図1 ナトリウム化合物を使った2次電池 小型の単セルを組み合わせた容量9kWhの2次電池モジュールの外観。電池セルを密着させて動作させた大阪製作所所内の構内試験の様子。一戸建てに必要な電池容量を実現できるという。出典:住友電気工業 住友電気工業は2011年3月4日、Na（ナトリウム）化合物を用いた2次電池を開発したと発表した（図1）。資源が豊富なNaを利用しているため、材料コストの低減に向く。 太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー源と接続して中規模電力網内で電力を蓄える用途や、家庭での定置用途、電池を加熱するスケジュールが立てやすいバスやタクシーなどの車載用途を想定している。 2015年の製品化を予定しており、電池のコストとして、2万円/kWhが視野に入りつつあるという。なお、電気自動車用のリチウムイオン2次電池のコストは10万円/kWh＊1である。 開発した2次電池の体積エネル
長崎大先端計算研究センターの浜田剛准教授（３６）らのグループが、米国電子学会の「ゴードン・ベル賞」を２年連続で受賞した。 昨年は低価格で高速計算が可能なスーパーコンピューター「ＤＥＧＩＭＡ」の開発成功が評価されたが、今回はさらに性能を高めたことなどが認められた。 浜田准教授らは、安価で市販されている画像処理装置（ＧＰＵ）を大量につなぎ合わせるなどの方法で、従来は数十億円かかるスーパーコンピューターの開発費用を約３８００万円に抑制。毎秒１５８兆回の計算が可能だったが、今回はＧＰＵを増やすなどの改良を重ね、同１９０兆回の計算ができるまでにした。 このスーパーコンピューターは、天体物理学や金融工学などの応用研究に活用されているほか、三菱重工業長崎造船所との共同研究で船体の構造解析にも応用されているという。 ゴードン・ベル賞は、「スーパーコンピューター分野のノーベル賞」とも言われる。 浜田准教授は
太陽電池の研究開発目標は、大きく2つある。太陽光を電力に変換する効率を高めることと、部材（BOM）コスト/製造コストを引き下げることだ。日本、米国、欧州のいずれも将来の再生可能エネルギーの比率を総発電能力の1割以上に高めようとしており、効率改善とコストダウンは今後も重要な開発目標であり続けるだろう。太陽電池が生み出した電力の発電コストが、一般の送電網から供給される電力のコストと同等かより安価に供給できる状態「グリッドパリティ」を達成できなければ大規模な普及が望めないからだ。 2つの目標の重み付けは開発時期や、太陽電池の方式によって変わるが、一般には変換効率が高くなるよう新しい材料や構造を開発し、次に材料コストや製造コストを抑えて量産する。これを繰り返すことで、商用電源よりも安価な電力を太陽光発電で供給するわけだ。 表1 太陽光発電に関するロードマップ「PV2030＋」 さまざまな方式の太
外部の反射鏡を使わずにレーザー光の方向を高速で広角度に変えられる新しい半導体レーザーを京都大工学研究科の野田進教授らとローム（京都市）が開発した。半導体レーザーの大幅な小型化が可能になり、超小型の医療用レーザーメスやレーザーディスプレーに応用が期待される。英科学誌ネイチャー・フォトニクス電子版に発表された。 野田教授らは、縦０・３ミリ、横１ミリ、厚さ０・１ミリの半導体チップに、微小な穴を約３００万個あけた薄い結晶層を組み入れた。この穴が反射鏡の役割を果たして、光がチップ内で反射を繰り返し、増幅されたレーザー光を出す。 穴が等間隔なら光は垂直に出るが、間隔を変えると最大３０度、傾いた方向へ放射された。様々な穴のパターンの結晶をチップに組み込むことで光の方向を制御でき、放射方向の切り替えは１０億分のｌ秒と、従来の外部の鏡を使うタイプより１０００倍速くなった。サイズも、従来型だと数センチの大きさ
