生成AI（人工知能）の代表格である大規模言語モデル（LLM）は、対話型AIサービス「ChatGPT」が登場した当初から、プログラムコードの生成が可能だった。言語モデルなので、本来は自然言語だけを対象にしてもよかったはずだ。しかしプログラミング言語に標準で対応したことで、結果的にソフトウエア開発分野でも大きな存在感を持つようになった。 最近は、人間のソフトウエアエンジニアと同じように自律的にソフトウエアを開発するAIエージェントサービスが注目されている。そうしたサービスがどれだけ実用になるかは、LLMが出力するコードの品質にかかっている。 私は、ChatGPTに「何か面白いゲームのコードを書いてほしい」と依頼することがよくある。ゲームの種類を具体的に指定するのではなく、ChatGPTが面白いと考えているゲームをつくってもらうのだ。本当に面白いゲームが一発で出てくることはまずないが、対話を通し
Googleが2024年12月11日に、コードの不具合を自動的に修正できる実験的なAI搭載コーディングアシスタントの「Jules」を発表しました。 The next chapter of the Gemini era for developers - Google Developers Blog https://developers.googleblog.com/en/the-next-chapter-of-the-gemini-era-for-developers/ Google’s new Jules AI agent will help developers fix buggy code - The Verge https://www.theverge.com/2024/12/11/24318628/jules-google-ai-coding-agent-gemini-2-0-an
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 工作機械やロボット、住宅設備などを手掛ける専門商社の山善は11月28日、製造業の現場で使う次世代型のロボット用最新モビリティーシステム「ROBO-COTATZ（ロボこたつ）」を発表した。協働ロボットと無人搬送車（AGV）を組み合わせて、効率的な現場の自動化を支援する。同日から本格販売を開始する。ロボこたつ本体にテックマン製の協働ロボット、YOUIBOT製の自律走行搬送ロボット（AMR）を組み合わせて販売していく予定。導入価格は1680万円から。 ロボこたつは、本体の上に協働ロボットを設置し、AGVがロボこたつの下に潜り込み本体ごと持ち上げることで、自動的に別の作業場所へ移動させる仕組み。複数工程間で協働ロボットを共有でき、ロボットの作業
2024年11月26日、MS-DOS用のテキストエディタVZ Editor Ver1.6が、オープンソースソフトウェアとしてGitHubに公開された。 vcraftjp/VZEditor MS-DOS Text Editor -GitHub #VZEditor GitHubに公開しました！ お気づきの点があれば、このレスでお知らせ頂けると嬉しいです。あらためて、私をVCの中村さんと引き会わせて下さったZOBの@yyhayami氏、開発時に多大なご協力を頂いた日経MIXの生存者の(w)皆様に深く感謝致します。みんな長生きしてよー！w https://t.co/2URgnbFZP6 — c.mos (@c_mos) November 26, 2024 VZ Editor Ver1.6 VZ Editorは兵藤嘉彦氏の開発によるNEC PC-9800シリーズ上のMS-DOSで動作するテキストエデ
「何も変えないでそっくりそのまま移行してくれ、とお客さんが要求してくるプロジェクトが結構多いのです。当社が手掛けている案件の内容を見られるページがあるのですが、直近のものを開くと……。ほら『現行踏襲』と出ています」 2カ月ほど前の2024年8月、とある情報システム開発会社の幹部と雑談していたときのことだ。彼はノートパソコンを開き、管理画面から適当なプロジェクトを選び、顧客からの要望を記載した箇所を見て嘆息しつつ話してくれた。画面そのものは見せてもらえなかったが、その場で確認しつつ話す様子から彼の悩みが伝わってきた。 「現行踏襲ならプロジェクトとは呼べない」とすぐに思ったものの、言っても仕方がないと考え直した。プロジェクトという言葉の成り立ちは「前の方へ（pro）投げる（ject）」だったはずだ。つまりプロジェクトとは将来に向かって何かをぶつけ、何らかの変化を起こすことである。製品の打ち切り
