【Lodestone国勢調査】ワールド別統計更新！(2024/8/27) 投稿日時 ｜2024, 8, 2707:19 カテゴリLodestone国勢調査 最新拡張パック「黄金のレガシー」が6月28日にアーリーアクセス、7月2日の正式リリースされた。 本日で新生リリース11周年を迎えるFF14だが、数年前に運営規模を拡大する決断をしてデータセンター増強や空いているデータセンターへ移動してプレイができる仕組み作りなどが功を奏したかアクセス制限など発生せずサービスを提供し続けた。 「プレイヤー数自体が減っているから捌けたんじゃないのか」という声もあったが、今回新生リリース以降最大同時接続数を記録したという公式コメントもあった。 ということでプレイヤー数的には大盛況となった「黄金のレガシー」のリリースだが本編の評価の方は芳しくない。レビュー集積サイトMetacriticでのメディアスコアは79。
メディアは、よく「若者の恋愛離れ・結婚離れ」などと言います。昨今の婚姻数の減少および婚姻数の減少に伴う出生数の減少は、まるで若者の価値観が変遷したことが原因かのように言う有識者もいます。まるで、こうなったのは「若者の自己責任」であったかのように。しかし、それらはまったくの見当はずれの解釈です。 確かに、出生動向基本調査が経年で調査している若者の「一生結婚しない」という割合は年々増えています。同調査の報告書では、18～34歳を集計したものとなっていますが、それを20～39歳で再集計しても同様です。20～39歳としたのは、こちらの過去記事（参照→恋愛結婚の人は大概25歳で出会っている残酷現実）で解説したように、未婚男女の「恋愛結婚による結婚限界年齢」は男性40.0歳、女性37.6歳であることから、対象年齢を39歳まで拡大するためです。 「若者の結婚離れ」は本当なのか？ 具体的に見ると、「一生結
MMDLabo株式会社（東京都港区、代表取締役：吉本浩司）が運営するMMD研究所は、15歳～69歳の男女5,000人を対象に2023年9月29日～10月3日の期間で「X（旧Twitter）に関する調査」を実施いたしました。調査結果は以下のとおりです。 【調査結果サマリー】 ■ X（旧Twitter）を利用している人は45.3％ 最も利用割合が高いのは10代で63.2％、次いで20代が59.3％ ■ X（旧Twitter）利用者の現在のX（旧Twitter）の呼び方 Xと呼んでいる人は9.1％、Twitterと呼んでいる人は67.7％、どちらも使う人は23.3％ ■ X（旧Twitter）利用者でX（旧Twitter）の有料化に賛成は13.3％、反対は86.7％ ブロック機能の廃止に賛成は21.4％、反対は78.6％ ■ X（旧Twitter）利用者で今後もアクティブにX（旧Twitter）
2021年末に公表された日本新聞協会の最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部割れ寸前まで落ち込んだことが明らかになった。 日本の新聞は高度経済成長期の1966年に3000万部台に乗り、その後は1990年代末の5000万部超まで拡大した。しかし、その後は下降を続け、部数減が止まる気配はまったくない。このまま進めば、本年中に一般紙は3000万部台を割り込むことが確実。高度経済成長以前の水準にまで落ち込むのも時間の問題になってきた。 新聞離れに一定の歯止め？ 日本新聞協会が2021年12月下旬に公表した同年10月時点のデータによれば、スポーツ紙を除く一般の日刊紙97紙の総発行部数は、前年比5.5％（179万7643部）減の3065万7153部だった。20年前の2001年には4700万部、10年前の2011年には4400万部を数えたものの、今や3000万部割れが目前である。 新聞協会のデー
Perceptyxの調査によると、企業に属する調査対象者のうち約34％が「仕事に不満があり、やる気はなく、退職の予定はない」と回答したという。さらに、ある調査項目においては、やる気のない従業員が、やる気のある従業員に比べて50倍近い悪影響を与える事実も明らかになった。 Perceptyxの調査によると、企業に属する調査対象者のうち約50％が仕事に不満を持っていることが分かった。「燃え尽きて辞めたい」と言う人がいる一方で、34％の人は「不満があり、やる気はないが、退社する予定はない」と回答した。そういった従業員をPerceptyxは「ディスコネクテッド」と呼ぶ。やる気も退職意思もない「ゾンビ社員」の弊害やその“倒し方”とは。 やる気を出さない退職もしない、でも組織に与える悪影響は50倍 2021年10月にPerceptyxが発表したレポートによると、同社が呼ぶディスコネクテッドがやる気のある
暗号化ファイルとパスワードをメールで送る「PPAP」を廃止する動きが大手ITベンダーで進んでいる。かねてPPAPはセキュリティー対策として無意味との指摘は多く、2020年11月に平井卓也デジタル改革相（当時）が内閣府と内閣官房でPPAPを廃止すると発表してから、民間企業にも廃止の波が広がった。 関連記事： ピコ太郎氏も驚いた「PPAP全面禁止」、3分でまるわかりPPAP 平井氏の発言直後の2020年12月から2021年2月にかけて、日経クロステックは大手ITベンダー10社にPPAPの廃止状況を調査した。すると、NECと日本IBM、日本ユニシスの3社は既に廃止しており、2社が2021年度中の廃止を検討するとしていた。 関連記事： ITベンダーが次々「脱PPAP」、日立に続き富士通やNTTデータも 2021年10月8日、日立製作所が「2021年12月13日以降PPAPの利用を禁止する」旨を公表
新たに発表された「コロナ禍以降のアカウント情報管理に関する意識調査」の結果では、大半の従業員が、テレワークで新たに使い始めたクラウドサービスで既に使っているIDやパスワードを再利用していることが明らかとなった。 クラウドサービスの利用が増えるにつれ、IDやパスワードも増加する。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響でテレワークへ移行し、業務で利用するクラウドサービスが増えたという企業も多い。数カ月に一度しか使わないようなアプリケーションの場合、登録したログイン情報が思い出せず結局再設定を余儀なくされた、という経験があるユーザーも少なくないだろう。現状、IDやパスワード管理に対するユーザーの意識はどうなっているのだろうか。 ソースポッドは2021年12月13日、「コロナ禍以降のアカウント情報管理に関する意識調査」の結果を発表した。調査対象は国内の会社員や役員、公務員で、自組織固有
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