本ウェブサイトは株式会社KADOKAWAの情報を発信する、臨時のグループ ポータルサイトです。 2024年6月8日（土）未明に発生したシステム障害により、KADOKAWAグループ ポータルサイト（https://group.kadokawa.co.jp/）をはじめ、当社グループの複数のウェブサイトが利用できない事象が発生しております。これまでの経緯、現在の状況、今後の対応については、下記「システム障害関連」をご覧ください。 現在システムの保護と復旧に向けて対応を進めておりますが、復旧までの期間、当社の企業情報につきましては、本ウェブサイトにて発信を行っていきます。 復旧次第、本来のグループ ポータルサイトでの情報発信に切り替えます。 このたびは多大なるご心配とご迷惑をおかけし、深くお詫び申し上げます。 This website is a temporary Group portal sit
本ウェブサイトは株式会社KADOKAWAの情報を発信する、臨時のグループ ポータルサイトです。 2024年6月8日（土）未明に発生したシステム障害により、KADOKAWAグループ ポータルサイト（https://group.kadokawa.co.jp/）をはじめ、当社グループの複数のウェブサイトが利用できない事象が発生しております。これまでの経緯、現在の状況、今後の対応については、下記「システム障害関連」をご覧ください。 現在システムの保護と復旧に向けて対応を進めておりますが、復旧までの期間、当社の企業情報につきましては、本ウェブサイトにて発信を行っていきます。 復旧次第、本来のグループ ポータルサイトでの情報発信に切り替えます。 このたびは多大なるご心配とご迷惑をおかけし、深くお詫び申し上げます。 This website is a temporary Group portal sit
森 達哉（もり・たつや）／早稲田大学 基幹理工学部 教授 博士（情報科学） 2021.10.25 2021年8月から9月にかけて、東京2020オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪）が開催されました。オリンピックのような世界的に注目が集まるイベントでは、大規模なサイバー攻撃の脅威が懸念されますので、その対策に向けた準備も時間をかけて入念に行われてきました。幸い、目立った攻撃被害は報告されませんでしたので、関係者は一安心といったところかと思います。 表舞台では大きな事件はおきませんでしたが、裏舞台では、東京五輪の「ドメイン名」に関して、様々な動きがありました。特に今回の五輪は会期を1年間延期するという未曾有の事態となりましたが、五輪ドメイン名事情にも影響が及びました。ドメイン名とは、インターネット上で提供されるサービス、例えばウェブにアクセスする際の識別名として使われるものです。東京五
日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：澤田 純、以下「NTT」）は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020大会)において、ゴールドパートナーとして、通信サービスの提供、通信サービスにおけるネットワークセキュリティや様々なサイバーセキュリティ対応を実施しました。 その結果、オリンピックやパラリンピックの大会運営・競技運営に影響を与えるようなインシデントは発生せず、NTTとして大会の安定運営に貢献しました。 1．大会の安定運営に必要な通信サービス提供について NTTは、競技会場と国際放送センター(東京ビッグサイト)を結ぶ、テレビ放送用国際映像等の放送信号の送受信を行うための放送ネットワークや、競技運営に必要な様々なシステム、メディアへの競技結果を配信するシステムのためのデータネットワークサービス、43の競技会場・IBC・メインプレスセンター・
2021年7月23日～8月8日にかけて開催された東京オリンピックの開会式は、アメリカにおいて過去6回の夏季五輪の中で最低水準の視聴者数を記録したことが報じられています。一方で、コンテンツデリバリネットワーク(CDN)サービスを展開するAkamaiは、東京オリンピック関連のトラフィックが2016年に開催されたリオデジャネイロオリンピックの約2倍に達したことを報告しています。 Tokyo Streaming Traffic Runs Rings Around Rio - The Akamai Blog https://blogs.akamai.com/2021/08/tokyo-streaming-traffic-runs-rings-around-rio.html ビデオリサーチの調査では、2021年7月23日に実施された東京オリンピックの開会式の平均視聴率は、関東地区で56.4％、関西地区