オブジェクト指向言語の話をするときに便利なように、Javaを中心にプログラミング言語をまとめてみました。 Javaに影響与えるか、Javaから影響を受けるか、という感じですね。 Simula オブジェクト指向はここから始まったと言われています。 クラス、オブジェクト、継承、仮想関数(多態)といった、オブジェクト指向の基本要素が備わっていました。 ただし、「オブジェクト指向」という言葉は生まれていません。 Smalltalk Simulaから発想を得て「オブジェクト指向」という言葉を生んだのはアラン・ケイでした。 しかし、モデルとしてはSimulaとは異なりメッセージングを主体としたものでした。また、アラン・ケイの「オブジェクト指向」はプログラミングのパラダイムだけではなく、人がコンピュータをどのように扱うかというメタファであり、ダイナブックというハードウェアやそのユーザーインタフェースを含
「【GitHub x サイバーエージェント共催】GitHub Copilotで変わる開発文化の現実」は、日本国内で最もGitHub Copilotの利用者数が多いサイバーエージェントとGitHubが共催し、GitHub Copilotを活用している現場のリアルな声や企業としての課題などを語るイベントです。ここで株式会社サイバーエージェントの黒崎氏、GitHub Japanの服部氏、GMOペパボ株式会社の髙橋氏と黒瀧氏が登壇。まずは、GitHub Copilotの活用について、GitHub Copilotに欲しい機能について話します。 登壇者の自己紹介服部佑樹氏（以下、服部）：準備ができたようなので、続いてパネルディスカッションを進めていきたいと思います。 ファシリテーターを務めるのは、GitHubの服部です。よろしくお願いします。では、左から自己紹介をしていただいてよいでしょうか？ 黒瀧悠
迫る2027年 ERPの未来をどう見極めるか SAP ERPのサポートが最長でも2027年末に終了する「Xデー」が迫っている。国産ERPを25年以上にわたり提供してきたワークスアプリケーションズが、「Xデー」以降の未来を考えるための情報を届ける。 国内2000社以上が導入しているといわれるSAP ERPのサポートが、最長でも2027年末に終了する「Xデー」が迫っており、導入企業は自社ERPのグランドデザインの再設計が求められています。 本連載では、ワークスアプリケーションズがERPの歴史や分類、選定ポイント、生成AIを含む最新の技術動向などを多面的にお伝えします。第二回では、ERPがどのように登場し、発展してきたのかという歴史と、ERPの普及で日本企業が直面した課題について解説します。 ERPが登場した背景と「R/1」が与えた影響 まず、ERPが登場した背景と、世界初のERPシステム「SA
関連キーワード アプリケーション開発 | プログラマー | プログラミング 世界的な不況の中でも、プログラマーやエンジニアなど技術職の雇用市場は安定する傾向にある。同じ技術職でもさまざまな職種が存在する。特にこれから需要が高まるのはどの職種なのか。“引く手あまた”になる見通しの、プログラマーやエンジニア関連の職種「10選」と、それぞれどのような仕事なのかを紹介する。 これから人気のプログラマーやエンジニア職「10選」 その仕事とは？ 併せて読みたいお薦め記事 連載：プログラミングのこれまでとこれから 第1回：不況でも稼げるプログラマーが知っている「プログラミング」の基本はこれだ 第2回：今と昔の「プログラミング」は何が全然違うのか？ 新時代をもたらす劇的変化 第3回：人気のプログラミング言語「7種」の特徴とそれぞれの違い AIで開発現場はどう変わる？ “生成AIが仕事を奪う”なんて話より大
社員の離職問題に直面し、能力開発に注力するように松岡永里子氏（以下、松岡）：本日は『従業員エンゲージメントを仕組み化する スキルマネジメント』の著者である中塚敏明さんにご登壇いただきます。書籍の中に書いてあることも含めて、またそこからプラスして、質疑応答も含めてお話ししていきたいと思います。では中塚さん、お話いただいてもよろしいでしょうか。 中塚敏明氏（以下、中塚）：よろしくお願いします。 松岡：お願いいたします。 中塚：あらためまして、みなさまこんにちは。本日は「能力開発を仕組み化する スキルマネジメントとは」についてお話をさせていただきたいと思います。 まずはじめに、少し自己紹介をさせていただきたいと思います。スキルティの代表取締役の中塚敏明と申します。私はITの黎明期に生まれまして、NTT東日本での経験を経て、2011年にITの派遣会社を設立いたしました。 しかし社員の離職問題に直面
AI技術などの研究開発を行うフューチャーアイ（岐阜県高山市）は11月6日、AIアシスタント「Alexa（アレクサ）」が自社の特許を侵害しているとして、米Amazon.comやアマゾンジャパンなど4社を8月24日付で提訴していたと発表した。 フューチャーアイの発表によると、同社はAI音声アシスタント関連の特許を複数有し、関連する複数の企業にライセンス契約の締結を求める交渉を行っているという。アマゾンジャパンもその1社で、過去1年にわたり交渉を行ってきたが、応じないとする最終回答があったため提訴した。 また訴訟を提起した後もAmazon側の代理人に「破格のライセンス料」を提示して早期和解を打診したものの、回答期限だった10月25日を過ぎても回答がなかったため、公表に至ったとしている。 同社が侵害されたとする特許第7208603号「サービス提供システム及び端末」は、ユーザからの質問や要求に応じ、
