JPCERT-ED-2008-0002 JPCERT/CC 技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方 初版：2008-11-04 (Ver. 1.0) 発行日：2008-11-04 (Ver. 1.0) 執筆者：石田 康明、戸田 洋三 本文書の掲載 URL：http://www.jpcert.or.jp/ed/2008/ed080002.pdf 本文章は Web ブラウザを利用して Web ページを閲覧する際に注意すべき事項をまとめたものです。 個々のソフトウェアの情報に関しては常に最新のドキュメントを参照して下さい。 - 2 - Copyright © 2008 JPCERT/CC All Rights Reserved. 目次 技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方......................................................
情報漏えい対策のしおり 企業(組織)で働くあなたへ 7 つのポイント !! http://www.ipa.go.jp/security/ (5) 2014年7月1日 第7版 本対策のしおりは、企業(組織)で働くあなたに、情報漏えい対 策の 7 つのポイントを示すものです。 本来、企業(組織)として情報漏えい対策を行う場合は、それぞ れの企業(組織)において、情報漏えい対策のセキュリティポリシ ーを策定し、それを守る必要があります。 あなたが、本対策のしおりで示す内容を守ってさえいれば、企 業(組織)の大切な情報（データ）を漏えいさせないわけではありま せん。 本対策のしおりに示す 7 つのポイントは、あなたが企業(組織) で業務を遂行する上での、あなた自身が情報漏えいを起こさない ために、あなたの心構えとしてお読み下さい。 1 企業(組織)で働くあなたへ…7 つのポイント (1)企業(組織
システム監査を知る ための小冊子 ～情報社会に不可欠な システム監査～ 日本システム監査人協会 Systems Auditors Association of Japan 認定ＮＰＯ法人 はじめに ～情報社会では、システム監査が不可欠～ 現代は情報社会と言われています。例えば、“会社に着いて、一 日の仕事の最初にすることは自分のパソコンの電源を入れること、一 日の仕事の終わりはパソコンの電源を切ること”という毎日がそのこ とを示しています。つまり、今日の仕事は情報システム無しではあり 得ないということです。 一方、世の中ではその仕事を対象にいろいろな監査が実施されて います。例えば、会計監査、業務監査、経営監査、監査役監査、監事 監査、個人情報保護監査、環境監査・・・。 これらの監査においては、監査対象や監査人の視点は異なります が、多くの場合、情報システムの基盤の上で行われている仕事（業
別冊１ 委託関係における情報セキュリティ対策 ガイドライン 平成 21 年３月 業務委託において、機密情報を提供する際に、提供元から提供先に対して、機密情 報の指定またはその保持に必要とされる情報セキュリティ対策の具体的な実施内容が 示されない場合がある。 そのような状況では、 機密情報の漏えいを防止する適切な対策 の実施は期待できない。 業務委託における機密情報の提供は、委託元から委託先に提供される場合の他、委 託先から委託元に提供される場合、相互に提供する場合があるが、ここでは、機密情 報を委託元から委託先に提供することを主として検討した。概ね、逆向きの提供でも 考え方は同じであるが、委託元から委託先に提供する前提で表現を整理した。 そこで、取引基本契約書、個別契約書、覚書、NDA、打合せや口頭による確認、ま た売買契約書、代理店契約書等、あるいは発注書、仕様書等を通じておこなわれる機
The OWASP® Foundation works to improve the security of software through its community-led open source software projects, hundreds of chapters worldwide, tens of thousands of members, and by hosting local and global conferences. Project Information Flagship Project Classification Tool Audience Breaker Builder Downloads Download OWASP ZAP! Questionnaire Please help us to make ZAP even better for you
TOTAL CVE Records: 183760 NOTICE: Transition to the all-new CVE website at WWW.CVE.ORG is underway and will last up to one year. (details) NOTICE: Changes coming to CVE Record Format JSON and CVE List Content Downloads in 2022. The mission of the CVE® Program is to identify, define, and catalog publicly disclosed cybersecurity vulnerabilities.
