そろそろ博士課程の振り返りをしようと思って、これを機にnoteを書いてみることにしました。最初の記事としては相応しいのではないかと思って。 ※本記事は2023年6月に書いたものです。文中にAIを使うことについての記述がありますが、LLMの進歩は目覚ましいものがありますので、お読みになっている時点の状況に応じて読み替えていただければと思います。なお、私はAIは適切な用法を理解して使う上では非常に有用だと考えています。 おかげさまで2023年3月に博士号を頂くことができました。謝辞にも書いたのですが、本当に多くの方にお世話になってここまで来ることができました。お名前を上げだすとそれだけで本稿が埋まってしまうので畏れ多くも割愛させていただきますが、改めて感謝申し上げたいと思います。 さて、何年も社会人博士を名乗ってきたせいで「私も博士課程に興味があるのですが」と相談をいただくことがたびたびありま
研究者の歩きかたセミナー「大学発ジャーナルのDXに向けた連続セミナー」（2024年5月30日、6月27日、7月25日）（終了しました） 本連続セミナーでは、研究者や図書館員など大学の出版活動にかかわる人々が場を共にし、ダイヤモンドオープンアクセス（OA）としての大学発ジャーナルの意義を再考し、またその持続可能性や評価の向上に向け利用が期待できるオープンソースのツールや仕組みについて3回に分けて学びます。 昨年、内閣府より「統合イノベーション戦略2023」が示され、日本でも2025年度の公募分より公的資金による研究成果はオープンアクセスでの即時公開が求められることになりました。世界では即時OA実現の手段として、投稿料も購読料も必要としないダイヤモンドOA出版への関心が高まっています。 紀要をはじめとした日本の大学や研究機関で刊行される多くのジャーナルは、まさにダイヤモンドOA出版といえます。
メタデータをダウンロード RIS形式 (EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり) This paper aims to clarify the structural characteristics and problems of the credit system in Japanese universities by analyzing its transitional process. First of all, the author tried to settle the definition of the credit system and to set up the following 5 areas for studies : "one credit", "total credits", "distribution o
トップ Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2024年5月16日 No.3636 個人情報保護法の見直しに向けて Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2024年5月16日 No.3636 個人情報保護法の見直しに向けて －デジタルエコノミー推進委員会企画部会データ法制ワーキング・グループ 個人情報保護法（個情法、2022年4月全面施行）は、施行後3年ごとに国際的動向やICTの進展等を勘案し、必要に応じて所要の措置を講じる旨を附則で規定している。政府の個人情報保護委員会（個情委）は同規定に基づき、個情法の3年ごと見直しに向けた検討を進めている。 データ駆動型社会を構築するうえで、個人の権利利益の保護と個人データ等の利活用に関する俯瞰的な規律のあり方について議論を深める観点から、経済界として個情委に随時意見発信していくことが極めて重要である。 そこで経団連は4月3日、東京・大手
令和6年5月16日 筑 波 大 学 研究不正行為（盗用）の認定に係る博士の学位及び課程修了の取消しについて 本学大学院博士課程の大学院生（当時）が提出した博士学位論文について、研究不正行為（盗用）の疑いが浮上し、調査の結果、盗用があったと認定しました。 これを受け、本学教育研究評議会において、筑波大学学位規程に定める学位の取消しの要件に該当するか否かを審議した結果、「不正の方法により学位の授与を受けた事実が判明したとき」に該当すると判断されたため、博士の学位及び課程修了の取消しを決定しました。 博士の学位及び課程修了の取消しについて（PDF） 筑波大学人間総合科学研究科元大学院生の研究不正行為（盗用）の認定について 学長コメント この度、本学が平成30年3月23日に授与した博士学位の取得に対し、不正行為が判明したため、学位授与の取消しという事態が発生しました。学位を授与する高等教育機関とし
これからの大学は知的基盤社会を先導する重要な役割を担うことが期待されています。そのためには教員のみならず、経営を担う職員も能力を発揮することが必要とされています。本プログラムは、これからの大学や教育組織の経営に携わる者を養成すること、また大学職員のマネジメント能力を向上することを目的として設置しました。本プログラムの科目は、教育学、社会学、法学、社会調査法、大学運営・経営に関わる実務家が教える講義など、人間科学専攻の授業科目にはなかった新たな科目群であり、人間科学研究科大学院生においても自身の専門分野を超えた幅広い素養を体系的に身につけることができ、身につけた知識と能力は大学をはじめとする教育機関、国や自治体における教育行政においても汎用的に活用可能であると考えられます。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
