CSIRT(シーサート: Computer Security Incident Response Team) とは、組織内の情報セキュリティ問題を専門に扱う、インシデント対応チームです。 近年の組織 (企業) の IT 利用の拡大に伴い、情報セキュリティ対策は組織にとって重要な問題となってきています。高度に複雑化し、かつインターネットを介して大容量のデータを瞬時に、しかも容易に世界中とやり取りできる IT システムの利用が一般的になったことで、単に「現場 = システム管理者」の頑張りだけで済む問題ではなくなってきています。例えば、情報システムがコンピューターウイルスに感染してしまったために、顧客の個人情報が世界中にばら撒かれてしまったといった事態を考えてみれば、情報セキュリティの問題が、もはやシステム管理者だけの問題ではなく、経営層が積極的に関与しなければならない問題であることは容易に想像
CSIRT ガイド 一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター 2015 年 11 月 26 日 Japan Computer Emergency Response Team Coordination Center : Japan Computer Emergency Response Team Coordination Center DN : c=JP, st=Tokyo, l=Chiyoda-ku, email=office@jpcert.or.jp, o=Japan Computer Emergency Response Team Coordination Center, cn=Japan Computer Emergency Response Team Coordination Center : 2015.11.18 18:46:00 +09'00' はじめに 近年の組
ENV34-C. getenv() が返す文字列へのポインタを保存しない C 標準では getenv() の動作を次のように規定している。[ISO/IEC 9899:2011] getenv 関数は、一致する並び(environment list)の要素に結び付けられた文字列へのポインタを返す。このポインタが指す文字列をプログラムで変更してはならないが、引き続く getenv 関数の呼出しで書き換わることがある。 ゆえに、getenv() が返すポインタは保存すべきでない。このポインタは、2 回目以降に getenv() 関数を呼び出したときに上書きされたり、putenv() や setenv() の呼び出しによって環境変数の並びが変更された結果として無効になる可能性がある。getenv()が返すポインタを後で使用するために保存しておくと、ダングリングポインタとなったり、正しくないデータを
FIO03-C. fopen() やファイル作成時の動作について勝手な想定をしない C の fopen() 関数を使用して、既存のファイルをオープンしたり新規ファイルを作成することができる。C11 バージョンの fopen() と fopen_s() では、モードフラグ x を提供している。このフラグは、オープンしようとしているファイルが存在するかどうかの判断に必要なメカニズムを提供する。このモードフラグを使用しないと、意図しないファイルへの上書きやアクセスを行う可能性がある。 違反コード (fopen()) 以下のコード例では、file_name が参照するファイルを書き込み用にオープンしている。プログラマの意図がファイルの新規作成であり、参照先のファイルがすでに存在している場合には、このコード例は違反コードである。 char *file_name; FILE *fp; /* file_
Java の型において表現できる値の範囲は非対称(最小値の符号を反転させた値は、最大値より1大きい)であるため、単項マイナス演算子を最小値に適用した場合には整数オーバーフローが発生する。引数の絶対値を返すメソッド java.lang.math.abs() に int 型や long 型の最小値を与えた場合にも、整数オーバーフローが発生する。 数学的演算の結果が与えられた整数型で表現できない場合、Java のビルトイン演算子は、オーバーフローの発生を示すことなく演算結果をラップアラウンドさせる。この動作は、間違った計算結果や予期せぬ結果を招く可能性がある。たとえば、実システムにおいて、オーバーフローを適切に扱わなかったために compareTo メソッドの実装で問題となった例がある。compareTo メソッドの返り値は、ゼロであるか、符号が正負いづれかであるかにだけ意味があり、その絶対値に
ERR04-C. プログラムの適切な終了方法を選択する 範囲外エラーなど、いくつかのエラーはユーザの誤入力が原因で生じる場合がある。通常、対話型プログラムはこのようなエラーに対処するため、入力を拒否し、受け入れ可能な値の入力をユーザに促す。サーバはクライアントにエラーを示すことにより無効なユーザ入力を拒否し、同時にそれ例外のクライアントの有効な要求に対するサービスは続行する。揮発性ストレージに保存されたユーザデータの損失を防止することにより、少なくとも、メモリ残量低下(ディスクスペースの状態)などのリソースの不足に適切に対処するには、堅牢なプログラムを準備する必要がある。対話型プログラムを使用すると、ユーザはデータを代替メディアに保存でき、ネットワークサーバはスループットを落としたりサービス品質を低下させたりして対応できる。ただし、不確実な状態での実行を続行することによるリスクデータの破壊
JPCERT-ED-2008-0002 JPCERT/CC 技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方 初版：2008-11-04 (Ver. 1.0) 発行日：2008-11-04 (Ver. 1.0) 執筆者：石田 康明、戸田 洋三 本文書の掲載 URL：http://www.jpcert.or.jp/ed/2008/ed080002.pdf 本文章は Web ブラウザを利用して Web ページを閲覧する際に注意すべき事項をまとめたものです。 個々のソフトウェアの情報に関しては常に最新のドキュメントを参照して下さい。 - 2 - Copyright © 2008 JPCERT/CC All Rights Reserved. 目次 技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方......................................................