東京オリンピックについて、これまで関係組織からの発表や報道されたサイバー関連事象についてまとめます。この記事は個別事象を整理したもので各々の関連性は一部を除きありません。また大会期間中のものを判別つきやすくするためタイトル部を赤文字で記載しています。 大会中に起きたこと 東京オリンピック期間中、過去大会で見られたようなサイバー攻撃などに起因する情報流出やシステム破壊の発生は報じられなかった。また官房長官は「サイバー攻撃に起因する問題発生は確認されていないとの報告を受領している」と7月26日にコメントしている。*1 大会後は経産大臣が電力やインフラなどのサイバーセキュリティに関してテロの様なものはなかったと説明した。*2 サイバー空間上でオリンピックに関連する事象が何もなかったわけではなく、大会に乗じた偽動画配信などの詐欺サイトの存在が報告されていた。またSNS上で選手への誹謗中傷が行われる
コンテンツ・デリバリー・ネットワークなどを手掛ける米Cloudflareは7月27日、東京オリンピック（東京五輪）の競技が始まってから、日本へのサイバー攻撃の数が前週比で10倍以上に増加したとする調査データを公開した。インターネットのトラフィックを分析したところ、Webサイトやサーバに過剰な負荷を与えて障害を起こす「DDoS」攻撃が競技開始後から明らかに増えているという。 Cloudflareが公開したダッシュボードを見ると、7日間（21日～27日、協定世界時）のサイバー攻撃件数の平均値を1としたとき、約30倍になっていた時点があることが確認できる。攻撃ではないが、開会式中には日本のスポーツニュースサイトへのアクセスも3倍以上に増加したという。 一方、加藤勝信官房長官は26日の会見で「現時点までにサイバー攻撃は確認されていない」と説明。大会組織委員会にもサイバー攻撃の有無を尋ねたところ「サ
米連邦捜査局（FBI）のインターネット犯罪苦情センター（IC3）は、東京オリンピックと関係のあるシステムを狙うサイバー攻撃に警戒するよう呼びかけた。ほぼ無観客での開催となった影響で、テレビ放送やインターネット配信で使われる設備をターゲットとする、これまでにないパターンの攻撃が起きる可能性もあるという。 オリンピックのような注目を集めるイベントは、サイバー犯罪者や国家のサイバー攻撃組織が以前から標的としてきた。攻撃の目的は、金銭、扇動、信用失墜、イデオロギー誇示などさまざまだ。ただし、東京2020オリンピックはほぼ無観客で開催されており、攻撃目標に変化がみられるかもしれない。 オリンピック運営を混乱させる目的では、放送や医療、交通機関、チケット処理、警備に関するシステムへの攻撃が考えられる。分散型サービス妨害（DDoS）攻撃、ランサムウエア、ソーシャルエンジニアリング、フィッシング、内部関係
23日夜の東京五輪開会式で、夜空を彩った1824機のドローンのショーは、見る人に大きな驚きと感動を与えた。一糸乱れぬパフォーマンスの裏で、ドローンは電波を通じて一体どんな「会話」をしながら演じていた…
日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回は、もう目前に迫っている東京五輪を襲いうる脅威をインテリジェンスの観点から分析する。 すでにトラブル続きの今大会だが、開会式当日になって、セキュリティにまつわる大問題が起きる可能性も低くない。というのも、これまでもオリンピックの開会式はサイバー攻撃の標的となってきているからだ。 英国は日本に警告を出している セキュリティ関係者の間では現在、緊張感が高まっていることだろう。東京オリンピックがサイバー攻撃を受ける可能性があると、数年前からセキュリティ企業などに警戒されてきたからだ。というのも、それは過去を見ても明らかで、近年のオリンピックは軒並みサイバー攻撃にさらされてきた経緯がある。 実は昨年、
東京五輪・パラリンピックのチケット購入者とボランティアが公式サイトにログインするためのIDとパスワードとみられるデータが、インターネット上に流出していたことが21日、シンガポールのセキュリティー企業…
東京五輪・パラリンピックのチケット購入者とボランティアのID、パスワードが盗まれ、インターネット上に流出していたことが21日、政府関係者への取材で分かった。大会組織委員会が調査している。
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは、東京五輪の映像を配信するNHKや民放テレビ局の偽サイトが複数出現し、アクセスすると「ブラウザ通知スパム」に誘導される恐れがあるとして注意を呼び掛けた。 ブラウザ通知スパムは、ウェブブラウザーに搭載されているウェブサイトなどからのプッシュ型通知機能を悪用して、ユーザーをサイバー犯罪サイトなどに誘導する手法。プッシュ型通知機能は、ユーザーがウェブサイトに訪問して通知の配信を登録しておくと、サイト側が通知を配信した際に、ユーザーのコンピューターなどにポップアップなどで通知内容が表示される。 犯罪者は、ユーザーにブラウザ通知スパムを登録させるために、東京五輪の映像を配信するテレビ局のサイトやサービスになりすましたと見られる。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
