この物語は2014年の初めごろ、イーストビレッジのお気に入りのバー、EVSで飲んでいたところから始まる。何度も言っていることだし、聖マルコに誓ってもいい。EVSは断じてダサいバーではない！ ニューヨークでハッピーアワーをやっているバーを見つけるのはひどく難しい。僕の行きつけだから、みなさんはどうか通わないでほしい。本当に来ないでね！ ……とにかく、2014年の2月ごろ、ハッピーアワーに1本20ドルのワインを飲んでたら、iPhoneがなくなった。誰かがテーブルの上から盗んだようだった。いやあ、感心した。拍手喝采だ。きっとそいつはその夜だけで、20台くらいは電話を盗んだんだろう。携帯電話を盗むにはうってつけの場所だ。天才的だよ。ブラボー。 iPhoneがなくなったことに気づいた僕は、すぐに自分の番号に電話した。繋がったのは留守電。電話が死んだ時の世界共通語だ。僕のiPhoneは、消えた。 それ
Science 読んでたら、経済成長と教育の関係についての論文が出てたのでちょっと紹介。 Knowledge capital, growth, and the East Asian miracle Eric A. Hanushek, Ludger Woessmann, Science 22 Jan 2016: Vol. 351, Issue 6271, pp. 344-345 DOI: 10.1126/science.aad7796 http://science.sciencemag.org/content/351/6271/344.full 経済成長のためには国民に教育うけさせて人的資本の質を上げないとダメだよねー、というのはもう言われすぎていてあたりまえの話になってるんだけど、でも一方で、同じ年数だけ学校に通ってるのに、東アジアは奇跡の大成長で、南米諸国はかなり出来が悪い。他のところで
山口県防府市で、通称を業務で使った４０代の男性職員が懲戒処分を受けたことを不服として、市に損害賠償を求めて山口地裁に提訴する問題があり、市側は２３日、「訴状の内容は承服できない」として応訴する方針を明らかにした。 提訴しているのは、市都市計画課の信田（しのだ）安生係長。 市職員課によると、信田係長は自分の名前が誤って読まれることが多く、幼少時から「死んだ」と呼ばれて嘲笑や侮蔑を受け、不快な思いをしてきたことから、平成２５年３月、市に通称「篠田（しのだ）安生」の使用許可を申し立てたという。 市は、市職員は公権力を行使するが、通称では「本人が確かにその者であるかどうか」の把握が困難であるとして、申し立てを拒否した。 ところが、信田係長は市の許可なく、２６年４月から通称の使用を始めた。支出伝票や決裁文書などの公文書に、「篠田」の印鑑使用や署名を行っている。市から貸与されたネームプレートも「信」の
元ネタはこちらのTweet。 クラウドワークスは登録数80万人で二十万円以上稼ぐのは111人。ということは0.0138％。ネットでみつける在宅の仕事で生きていくのは甘い考えだよ。と社会の厳しさを教えてくれるデータ。。 pic.twitter.com/KWpHwBVcKy— Kabu Berry (yama) (@nagoya_kabuoff) 2016年2月21日 公式資料かどうかを確認すべく、クラウドワークスさんの決算説明資料のWebページをチェック、当該Tweetで掲載されている画像の資料は、 2016年9月期 第1四半期決算説明資料(PDF)に掲載されているもので、公式の見解ということになります。 働き方はやっぱり正社員がNo.1 正社員という雇用形態が崩壊に向かい非正規雇用者が増えている中で、正社員でないと社会的信用や経済基盤等が損なわれてしまう。雇用にも限界があるわけだから、「個
ブラジル音楽もバッハも好きだけど、「ブラジル風のバッハ」は好きじゃない。なぜだ。 【阿比留瑠比の極言御免】「世界征服のための戦争だった」 荒唐無稽な「共同謀議」史観 - 産経ニュース http://www.sankei.com/politics/print/150522/plt1505220004-c.html 大日本帝国がヨーロッパやアメリカを攻め滅ぼそうとした戦争ではない。それはその通りで、ポツダム宣言の表現は誤っている、少なくとも過大であると言えるでしょう。しかし、ドイツ・イタリアと世界の分割支配を企み、日本がアジアを担当したと考えることはできます。阿比留氏は、対米英戦争だけ取り上げて「追い詰められた自衛戦争」というおなじみの歴史修正史観を言い張っていますが、追い詰められたそもそもの理由が対アジア侵略戦争にあることは、てれっと無視しています。おまけに、ポツダム宣言が《戦いを有利に進め
収賄罪で起訴され、一審無罪となった藤井浩人美濃加茂市長の裁判の控訴審。名古屋高裁（村山浩昭裁判長）は、贈賄罪などで有罪が確定している業者を職権で証人として呼び、裁判官が直接尋問を行うことを決めた。この業者は、一審ですでに２度証人出廷しており、それをさらに高裁が職権で呼ぶというのは異例の展開だ。しかも裁判長は、検察側が証人と事前の打ち合わせを行わないよう、やはり異例の要請も行った。 業者の証言の信用性が最大の争点まずは、これまでの展開をおさらいしておく。 藤井浩人美濃加茂市長藤井氏は、2013年に市長に当選した時には、全国で最年少市長として注目された。しかし翌年、市議時代に防災用浄水プラントを自治体に売り込んでいた業者の中林正善社長（贈賄、詐欺で懲役４年の実刑が確定し服役中）から、２度にわたって合計30万円の賄賂を受け取ったとして逮捕された。捜査・公判段階を通じ、一貫して無実を訴えてきた。
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