独立行政法人 情報処理推進機構 一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター 一般社団法人 電子情報技術産業協会 一般社団法人 コンピュータソフトウェア協会 一般社団法人 情報サービス産業協会 特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会 2017 年 5 月 情報セキュリティ早期警戒 パートナーシップガイドライン 目 次 Ⅰ．はじめに ................................................................. 1 Ⅱ．用語の定義と前提 ......................................................... 3 Ⅲ．本ガイドラインの適用の範囲 ............................................... 6 Ⅳ．ソフトウエア製品に係る脆弱性
独立行政法人 情報処理推進機構 一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター 一般社団法人 電子情報技術産業協会 一般社団法人 コンピュータソフトウェア協会 一般社団法人 情報サービス産業協会 特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会 2016 年 5 月 情報セキュリティ早期警戒 パートナーシップガイドライン 目 次 Ⅰ．はじめに ................................................................. 1 Ⅱ．用語の定義と前提 ......................................................... 2 Ⅲ．本ガイドラインの適用の範囲 ............................................... 5 Ⅳ．ソフトウエア製品に係る脆弱性
Topへ JPCERT/CCが行うインシデント対応(調整)活動 JPCERT/CCは、国内が関連するインシデントに対応することを目的とした組織(CSIRT)です。特定の政府機関や企業から独立した中立の組織として活動しています。 JPCERT/CCでは、インシデント対応活動としてインシデントに関する報告の受け付け、対応の支援、発生状況の把握、手口の分析、再発防止のための助言などを行っています。 具体的には、国内及び海外からお寄せいただいたインシデント報告*1をもとに、インシデントに関係している可能性のあるサイト(アクセス元のネットワーク管理者や、改ざんされたサイトの管理者など)への連絡(状況に応じて海外の National CSIRT にも連絡)を行っています。 *1 JPCERT/CCでは、こうしたインデント対応(調整)を年間約 10000 件取り扱っております。 詳細については、以下の「
研究・調査・翻訳レポート 研究・調査・翻訳レポート インシデント報告対応レポート インシデント報告対応レポート インターネット定点観測レポート インターネット定点観測レポート 活動四半期レポート 活動四半期レポート CSIRT マテリアル CSIRT マテリアル
JPCERTコーディネーションセンターは2015年12月2日、「攻撃者が悪用するWindowsコマンド」と題するリポートを公開した。 JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2015年12月2日、「攻撃者が悪用するWindowsコマンド」と題するリポートを公開した。これらと、普通の利用者が使うWindowsコマンドとの「ずれ」に着目し、実行を制限することによって、攻撃の影響を低減する手助けにすることを狙っている。 標的型攻撃においては、最初に足がかりとなる端末がマルウエアに感染した後に、「RAT（Remote Administration Tool）」と呼ばれる遠隔操作用マルウエアがインストールされることが多い。攻撃者はRATを介してリモートからコマンドシェルを実行し、端末やネットワーク内の情報収集、探索を行い、システム内に感染を広げ、横展開しながら機密情報の収集など
各位 JPCERT-AT-2015-0033 JPCERT/CC 2015-09-24 <<< JPCERT/CC Alert 2015-09-24 >>> Adobe Flash Player の脆弱性 (APSB15-23) に関する注意喚起 https://www.jpcert.or.jp/at/2015/at150033.html I. 概要 Adobe Flash Player には、複数の脆弱性があります。遠隔の第三者は、こ れらの脆弱性を使用する細工したコンテンツをユーザに開かせることで、 Adobe Flash Player を不正終了させたり、任意のコードを実行させたりする 可能性があります。脆弱性の詳細については、Adobe Systems 社の情報を確認 してください。 Security updates available for Adobe Flash Player
