日本にスマートフォンが登場して10年が経ち、携帯電話は今まで電話やメールを送信する役割だったものが、Facebook、Twitter、LINEが登場し、最近ではYouTubeなどの動画コンテンツも登場して、ユーザー行動も10年前とは比べ物にならないほどの変化を見せてきた。 今回、メディア環境研究所の野田氏より、生活者を取り巻くメディア環境を浮き彫りにし、最近の若年層は、どのようにスマートフォンを利用して情報収集を行い、どのように消費行動につなげているのか調査結果をもとに解説した。
Twitterには一貫性がなくてはならない。 最高経営責任者（CEO）のJack Dorsey氏はその点に理解を求めている。Twitterが「われわれの個人的な信条に基づく場当たり的な対応に左右される」ような状態に陥ることは許されないと、同氏は明言している。 以前も語ったこの考え方を、Dorsey氏は米国時間8月15日、NBC Newsのインタビューで繰り返した。 すでにApple、Facebook、Google傘下のYouTube、Stitcherなどの企業が、Jones氏の悪名高い陰謀論メディアサイト「InfoWars」に厳しい措置をとっている。Jones氏は、2001年に約3000人の死者を出した米同時多発テロ事件や、2012年に生徒と職員26人が死亡したコネチカット州のサンディフック小学校銃乱射事件などの悲劇的な事件について、事実ではない陰謀論を拡散しているとして広く批判されている
1980年代後半から90年代半ばに生まれ、いわゆる「ゆとり教育」を受けてきた世代を「ゆとり世代」と呼ぶ。ゆとり世代の社員をどのように教育するかについてはこれまで多くの議論がされてきたが、そんな中、5月26日の読売新聞夕刊に驚きの記事が掲載された。 タイトルは「『ゆとり』市職員、空自で鍛え直し…３年目研修」。東京都府中市が「ゆとり世代の若手職員を鍛え直す」という意図で、入庁3年目の職員を航空自衛隊で2泊3日の研修を行うことを決めたというのだ。 「普通にパワハラだろ」「マネジメントの問題を新人に転嫁するのは最悪」と大炎上 記事によると、研修の対象になるのは入庁3年目の事務職、技術職、保育士職のすべての職員50人。6月の平日3日間を使い、航空自衛隊府中基地で災害時の救助活動やあいさつ、行進などの基本動作の訓練を行うという。 入庁3年目は「一部の職員には自分が何をすべきかを見失ったり、積極性に欠け
この記事の写真をすべて見る 行き過ぎた表現があった――。 2017年12月に沖縄県内で起きた交通事故で、「米兵が日本人を救出した」とする報道をめぐって、産経新聞は「事実関係の確認が不十分」だったとして記事を削除。沖縄タイムスと琉球新報に謝罪した（18年2月8日付紙面に「おわびと削除」を掲載）。 沖縄タイムス記者・阿部岳は、自著『ルポ沖縄 国家の暴力』（朝日新聞出版）のなかでデマを垂れ流すメディアのあり方を問うている。いまだ沖縄2紙に向けられる“根拠なき批判”。その当事者でもある阿部が、今回の騒動をリポートする。 ＊ ＊ ＊ 真っすぐな視線を向けられ、答えに窮した。取材相手の女性（19）がふいに聞いてきた。「米軍が良いことをした時には何で書かないんですか」。良いことをしたのかどうか、そこが分からないからです。出かかった言葉はしかし、のみ込むしかなかった。 昨年12月、沖縄県の高速道路で起
横田 僕の本が出たからかどうかは、社長の柳井（正）さんが答えないからわかりませんが、ユニクロの労働環境は良くなっているし、賃金も上がっていると思います。時系列で言うと、『ユニクロ帝国の光と影』が出た後に「地域正社員」という形で1万人以上を正規社員として雇用するようになりました。これはユニクロの雇用戦略の大きな転換です。店長にも残業代が出るようになりました。さらに、店長などの正社員の月の労働時間の上限は、240時間未満から220時間未満に下がっています。閑散期には195時間未満にまで下がりました。 ――望月さんは今年6月から官房長官会見に出席していますが、会見自体に何か変化はありますか？ 望月 日に日に官邸側が強硬になっていると感じています。これまでは、官房長官会見は質問者の手が挙がらなくなるまで質問に答えるのがルールだったんです。たぶんアメリカの国務省やホワイトハウスの会見の真似ですね。だ
Service Design Advent Calendar 2017に、ちなんだ投稿です。 はじめまして！オリジナルライフという会社を運営してる榎本です。 「消費者ジャーナリズムで産業の進化に貢献する」を会社のコンセプトにしています。実際にお金を払ってる消費者の当事者としての生の声や体験レポートの可視化を頑張っています。消費者ニーズによりそった先進的なサービスをやってる会社が勝ちやすく、チートを行なっている会社が勝ちにくくなる＝『産業のサービス品質全体が進化する』世界を実現したいと思っています。 お手本にしてきたのは、情報誌時代のリクルートのサービスデザインなんですが、全くもって真逆のメディアに見える、「暮しの手帖」が、『ユーザーニーズの可視化で産業の進化に貢献している』という点で共通だったのが、衝撃だったので、ここにご報告させていただきます。 暮しの手帖のすごさ①商品テストがすごい こ
「自分の声」があらゆる方向から返ってくる閉じた空間、エコー・チェンバー エコーチェンバー現象（エコーチェンバーげんしょう）あるいはエコーチェンバー（英: Echo chamber）とは、自分と似た意見や思想を持った人々の集まる空間（電子掲示板やSNSなど）内でコミュニケーションが繰り返され、自分の意見や思想が肯定されることによって、それらが世の中一般においても正しく、間違いないものであると信じ込んでしまう現象[1][2]。又は、閉鎖的な情報空間において価値観の似た者同士が交流・共感し合うことで、特定の意見や思想が増幅する現象[3]。エコーチェンバー化[4]、またはエコーチェンバー効果[5]とも言う[6]。エコーチャンバーとも表記される[7][8][9]。 「エコーチェンバー」は、元々は音響効果や実験のため人工的にエコー（反響）を作り出す部屋「残響室」(英語別称:Reverberation
シノドスは、ニュースサイトの運営、電子マガジンの配信、各種イベントの開催、出版活動や取材・研究活動、メディア・コンテンツ制作などを通じ、専門知に裏打ちされた言論を発信しています。 専門性と倫理に裏づけられた提案あふれるこの場に、そしていっときの遭遇から多くの触発を得られるこの場に、ぜひご参加ください。 シノドス編集長・荻上チキ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
