2023年の凱旋門賞は日本馬がスルーセブンシーズだけで国内の注目度が高まらなかったが、C・ルメールを鞍上に4着と健闘した。弾丸日程で現地に向かった将棋観戦記者の“ロンシャン探訪記”をお届けする。（全2回の第1回／第2回へ続く） 大逆転の末、藤井聡太七冠が八冠に王手をかけた王座戦第3局を名古屋で取材し、深夜に永瀬拓矢王座の肉声に耳を傾け、徹夜で原稿を仕上げた。朝に東京に戻って女流名人リーグの伊藤沙恵女流四段−石本さくら女流二段戦を観戦し、その翌朝に羽田空港からフランス・パリ行きのJAL45便に搭乗した。観戦が続いて興奮していたからか、なかなか機内で眠ることができなかった。いや、パリでの大勝負が待ち切れなかったからだろう。 オルフェ、ゴルシなどの奮闘を見てきたが 世界最高峰の競馬レース、凱旋門賞を観戦する——。 学生時代には渡辺敬一郎氏の『世界の競馬場1 ヨーロッパ競馬ガイド』をバイブルに、ヨ
『議員の両性同数 パリテの現在地』 日本では女性議員の割合が非常に低い。２０１８年には「政治分野における男女共同参画の推進に関する法律」が制定されたが、理念法に止（とど）まる。仏も１９９０年代には議員の女性比率が国際的に低い国だった。だがその後、憲法改正や「パリテ法」制定を通じ、選挙公職への両性平等な参入を促進する義務規定を確立してきた。Ｒ・セナック『議員の両性同数 パリテの現在地』（白水社文庫クセジュ・１３２０円）は、パリテの原理、立法とその実施、効果などを論じる。訳は若干硬いが、属性による市民の区別を禁じる共和国理念とも格闘しつつ、意思決定権の平等を目指してきた同国の模索を簡潔に伝える。 ★Ｒ・セナック著 白水社文庫クセジュ・１３２０円 『主権者を疑う 統治の主役は誰なのか？』 民主主義の今日的課題には「主権者国民」の絶対視もある。駒村圭吾『主権者を疑う 統治の主役は誰なのか？』（ちく
1700年、貴族やイギリス大使が中心となってイギリス式の近代競馬（正式のルールと専用の施設（競馬場）に基づく競馬）が初めて開催される。 18世紀に入り、イギリスからのサラブレッドの輸入が始まる。 1775年3月9日、ブローニュの森の北にあるサブロン平原において、フランスで初めて競馬が行われる[1]。 1789年のフランス革命の影響で競馬開催は中断されたが、ナポレオン・ボナパルトが軍馬の品種改良を目的に復活させた。 1833年、独自のスタッドブックが創刊される。 同年11月11日、フランス馬種改良奨励協会（フランスギャロの前々身）が設立される[1]。 1834年5月4日、馬種改良奨励協会が主催する初めての競走がシャン・ド・マルス競馬場で行われる[1][2]。 同年5月15日、シャンティイ競馬場で初めて競馬が開催される。[1]。 1836年、シャンティイ競馬場においてジョッケクルブ賞が創設され
世界各国の少子化対策をテーマに特派員が取材する連載企画「少子化考」で、欧州で例外的に高い出生率を維持するフランスを取材した。その背景には、子を産み育てるための経済的な支援だけではなく、妊娠や出産を巡る個人の選択を保障し、多様な家族のあり方を許容する社会の変化があった。曲折がありながらも、個人の幸福の尊重を掲げたフランスの歩みは、人口政策に偏る日本の少子化対策に示唆を与えている。 フランスの国民議会（下院）は昨年6月下旬、異性のカップルのみが対象だった人工授精や体外受精などの生殖補助医療を、独身女性や女性同士のカップルにも拡大する法案を可決した。精子バンクを整備して治療費は公的保険でまかない、子の出自を知る権利にも一定程度、配慮する内容が盛り込まれた。
フランスではペットとして飼われている動物が捨てられるのを防ぐため、2024年から犬や猫の店舗での販売が禁止されることになりました。 フランス議会上院は18日、動物の扱いに関する法律の改正案を可決しました。 新たな法律では2024年からはペットショップなどでの犬や猫の販売を禁止するとしていて、飼いたい場合はブリーダーからの直接購入や、保護施設からの引き取りなどに限られることになります。 また、衝動買いによってペットが捨てられることを防ごうと、購入してから7日間は解約を可能としたうえで、購入者には飼育に関する知識があることを証明する書類への署名も義務づけています。 ペットフードの業界団体によりますと、フランス国内でペットとして飼われている犬と猫はあわせて2200万匹近くにのぼりますが、動物保護団体は毎年10万匹が捨てられているとしていて、改正案を提案した議員は、「動物の福祉のための歴史的な一歩