JPCERT/CCは「HTML5を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書」(PDF))を以下のURLから公開しています。 http://www.jpcert.or.jp/research/html5.html 「HTML5を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書」はお勧めである、とするエントリを書こうかと思い、久しぶりにJPCERT/CCのトップページを確認すると改定されていました。 古いJPCERT/CCのトップページは右肩のお知らせ欄で「HTML5(中略)調査報告書」をリンクしていました。国内情報セキュリティの向上を目指しているのがJPCERT/CCですが、多数のお知らせに流れて「HTML5(以下略)」が消えてしまいました。はっきり言うと当然でした。 しかし、今も「HTML5を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関す
ネットワーク機器、インターネット接続サービスのメニューにおいてIPv6対応が急速に広がっており、IPv6を利用できる環境が普通のものになりつつあります。セキュリティを含めたネットワーク管理の立場からIPv6を見ると、IPv4とは異なる考え方で対応する必要のある機能が含まれています。 JPCERT/CCではこうした状況を鑑み、IPv6を調査し、ネットワーク機器にIPv6対応の機能を実装する場合や、それらの機器を利用する上での注意事項を整理して、関係者の方々に普及啓発する活動を次のように進めています。 1) IPv6の仕様に関するセキュリティ課題の調査 2012年度、RFCやインターネットドラフトなどから、IPv6にセキュリティ上どのような課題が存在するのかを攻撃方法も含めて調査し、対策を検討しました。この調査は、有識者を交えて進められ、「IPv6の仕様に起因する問題」や「マルチキャストやDN
連載目次 皆さんこんにちは。ネットエージェントのはせがわようすけです。今回から、HTML5やJavaScriptに関連したセキュリティの話題について連載することになりました。よろしくお願いします。 もう読みましたか？ HTML5のWebアプリセキュリティに関する報告書 皆さんすでにご存じかと思いますが、2013年10月30日にJPCERTコーディネーションセンター（以下、JPCERT/CC）から「HTML5 を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書」が公開されました。 この報告書の調査の一部は、弊社が行いました。また、JavaScriptのセキュリティ上の問題について次々と鋭い指摘を行っているmalaさんにもさまざまな技術的アドバイスを頂いた上、日常的にWebアプリケーションのセキュリティ検査や構築を実際の業務として行っておられる専門家の方々にも査読をお願いして
私たちJPCERT/CCは、特定の政府機関や企業に属することなく、情報のコーディネーション、組織調整を中立な立場で行い、日本における情報・制御システムの円滑な運用と、情報・制御セキュリティインシデントによる被害の最小化を図ることを目的に活動する非営利の組織です。 国や地域、業界の境界を越えて発生するサイバーインシデントに対して、迅速に対応できるよう、私たちは日本の窓口CSIRT（Computer Security Incident Response Team）として、国内外と連携し、日本と世界をつなげ、調整する役割を担っています。 この役割には、技術力だけではなく、情報を厳重に管理し情報と人をつなげるコーディネーション力も必要とされます。JPCERT/CCの設立時から連綿と続くコーディネーション活動によって築いてきた「信頼」を引き継ぎ、各自の力を発揮できる方をお待ちしています。 今回の採用
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインとは 「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」は、「ソフトウエア製品等の脆弱性関連情報に関する取扱規程」（平成29年経済産業省告示第19号、最終改正令和6年経済産業省告示第93号）の告示を踏まえ、国内におけるソフトウェア等の脆弱性関連情報を適切に流通させるために作られている枠組みです。 IPA、一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（略称：JPCERT/CC）、一般社団法人 電子情報技術産業協会(略称：JEITA)、一般社団法人 ソフトウェア協会(略称：SAJ)、一般社団法人 情報サービス産業協会(略称：JISA)及び特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会(略称：JNSA)は、脆弱性関連情報の適切な流通により、コンピュータウイルス、不正アクセスなどによる被害発生を抑制するために、関係者及び関係業界と協調して国
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