Gartnerの調査によれば、2006年のサーバの世界市場において、ブレード・サーバが著しい成長を見せているということだ（Gartnerのニュースリリース「Gartner Says Worldwide Server Shipments Experienced 9 Percent Growth, While Industry Revenue Posted a 2 Percent Increase in 2006」）。報告によれば、金額ベースで前年比36.5％増、出荷台数ベースで33.0％増になったという。サーバ市場全体では金額ベースで2％増、出荷台数ベースで約9％増なので、ブレード・サーバが急成長していることが分かる。 ブレード・サーバは、登場した当初は注目が集まっていたものの、いわゆるネットバブル崩壊後であったこともあり、すぐに話題に登らなくなってしまった。ブレード・サーバ専業のベンチャー
日本IBMは2011年4月8日、パブリック型の企業向けIaaSサービス「IBM Smart Business Cloud - Enterprise」を提供開始した。同社が2010年11月に発表した「IBM Smart Business 開発＆テスト・クラウド・サービス」の機能を拡張したものである（関連記事）。 IBMは米国など海外のデータセンターを使って英語版のサービスを提供済み。今回の提供開始に合わせて、データセンターの拡充や機能拡張をしており、それにともない名称を変更した。 日本IBMは今回の提供開始にあたり、国内の幕張データセンターにサービス基盤を構築した。サービスの利用者は仮想サーバーを立ち上げる際に、管理用のポータル画面で、どの場所のデータセンターを使用するか指定できる。例えば、法規制やセキュリティ確保の理由で国外に持ち出せないデータを扱う際には幕張を指定する、といった使い方がで
米Dellは米国時間2011年4月7日、クラウドコンピューティングを中心とした企業向け事業に2012会計年度（2011年2月～2012年1月）は10億ドルを投資するという計画を発表した。今後2年で高度に効率化したデータセンターを世界数カ所に構築する。 新たに構築するデータセンターは、同社のソリューションセンター「Dell Global Solution Center」が次世代サービスの基盤として採用する。Dellは今年中に12カ所のGlobal Solution Centerを開設し、1年半以内にさらに10カ所建設する計画を立てている。 Global Solution Centerを通じて企業は、アプリケーション開発やテストのための演算能力、データバックアップや災害復旧のためのストレージといったインフラに必要な分だけアクセスすることができる。モバイルワーカーを含めて一元的にデータを管理する
米Facebookは4月7日（現地時間）、省電力・低コストのデータセンター構築のための情報を共有する取り組み「Open Compute Project」の立ち上げを発表した。まず、同社がオレゴン州プラインビルに建設したデータセンターのハードウェアや電気設備の仕様と設計をプロジェクトのWebサイトで公開した。 同社にとって2つ目のデータセンターとなるプラインビルの施設は、内部でゼロから設計した。その結果、1つ目のデータセンターよりも38％の省電力、24％のコスト削減を実現したという。 同データセンターは14万7000平方フィート（約1万3700平方メートル）の広さで、蒸発冷却システムや外気を利用する空冷、サーバの熱の再利用などさまざまな省エネ機能を備えるほか、電力消費を12％削減できる特許出願中の新たなUPS（無停電電源装置）を利用している。その結果、99.9999％の稼働率を実現したという
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