癌治療を専門にしている医師ですが、夜寝付けなかったので、 癌になった時にまず最初に知っておいて欲しい事をかいてみました。 結論いかに早く治療を開始できるかで癌の治りやすさが変わります。 そして、あなた（患者）の頑張りで、治療開始日は大きく変化します。 今回は、知っておいて欲しい癌の知識について書いた後、癌の疑いがあると言われた時の治療開始RTAのコツについて書きます。 （RTA:リアルタイムアタック、いかに早くゲームをクリアできるかの挑戦の事） --- 知っておいて欲しい癌の知識 癌は、ひたすら増え続けるおかしな細胞人間の体は細胞で出来ていて、正常な細胞は決まった日数で細胞分裂して増えますし、決まった日数で死にます。例えば皮膚の細胞は1か月くらいで新しくなって、古い細胞は死んで垢になります。このバランスが保たれているのが通常です。 ただ、変な細胞も一定の割合で発生します。決まった日数で死な
お前らmerchu社・折田楓さん叩いてるけど、元請けに電通のいない地方自治体の発注なんてほぼ全部あんなもんだぞ 斎藤元彦さん再選後のすったもんだですっかり人気が全国区になりはあちゅう（伊藤春香）さんと並び称されるに至った折田楓さんの件 まあいまのままなら逮捕なんだろうけど、公共事業周りでは割とやり手の新進気鋭のPR会社で、即応してくれるから評判も良かったんすよね。何でこうなった…。 身近なところに着弾したんであらかじめ書いておきますが、地方自治体のPR事業の発注なんてだいたいみんなあんなもんなんですよ。 だいたい自治体の広報担当職員で、 バリバリにネットに詳しいとか、 すごいデザインセンスがあるとか、 そういう人なんてほとんどおりませんですよ。なにより、知事や自治体首長で「市民とこういうコミュニケーションをしたい」ので「意図をわかりやすくするために、こんなデザインでパブ発注したい」なんて滅
少し前に，高校生新聞の記事で映像教材を倍速視聴したときの理解度は1.75倍まで変わらないという内容の記事が紹介されていました。 この研究は，神奈川県の平塚江南高校の植野さんという方が行われた研究とのことで，ネット上で多くの注目を集めていました。以下では便宜的に植野（2024）と表記します。 植野（2024）は，認知心理学的なアプローチで学習方法（学習方略）の効果を検証する研究で，着眼点は面白いと思いました。自分が高校生のときに果たしてこのようなことができたかどうか…… 非常に尊敬します。80名の高校生を1倍速，1.25倍速，1.5倍速，1.75倍速，2倍速の5つのグループに割り当て，4択問題の正答率（＝理解度の指標）を比較するというアプローチは，実際に研究者が同様の問い（リサーチクエスチョン）を調べるときにとる方法と近いように思います。 しかし，ポスターの写真を確認する限りでは，先行研究に
早川書房はトマ・ピケティ＆マイケル・サンデル『平等について、いま話したいこと』（原題 Equality: What It Means and Why It Matters）を2025年1月17日に緊急刊行します！ 当代一の経済学者と政治哲学者が「平等」をめぐって徹底的に議論した一冊、絶賛予約受付中です（四六判上製、本体価格2,000円）。 原書書影内容紹介●知の巨人同士の対談がついに実現 トマ・ピケティがマイケル・サンデルをパリ大学に招待したことで実現した対談。『21世紀の資本』で富の集中とそのメカニズムを明らかにし、再分配の必要性を訴えたピケティ。『これからの「正義」の話をしよう』ではコミュニタリアニズムの観点から、「正義」とはなにかを分析したサンデル。資本主義の果て、大きな格差に覆われる21世紀で、二人は政治や経済がどのように「平等」へと向かうべきかを問いかける。 ●「不平等」に対して
厚生労働省（「Wikipedia」より／BlackRiver） 後発薬（ジェネリック医薬品）メーカーの相次ぐ不正の影響もあり薬不足が深刻化するなか、製造されている後発薬のうちの4割超で製造販売承認書と異なる製造が行われていることがわかった。医薬品を扱う全172社による自主点検の結果、8734品目中3796品目で製造販売承認書と異なる製造が行われていると判明。日本製薬団体連合会（日薬連）が厚生労働省に報告した。後発薬をめぐっては、以前からその効能・安全性を疑問視する指摘も出ているが、効能は先発医薬品と同様と考えてよいのか。また、厚労省は医療費抑制策の一環として後発薬の普及を推進しているが、この政府の方針に問題はないのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。 後発薬メーカーの不正が相次ぎ、業界全体への信頼が揺らいでいる。2020年、小林化工の経口抗菌剤（水虫薬）「イトラコナゾール錠」に睡眠導入剤
オーストラリア議会で、16歳未満の子どもがSNSを利用することを禁止する法案が可決されたことを受けて、アルバニージー首相は「SNSの運営会社が社会的な責任を果たすことを担保する世界でも先進的な取り組みだ」と述べ、意義を強調しました。 目次 シドニーでは歓迎多数も疑問の声も 国民のおよそ77％がこの法案に賛成 背景は オーストラリア議会は、29日までに16歳未満の子どもがSNSを利用することを禁止する法案を可決しました。 今後、連邦総督の署名などを経て、成立します。 アルバニージー首相は29日朝、記者会見を行い「今回の法律で親と子どもの会話が変わり、その変化はオーストラリアの子どもたちにとって害を少なくし、より良い結果をもたらすことになる」として、子どもと保護者のための法律だと述べました。 その上で「SNSの運営会社が社会的な責任を果たすことを担保する世界でも先進的な取り組みだ」と述べて、意
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