フランスの議員団が6日から台湾を訪問し、7日には蔡英文総統と会談する予定です。 ヨーロッパの国々で台湾との関係強化の動きが続いていて、中国は反発を強めています。 台湾を訪問したのはリシャール元国防相を団長とするフランス議会上院の超党派の議員4人で、6日午前、台湾の桃園国際空港に到着しました。 一行は7日、蔡英文総統と会談するほか、10日までの滞在中、首相にあたる行政院長や外交、経済などを担当する閣僚らとも会談する予定です。 ヨーロッパの国々では去年、チェコの上院議長が台湾を訪問したのをはじめ、ことしに入りリトアニアやポーランドなど4か国が新型コロナウイルスのワクチンを提供するなど、台湾との関係を強化しています。 さらにEU＝ヨーロッパ連合は先月、台湾との経済的な関係の強化をはかることを明記したインド太平洋戦略を発表しました。 こうした動きが続くことは中国の外交にとって痛手で、今回のフランス
フランス政府は、新型コロナウイルスの感染が「第4の波に入った」という認識を示し、感染が確認された人には10日間の隔離を義務づけ、従わない場合は罰金も科すなどとする、新たな対策を発表しました。 フランスでは、インドで確認された変異ウイルスの「デルタ株」が新たな感染の80％を占め、このところの感染者数は連日1万人を超えるなど急速に広がっています。 フランス政府のアタル報道官は19日夜の記者会見で「ウイルスの第4の波に入った。感染の勢いは強く、速やかに対策をとらなければならない」と述べ、より強力な対策が必要だという認識を示しました。 そのうえで、新たな対策として、感染が確認された人については、10日間の隔離を義務づけ、従わない場合は最大で1000ユーロ、日本円でおよそ13万円の罰金を科すことを明らかにしました。 また今月21日以降、文化施設やレストラン、ショッピングセンターで段階的に適用される、
フランスの司法当局は、人道に対する罪の隠匿の疑いでユニクロのフランス法人など4社の捜査を始めたことを明らかにしました。 これらの会社をめぐっては、フランスのNGOなどが中国の新疆ウイグル自治区の人たちの強制労働で作られた材料を使っている疑いがあるなどとしてことし4月に告発していました。 フランスの司法当局はNGOなどの告発を受けて、人道に対する罪の隠匿の疑いで捜査を始めたことを1日、明らかにしました。 フランスのNGOなどはことし4月、中国の新疆ウイグル自治区の人たちの強制労働で作られた材料を使っている疑いがあるなどとして ▽「ユニクロ・フランス」のほか ▽ZARAなどを展開するスペインのアパレル大手「インディテックス」 ▽アメリカの「スケッチャーズ」、 ▽フランスのアパレルブランドを所有する「SMCP」の 4社を告発していました。 新疆ウイグル自治区をめぐってはアメリカやイギリスなどの国
フランス政府国家功労勲章シュバリエを受章した福島さん（右）＝東京都港区のフランス大使館で2021年6月23日、上東麻子撮影 参議院議員の福島瑞穂さんが23日、フランス政府から国家功労勲章シュバリエを授与された。 福島さんは1987年から弁護士として活動し、98年に初当選した。 この日、東京都港区のフランス大使公邸で受勲式が行われた。フィリップ・セトン駐日大使は、福島さんが死刑制度廃止、従軍慰安婦問題、男女共同参画などに…
