステムは少しも堅牢ではなかった」として、郵便局の支店口座で帳尻が合わずに資金不足が生じ
ＪＲ東日本と日本郵便が提携し、過疎化が進む地方の無人駅の中に郵便局が入るなどして、駅と郵便局の一体的な運用を目指すことになりました。 過疎や高齢化が進むＪＲの地方路線では、駅員がいない無人駅で駅舎を維持管理する人手の確保が難しくなっています。そこで、ＪＲの無人駅の構内に近くの郵便局が移転し、局員が切符の販売など駅の窓口業務も担うことで人手不足の解消につなげたい考えです。 郵便局側としても、駅の業務を引き受けることで委託料収入が得られるほか、利用者の利便性を高めることができるとしていて、今後どこで実施するかなど詳しい検討を進めることにしています。 また、都市部でも協業を深め、ＪＲ立川駅の駅ビルに日本郵便が貯金や保険の相談業務を行う専用ブースや、シェアオフィスなどを設けることになりました。 記者会見で、日本郵便の諫山親副社長は「両社が持つ駅と郵便のネットワークを生かすことでお客様の利便性の向上
日本年金機構から、年金受給者の個人情報データ入力を委託されていた情報処理企業「SAY企画」が、無断で中国・大連の業者に作業を再委託していたことが明らかになった。併せて、年明け最初の年金給付日2月15日に起きた年金の過少給付が、SAY企画の入力ミスに起因することも報じられている。 官公庁が集めた国民の個人情報が、なぜ海外の業者に渡ってしまったのか。その背景には、「データ入力」をはじめとする、官公庁のIT業務委託の過酷な実態があった。 「マイナンバー再発行」もあり得る一大事 年金機構の説明によると、SAY企画が大連の業者に渡していたのは「年金受給者501万人の氏名と読み方」のみで、住所やマイナンバーなど個人を特定する決定的な情報は流出していないという。 また第三者のIT企業に監査を依頼したところ、「入力されたデータファイルは適切に管理・削除され、特段の問題はなかった」との報告があったとも報じら
IRBMが日本に与える脅威は小さい 様々な観測と、高まる脅威が語られている。それを否定するものではないが、このコラムではあくまで、現時点で分かっている事実（もちろん調査が進んだ後、修正されることもあり得る）に立脚して、今回のミサイルの日本上空通過にどのような意味があるのかを考えてみよう。 まず押さえておくべきは、今回のような軌道でIRBMが発射された場合、日本への被害はゼロか、あったとしてもごく軽微ということだ。 ミサイルは日本領空通過前に、高度100km以上の宇宙空間に出てしまう。今回の場合、襟裳岬上空で最高到達高度550kmになったということだ。もちろん勢いがあるからまっすぐ直下の日本に落ちてくることもない。日本に被害が及ぶとすれば、発射後の早い段階の加速途中でエンジンが停止したり爆発を起こしたりして、本体、あるいは破片が日本に降ってくる場合だけである。日本と北朝鮮は、IRBMを使うに
--------------------------------------------------- JAGDA会員各位 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会、エンブレム第1回設計競技についての見解をまとめました。‥（中略）‥問題の発生以来、JAGDA内部でも多くの議論が交わされてきましたが、第1回の設計競技のそれぞれ局面について、JAGDAがどのように考えて、また、現在どのような見解に至っているのかを総括しました。理事会と運営委員会の承認を得て総括文がまとまりましたので、会員の皆様にご報告します。 2016年6月25日 （『東京2020オリンピック•パラリンピック競技大会エンブレム第1回設計競技について』P1） --------------------------------------------------- という文章の朗読から、2016年度の日本グラフィックデザイナ
2016年6月25日に京都で開催された日本グラフィックデザイナー協会（JAGDA）の総会で、五輪エンブレム問題に関するJAGDAの公式見解が発表されました。その文書に目を通し、すぐさま「イカサマ」という言葉が脳裏に浮かびました。公益社団法人であるJAGDAが「五輪エンブレム問題に対する総括文」と位置づけて発表した公式見解文書は、審査委員として知り得た事実と乖離した虚偽が書かれており、不正の隠蔽、推察と想像による捏造、摺り替えや詭弁話法を駆使したイカサマ文書であり、五輪エンブレム問題の当事者が多数所属する公益社団法人という「公」の団体の公式見解文書とするには、客観性のない、稚拙でお粗末な内容でした。問題が起きて以降、コンペの審査委員として、会員としてJAGDA事務局に協力を惜しまない旨を伝えてきましたが、残念ながら、文書の制作協力や内容確認は依頼されず、それどころか文書が制作されていることす
‥‥折しも東京都知事による政治資金規制法違反疑惑が浮上しましたが、都知事の会見の背景には、決定したばかりの五輪エンブレムが連続的に配置されたインタビューボードが使用されているために、イメージの拡散と認知促進を目的としたバックパネルによるPRの手法があだとなり、都知事の記者会見が開かれる度に五輪エンブレムに疑惑のイメージが重なっていくという、新たな負の連鎖が始まりました。‥‥ 前回ブログ034章にて、記者会見時におけるPRの手法が誘発する負の連鎖について考察しましたが、なぜ不正問題審議中の東京都知事の定例会見で、五輪エンブレムを配置したバックパネルの使用を控えなかったのでしょう。五輪エンブレムはすでに公的な財産ですので、その価値(=イメージ)を守るために調整の必要があったと思うのですが、結局は都知事の辞職という事態を迎えることになり、安易なPR活動のリスクが顕在化して、リスクマネージメントの
言葉は事実に則ってこそ言葉の力を発揮することができるのであり、発信元が不都合な事実を隠蔽したり、情報操作のために言葉の力を利用したとしても、前回コンペの記者会見がそうであるように、どこかで矛盾が生じたり、論旨が破綻してほころびが見えてくるものです。そしてそのような詭弁を鵜のみにするほど国民は愚かではありません。故に五輪エンブレムの決定を祝福する空気は感じられません。国民の意見を聞くと言いながら、その実、そのことが反映されていないと見受けられる結果に対して説明責任を果たさなかったことで、信頼回復の最大のチャンスを自らの判断によって自らの手で失ったのだと思います。 折しも東京都知事による政治資金規制法違反疑惑が浮上しましたが、都知事の会見の背景には、決定したばかりの五輪エンブレムが連続的に配置されたインタビューボードが使用されているために、イメージの拡散と認知促進を目的としたバックパネルによる
かねてより健康上の問題を抱えておりまして、この数年間は仕事をセーブしながら療養中心の生活を送ってきましたが、今年に入り病状が悪化したために、手術を余儀なくされ入院しておりました。手術前に心労の種は増やしたくはありませんでしたので、先に決まっていた手術の日程と決定案発表の日が重ならないようにと願っていましたが、手術と五輪エンブレム決定案の発表が同じ日の同じ時刻に行われるという皮肉な巡り合わせになりました。 入院中は術後の回復に専念するために、すべての情報を遮断しましたのでリアルタイムに情報を共有できておらず、決定案につきましては退院後に知りました。五輪エンブレム決定案の発表直後から、ブログ032章の記述内容を取り上げて「予想的中」と起草された記事が複数のメディアで出たそうですが、すべては退院後に人を介して知りました。 ブログ032章の一部を引用して書き起こされたメディアの記事の中には、ブログ
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