結婚することについて「必ずしも必要はない」と考える人の割合が７割近くに上り、この25年間で最も高くなったことが、ＮＨＫの調査で分かりました。 最新の調査は去年６月から７月にかけて、全国の16歳以上の5400人を対象に個人面接法で実施し、50.9％にあたる2751人から回答を得ました。 この中で、結婚についての考え方を尋ねたところ「必ずしも結婚する必要はない」と答えた人は68％、「人は結婚するのが当たり前だ」と答えた人は27％でした。 「必ずしも必要はない」と答えた人の割合は、この質問を始めた平成５年以降増え続け、今回は前回の調査より５ポイント増加して、これまでで最も高くなりました。 年代別にみますと「必ずしも結婚する必要はない」と答えた人の割合は30代が最も高く88％に上った一方で、最も低いのは70歳以上で、43％でした。 また、結婚と子どもに関する質問では「結婚しても、必ずしも子どもをも
もう疲れた。 今まで気にしてこなかったけど、気にしてないつもりだったけど、いい人見つけろって言われるのはもう嫌だ。 オシャレを教えてくれるお姉さん（たまにおばさん）は好きだけど、別にモテなくていい。静かに暮らしたい。 本気でお見合い用意してくれてるのかなって思った上司を尊敬しているけれど、結局私の未婚はあるある話の１つのネタなだけだ。 職場でも、お盆の親戚の集まりでも、ほんのちょっとの言葉なのに凄く疲れるようになってしまった。 会社の人たちも家族も嫌いではないのだけれど、この話は辛い。 アラサーの女子会もどきでは、「言われるのもあと１、２年。それ以上はそっとしておいてくれるよ」と愚痴を紛らわせていた。 でも、それを3年くらい言ってるから、これは結婚しないと終わらないんだと思う。 そうですね晩婚化のニュースが出ましたね、でも私に教えてくれなくていいんですよ。そっとしておいてください。 金曜日
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男性23.37%、女性14.06%――。50歳まで1回も結婚したことがない人の割合を示す「生涯未婚率」の上昇が止まりません。今年発表された2015年の調査では、平成が始まった頃の1990年と比べて男性が4倍、女性が3倍となりました。2035年に独身者が5割近く、一人暮らしの世帯が4割近くに達するという推計が、現実のものになりつつあります。単身でいることが珍しくない時代に、ソロとして生きることとは。（朝日新聞記者・丹治翔）
永田夏来 1973年長崎県生まれ。2004年に早稲田大学にて博士（人間科学）を取得。現在は兵庫教育大学大学院学校教育研究科助教。専門の家族社会学ほか、インターネットや音楽、漫画などサブカルチャー分野でも活躍中。 pha 1978年生まれ。大阪府出身。京都大学卒業後、就職したものの働きたくなくて社内ニートになる。2007年に退職して上京。定職につかず「ニート」を名乗りつつ、ネットの仲間を集めてシェアハウスを作る。2019年にシェアハウスを解散して、一人暮らしに。著書は『持たない幸福論』『がんばらない練習』『どこでもいいからどこかへ行きたい』（いずれも幻冬舎）、『しないことリスト』（大和書房）、『人生の土台となる読書 』（ダイヤモンド社）など多数。現在は、文筆活動を行いながら、東京・高円寺の書店、蟹ブックスでスタッフとして勤務している。Xアカウント：@pha
夫婦別姓を認めない民法の規定が憲法に違反するかどうかについて、最高裁判所大法廷は来週、判決を言い渡します。ＮＨＫが行った世論調査では「夫婦は同じ名字を名乗るべきだ」という答えが５０％、「同じ名字か別の名字か選べるようにするべきだ」が４６％で賛否が大きく分かれていることが分かりました。 今の法律では、結婚した夫婦は同じ名字を名乗らなければなりませんが、同じ名字にするか、別々の名字にするか選べるようにするべきだという意見もあります。 これについて聞いたところ「夫婦は同じ名字を名乗るべきだ」と答えた人が５０％、「同じ名字か別の名字か選べるようにするべきだ」と答えた人が４６％で、大きく２つに分かれています。 年代別では、２０代から５０代までは「選べるようにするべきだ」という回答がいずれも６割を超えていますが、６０代はほぼ同じ割合で、７０代以上になると逆に「同じ名字を名乗るべきだ」という回答が７０％
同性愛や性同一性障害などＬＧＢＴの人たちをどう思うかを調べた初めての意識調査の結果が２８日発表され、同性どうしの結婚に「賛成する」と答えた人が全体の過半数に上る一方、友人が同性愛者だったら「抵抗がある」と答えた人が半数を超え、社会的にはＬＧＢＴの存在を認めつつも、身近な存在としては抵抗感を感じているという実態が浮き彫りになりました。 それによりますと、同性どうしの結婚を法律で認めることをどう思うか尋ねたところ、「賛成」または「やや賛成」と答えた人は過半数の５１．１％となりました。 一方、友人が同性愛者だった場合、「抵抗がある」と答えた人の割合は、男性の同性愛者だった場合が５３．２％、女性の同性愛者だった場合も５０．４％と、いずれも、半数を超えました。 また、職場の同僚が同性愛者だった場合、４０代の男性管理職で、「嫌だ」と答えた人が７１．５％に上りました。 調査を行った国立社会保障・人口問題
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