フランスのマクロン大統領は27日、80万人以上が犠牲になったとされる1994年のルワンダ大虐殺について「フランスは、大虐殺を引き起こした体制の側に立っていた。最悪の事態に至った重い責任を負う」と表明した。訪問先のルワンダの首都キガリで演説した。 マクロン氏は明確な謝罪はしなかったが、大虐殺を生き延びた人だけが「私たちに許しという贈り物を与えることができる」と述べて、許しを求めた。ルワンダのカガメ大統領は「謝罪より価値のある言葉だった」と応じた。 ルワンダでは94年、多数派フツ人のハビャリマナ大統領の搭乗機が撃墜された事件をきっかけに、政府軍などが、フツ人と対立する少数派ツチ人やフツ人穏健派を虐殺する事態に発展した。フランスのミッテラン政権は当時、ハビャリマナ氏とフツ人主体の政府軍を支援していた。
＜ｋｉｎ－ｇｏｎ＞ 英作家、アーサー・コナン・ドイル（１８５９～１９３０年）は誰をモデルにシャーロック・ホームズを作ったのか。数ある説の中には、米作家のポーが描いた探偵、デュパンやドイルの大学の恩師、ベル博士などがいる。 そしてもう１人、主にフランスのシャーロキアン（ホームズ愛好家）が唱えているのが、推理小説「マクシミリアン・エレールの冒険」の主人公である。 仏作家、アンリ・コーバンの描いた哲学者、エレールは長身で細身の体形、気難しく物憂げだ。確かにホームズに似ている。犯罪史に詳しく、相棒を信頼し、変装を得意とする点もそっくりだ。
共和国と豚 ［著］ピエール・ビルンボーム 英米の多元主義的な「弱い国家」との対比において、仏独など「強い国家」の「論理」を明らかにしてきた著者が、本書では「弱い国家」への選好を垣間みせる。多様性への寛容さが羨（うらや）ましいのだ。カトリック教会からの分離で実現した国家の非宗教性が、政教分離を認めぬイスラム教徒らの不寛容に転じざるを得ない、現代フランスの悩み。東欧ユダヤ人に出自をもつ著者が、「共和国」の政教分離の裏面を問い、食卓分離を主題化したのが本書である。 「農民であると同時にキリスト教徒であるフランス国民」にとって、彼らを「長きにわたって陶冶（とうや）してきた」豚食は譲れない一線であり、かねてユダヤ人との、現在ではムスリムとの、見えない「内的境界線」になっている。隣国ドイツやスイスにおいても同様だ。この点、豚食が禁じられるユダヤ人にして啓蒙（けいもう）主義者、モーゼス・メンデルスゾーン
フランス軍が身体能力を増強した「拡張兵士」の開発を許可する方針をあきらかにした/Regis Duvignau/Reuters/Alamy （ＣＮＮ） フランス軍が軍の倫理委員会の報告を受け、身体能力を増強した「拡張兵士」の開発を許可する方針を打ち出した。 ８日に公表された報告書では、医療措置や義肢、装置の埋め込みなどによる体力、認知力、知覚力、精神力の増強について検討。これによって兵士が兵器システムと交信して所在場所を突き止めたり、同僚の兵士と連絡を取ったりできるとした。 ほかにも考えられる介入措置として、苦痛やストレス、疲労を防ぐための医療措置や、兵士が捕虜にされた場合に精神力を高める薬物にも言及している。 フランスは、困難な戦略的状況の中で軍の運用上の優位性を保ちながら、軍をつかさどる規定や人道法、社会の基本的価値観を尊重する必要があると同委員会は指摘。従って、兵士が武力の行使を抑制で
過去と向き合う 現代の記憶についての試論 ［著］アンリ・ルソー 今年前半、米国で始まった人種差別への抗議は、すぐに国境を越えた奴隷制の歴史の見直しにまで波及した。本書を読めば、それが一過性ではなく、「負の記憶」をめぐる世界的な潮流の一環だとわかる。 この変化は、冷戦崩壊の前後に噴出した第２次世界大戦の戦争責任の議論に端を発する。戦勝国のフランスでも戦時中の対独協力が問題となり、著者は現代史家として、長く論争の渦中に身を置いてきた。矛先は少数のレジスタンスを国民全体の免罪符とする「政治神話」や、アルジェリアとの植民地戦争の忘却にも及んだ。本書では、その体験にもとづき、戦後フランスの国民的記憶の作られ方が批判的に検証される。 こうした取り組みの延長線上で、現在ではユダヤ人大量虐殺の悲劇こそ、戒めるべき欧州共通の記憶と見なされている。歴史の見直しは、さらに欧米以外の内戦や独裁、植民地支配まで進み
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