ＮＴＴは７日、世界で初めて毎秒１ギガビット（１ギガは１０億）を超える無線ＬＡＮ（構内通信網）の通信技術の開発に成功した、と発表した。最新の無線ＬＡＮの通信技術（毎秒で最大１００メガビット）に比べて１０倍速いほか、固定通信である光ファイバー並みの速さを実現した形だ。 ＮＴＴは今回の新技術を、米国の通信規格標準化団体「ＩＥＥＥ（アイトリプルイー）８０２委員会」で、２０１２年末までに決定される無線ＬＡＮの次世代の国際標準規格として採用を働きかける方針。同社などが提案した無線ＬＡＮ技術は１９９９年に「ＩＥＥＥ８０２．１１ａ」として採用された実績があり、その延長線の技術としてアピールする。 今回、実験に成功した無線ＬＡＮの通信技術は、１つの基地局当たりで毎秒最大約１・６２ギガビットの通信速度を出すことに成功。通信速度が落ちにくいのが特徴という。ＮＴＴ未来ねっと研究所（神奈川県横須賀市）が２００８年か
西川善司の3Dゲームファンのための「ラブプラス」グラフィックス講座 DSの3D能力を超えた5,000ポリゴンキャラクターをレンダリングする技術に迫る 会場：ＫＯＮＡＭＩ本社 本連載は、センセーションを与えた3Dゲームグラフィックスにスポットをあてていく連載である。 本連載ではこれまではどちらかと言えばハイエンド技術ばかりに目が向けてきたわけだが、PS3やXbox 360といったハイエンド現行機が普及期/熟成期に突入した今は、そうしたホットトピックに巡りあう機会が減ってきたように思える。これは、全体的な技術の底上げが行なわれてきたと言うことであり、喜ばしい反面寂しい気もする。 そんなわけで、これからは、アーティスティックな方向性で一工夫ある斬新な表現や、ユニークなアプローチの技術にも目を向けなければ、と思っていた矢先に、注目せざるを得ないタイトルと遭遇した。 それが今回取り上げる「ラブプラ
環境に優しい自動車燃料「バイオエタノール」の原料となる夢の作物が誕生した。アサヒビールと農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）が開発に成功した新種のサトウキビは、「耕作地面積当たりで従来より５倍以上のバイオエタノールの生産が見込める」という。５月に品種登録を出願する。今後２年間にわたって鹿児島県の種子島で実証実験を進め、実用化を急ぐ。 アサヒが開発したのは「砂糖・エタノール複合製造プロセス」と呼ぶ技術。新品種のサトウキビは育成スピードが従来品種の２倍。発酵条件を工夫し、バイオエタノールの大規模製造設備を導入した場合の歩留まりも２倍に向上した。 同社の実証実験では、エタノール生産量は導入前の５倍以上の年間４４００キロリットルとなり、二酸化炭素（ＣＯ２）削減効果は従来に比べ５７倍にのぼったとしている。 さらに、この新品種はエタノールの原料となる「茎」が従来の１．５倍、砂糖になる「糖」の収量
アメリカでは、移植待ちの患者がこの10年で倍増しているにもかかわらず、手術数はほぼ横ばいとなっているなど、ドナー不足が深刻な問題となっています。 これを解消するため、外部から組織を移植するのではなく、自分の細胞を利用して回復する「再生医学」分野の研究が近年盛んに行われていますが、アメリカの研究チームが火傷などの治療のため皮膚に細胞を印刷し再生させるという、まるでSFのような治療方法を開発、実用化に近づけました。 詳細は以下。 Inkjet-like device 'prints' cells right over burns | Reuters Inkjet Cell Fabricator Prints Healing Flesh Directly Onto Wounds | Popular Science 「バイオプリンティング」と名付けられたこの方式を開発したのは、アメリカ・ノースカロ
［ソウル ６日 ロイター］ 北朝鮮が独自のコンピューター用基本ソフト（ＯＳ）を開発したことが、韓国の政府系シンクタンク科学技術政策研究院（ＳＴＥＰＩ）のリポートによって明らかになった。 リナックスをベースにした北朝鮮の独自ＯＳ「紅星（Ｒｅｄ ｓｔａｒ）」は、米マイクロソフトのＯＳ「ウィンドウズ」の初期バージョンの影響を色濃く受け継いでおり、技術的には「１０年遅れ」だという。 同ＯＳを入手して詳細な稼動テストも行ったというＳＴＥＰＩは、リポートで「（同ＯＳ上で動く）アプリケーションが非常に少ないため、北朝鮮国内でも簡単には流通しないだろう」と指摘。「北朝鮮は自分たちの情報セキュリティーをコントロールできるようなＯＳを開発した」としている。 北朝鮮では、当局が検閲したウェブサイトでさえ、閲覧できる環境を持っている人は極めて少ない。