パスワード管理アプリ「1Password」の開発企業が社内で不審なアクティビティを検出したことを発表しました。不審なアクティビティは1Password社内で利用されている認証システム「Okta」を介して発生していたことが明らかになっています。 Okta incident and 1Password | 1Password https://blog.1password.com/okta-incident/ We detected suspicious activity on our Okta instance but confirmed no user data was accessed. Pedro Canahuati, our CTO, provides more information in this blog post https://t.co/x2bAUvw7ez, which i
生成AIの安全性のリスクが懸念されるなか、日本での認証制度を作ろうと、関連企業が参加する新たな業界団体が設立されることになりました。企業が主体となって認証の仕組みを作ることで生成AIの活用を加速させるねらいがあるものと見られます。 関係者によりますと、新たな業界団体は「AIガバナンス協会」という名称で、それぞれの企業が開発・活用する生成AIについて、年内にもまとまる政府のガイドラインに基づいて安全性や正確性などの認証を付与する制度を作ることを目指します。 また、企業が共同で研究会などを作って知見を共有するほか、AIに関する制度の在り方について政府への提言を行うとしています。 業界団体には、生成AIの開発や活用を進めるNECやNTTデータ、日立製作所の子会社のほか、大手金融機関など合わせて19社が今のところ参加する見通しです。 早ければ来年4月に業界団体を設立し、認証制度を始めることを目指す
量子テクノロジーの進展で期待が高まる量子エンジン（写真はイメージです） Nataliya Pylayeva-Shutterstock ＜量子エンジンはどのような原理で動くのか。これまでに話題となった「熱を使わないエンジン」の開発史とともに紹介する＞ 沖縄科学技術大学院大（OIST）とドイツの複数の大学による国際研究チームは、世界で初めて「量子力学の原理を用いたエンジン」の設計・製作に成功しました。 現在使われている熱機関（heat engine）は、熱をエネルギー源としています。熱源や燃料を装置外から取り込むものは外燃機関、装置内で生成した熱エネルギーを利用するものは内燃機関と呼ばれます。 18世紀半ばから19世紀に起こった産業革命では、石炭を利用した外燃機関である蒸気機関の開発で動力源が刷新され、社会構造が変わりました。その後、外燃機関は小型軽量化が難しいことから、自動車や飛行機などの輸
本調査は6月に、GitLabのソーシャルメディアチャンネルおよびメーリングリストを通じて行われ、世界中のさまざまな業種・規模の企業に所属する開発・IT運用・セキュリティ部門の従業員およびリーダー1001人から有効回答を得ている。 調査結果によると、回答者の90%が「ソフトウェア開発にAIを活用中または活用予定である」と回答した。また、83%が「他社に後れを取らないように自社のソフトウェア開発プロセスへのAI実装が不可欠」と回答したのに対し、79%が「個人情報や知的財産にアクセスするAIツールに懸念」を示した。加えて40%が、「AIはすでにセキュリティ面で大きなメリットをもたらしている」と答えた一方、そのうちセキュリティ担当者の40%は「AIを活用したコード生成によってワークロードが増大すること」を懸念として挙げた。 AI導入の課題に関する項目では、95％の技術系上級幹部が「AIツールの選定
相次ぐマイナンバーカードのトラブルを受け、政府は「マイナンバー情報総点検本部」を設置した。再発防止に努めるというが、一連の政府対応について、経営コンサルタントの大前研一氏は「問題の本質を全く理解していない」と断じる。マイナンバーカード問題の解決策はどこにあるのか、大前氏が提言する。 ＊ ＊ ＊ トラブル続発のマイナンバーカードを自主返納する動きが広がっている。 健康保険証や公金受取口座との紐づけミス、住民票誤交付などの不祥事が後を絶たないため、国民が政府とマイナンバーカードのシステムに対する不信感を募らせているのだ。 このため政府は慌てて関係省庁のデジタル庁、総務省、厚生労働省を中心とした「マイナンバー情報総点検本部」を設置。岸田文雄首相は信頼を回復するため、8月上旬までに総点検の中間報告と対策を取りまとめるよう指示した。 しかし、これは焼け石に水だろう。持ち主不明の年金記録が約5000万
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