JVN iPedia is the database of vulnerability countermeasure information published on JVN and vulnerability countermeasure information published in Japan and abroad. JVN iPedia and MyJVN System Maintenance Scheduled Due to planned system maintenance, the JVN iPedia and MyJVN service will be unavailable for the following periods. We apologize for any inconvenience this may cause. Fri of Jan 31, 17:00
1-2. 【注目情報1】JVN iPediaに登録された年間の脆弱性対策情報の推移 ～JVN iPediaへ登録された脆弱性対策情報の年間の登録件数は、 2017年の13,792件が過去最多、2016年と比べて2倍以上～ IPAでは2007年4月から脆弱性対策情報データベース「JVN iPedia」を運用しています。図1-2は2013年から2017年までの直近5年間にJVN iPediaへ登録した脆弱性対策情報の推移です。 2013年には1年間で5,272件だった登録件数が、3年後の2016年には6,524件と増加しています。さらに翌年の2017年には13,792件の登録件数となっており、2016年と比較すると2倍以上の登録件数で過去最多となっています。また、2017年の登録件数の内訳を見ると、NVDから収集した件数が12,804件と全体の約92%を占めており、NVDから公開される脆弱性情
Vulnerability Notes Database The Vulnerability Notes Database provides information about software vulnerabilities. Vulnerability notes include summaries, technical details, remediation information, and lists of affected vendors. Most vulnerability notes are the result of private coordination and disclosure efforts. For more comprehensive coverage of public vulnerability reports, consider the Natio
JVNVU#99084687: Siemens製品に対するアップデート（2024年8月） [2024/08/16 14:30] JVNVU#94517482: AVEVA HistorianにおけるSQLインジェクションの脆弱性 [2024/08/16 14:00] JVNVU#91739300: 複数のPTC製品における制限または調整なしのリソースの割り当ての脆弱性 [2024/08/16 14:00] JVNVU#99298639: Siemens製品に対するアップデート（2024年7月） [2024/08/14 17:45] JVNVU#98271228: Siemens製品に対するアップデート（2023年12月） [2024/08/14 17:45] JVNVU#94715153: Siemens製品に対するアップデート（2023年4月） [2024/08/14 17:45] JV
サイバーセキュリティ対策についての産業界へのメッセージ ランサムウェアや Emotet（エモテット）と呼ばれる不正プログラムをはじめとして、サイバー攻撃による被害が増加傾向にあることを踏まえ、2022年4月11日、産業サイバーセキュリティ研究会から「サイバーセキュリティ対策についての産業界へのメッセージ」を発出しました。 《経営者の皆様へのメッセージのポイント》 １．サイバーセキュリティ対策を徹底し、持続可能な体制を確立する ２．感染が確認された場合には、適時、報告・相談・対応を行う ３．中小企業においては「サービスセキュリティお助け隊サービス」などの支援パッケージを活用する ４．ITサービス等提供事業者は、製品・サービスのセキュリティ対策に責任を持つ 産業界へのメッセージ サプライチェーン全体のサイバーセキュリティ向上のための取引先とのパートナーシップの構築に向けて 昨今、サイバーセキュ
独立行政法人 情報処理推進機構 一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター 一般社団法人 電子情報技術産業協会 一般社団法人 コンピュータソフトウェア協会 一般社団法人 情報サービス産業協会 特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会 2017 年 5 月 情報セキュリティ早期警戒 パートナーシップガイドライン 目 次 Ⅰ．はじめに ................................................................. 1 Ⅱ．用語の定義と前提 ......................................................... 3 Ⅲ．本ガイドラインの適用の範囲 ............................................... 6 Ⅳ．ソフトウエア製品に係る脆弱性
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインとは 「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」は、「ソフトウエア製品等の脆弱性関連情報に関する取扱規程」（平成29年経済産業省告示第19号、最終改正令和6年経済産業省告示第93号）の告示を踏まえ、国内におけるソフトウェア等の脆弱性関連情報を適切に流通させるために作られている枠組みです。 IPA、一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（略称：JPCERT/CC）、一般社団法人 電子情報技術産業協会(略称：JEITA)、一般社団法人 ソフトウェア協会(略称：SAJ)、一般社団法人 情報サービス産業協会(略称：JISA)及び特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会(略称：JNSA)は、脆弱性関連情報の適切な流通により、コンピュータウイルス、不正アクセスなどによる被害発生を抑制するために、関係者及び関係業界と協調して国
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