大学の改革を訴えた先回の記事に対し、「趣旨は分かるが、我々はそれどころではない」というコメントを、私立大学を経営しておられると思われる方からTwitterで頂いた。就学人口は確実に減っているのだから、超一流とまで行かない私立大学の多くが、先行きに不安を持ち、「今や一刻の猶予もない」と感じている事は理解している。しかし、考えてみれば、この様な状況は「改革のチャンス」でもある。 JALの再建を委ねられた稲盛和夫さんは、幹部社員に「経営とは何か」「利益とは何か」という基本から教え込み、抜本的な意識改革を促しているという。考えてみれば、JALがここまで追い詰められていなかったら、誰も「社員の意識改革の必要性」などには気がついておらず、幹部社員も、稲盛さんのような人の講義を真面目に聴く気にはなれていなかっただろう。人間は、追い詰められる迄はなかなか基本的な問題に立ち帰れないものだ。 稲盛さんの講義を
4位以下を見ても、大手企業や著名企業が並んでいる。4位がNTTコミュニケーションズで、ヤフー（5位）、日本IBM（6位）が続く。 クラウドコンピューティング分野で存在感を高めているグーグルは、7位に付けた。これに次いで8位になったのが、野村総合研究所（NRI）である。9位がマイクロソフトで、ソフトウエアメーカーとしてはトップの評価を受けた。10位は日立製作所である。 上位30社の顔ぶれを見ると、「売り上げ規模が大きい」「知名度が高い」「親会社が大手企業」のいずれかに該当する企業がほとんどだ。ハードウエア/ソフトウエアメーカー、システムインテグレータ、ITコンサルティング会社、ネットビジネス企業といった事業内容による人気の偏りは見られない。 ただし、NTTデータや富士通、NTTコミュニケーションズなど総合ランキング上位企業は、自社の仕事内容を正確に伝えるため、採用活動に工夫を凝らしている。
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