今年５月に打ち上げられ、金星に向かう小型人工衛星に国内６大学の学生が作ったコンピューターを搭載し、過酷な宇宙空間で耐久性を競うサバイバルレースが行われることになった。 衛星は１辺３５センチの立方体。大学や中小企業が協力して人工衛星や探査機を作る第一歩にしようと、国内の２２大学・高専が協力して作製した。日本初の金星探査機「あかつき」を打ち上げるＨ２Ａロケットに相乗りする。 飛行中の目玉が、コンピューターの耐久性を競うレース。公募で選ばれた北海道工業大、東京理科大、高知工科大、東北大、電気通信大、慶応大の６大学が、耐久性を高めるために材料などを工夫した自作コンピューター計６台を搭載する。 宇宙空間では高温から低温へと極端に温度が変化し、強い放射線にさらされる。この中で、衛星の主コンピューターがさまざまな課題を６台に出し、どのコンピューターが最後まで正確に処理できるか競う。成績は無線で確認する。
「触覚」のあるロボット用人工皮膚の開発を、Peratechという米国の企業が発表した。触れられたかどうかだけでなく、どこにどのくらいの強さで触れられたかも分かるという。 米マサチューセッツ工科大学（MIT）のMedia Labからの委託で開発する。ふれあいによる人とロボットの交流を実現することを目指した世界初のプロジェクトという。 この技術を可能にするのは、Peratech独自の「QTC（Quantum Tunnelling Composites）」という素材。圧力を電気的反応に変換することができ、単純な電気回路で接触を感知できる。圧力を加えると、その強さに応じて電気抵抗が変わるため、高度なヒューマンマシンインタフェースが可能になるとしている。 QTCは薄く柔軟性があるため、さまざまなデバイスに利用可能で、稼働部品もなくエアギャップも不要なため、信頼性も高いと同社は述べている。 さらにこの
KDDI研究所は2月24日、携帯電話に内蔵されている加速度センサを使って、人の作業を認識する技術を開発したと発表した。業務の遠隔監視も可能になるという。 KDDI研究所によると、これまでの加速度センサを使った行動認識技術では、「歩く」「走る」といった一定の動きをくり返す動作しか認識できなかったという。今回開発した技術は、計測した加速度の大きさを一定秒数ごとに区切って分散の分布などの特徴量を求め、加速度のパターンとして記録し、基本動作パターンとの全体的な適合傾向を比べる。これにより、たとえば掃き掃除であれば「ほうきを動かす動作」「歩く動作」「ちりとりにゴミを集める動作」といったように、さまざまな動きが混在する一連の動作を、1つの作業として認識できるとのことだ。 比較対象となる基本動作パターンについては、あらかじめ用意した定型パターンと、過去の作業記録から求めた実測パターンの両方を利用し、学習
電気自動車を研究開発するSIM-Driveは1月22日、2013年の量産を目指して電気自動車を試作すると発表した。いすゞ自動車や三菱自動車のほか、NTT東日本、オリンパス、パイオニアなど34社・機関が開発に参加する。 SIM-Driveは2009年8月に設立された企業。慶應義塾大学環境情報学部教授の清水浩氏が電気自動車「Eliica」の開発を含む研究成果を元に創業した。清水氏が代表取締役社長を務めており、取締役会長にはベネッセホールディングス取締役会長兼CEOの福武總一郎氏が就任している。 既存の車も電気自動車に変えられる SIM-Driveでは、インホイールモーターとPlatform by SIM-Driveという2つの独自技術を活用した電気自動車の試作に取り組む。インホイールモーターとは自動車のタイヤホイールの中に直接モータを内蔵する技術で、エンジンの替わりにモーターを搭載する従来の電
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