水路で暑さをしのぐ人々。パキスタン・ラホールで（2017年6月4日撮影）。(c)AFP/ARIF ALI 【8月3日 AFP】世界人口の5分の1が暮らす南アジア地域では、地球温暖化に歯止めをかけるための対策を何も講じなければその高気温と高湿度がさらに進み、今世紀末までに人が生存できないレベルに達する恐れがあるとする研究結果が2日、発表された。 米科学誌「サイエンス・アドバンシズ（Science Advances）」に掲載された論文は「人が防御（手段）なしで生きられる温度と湿度の水準を超える夏の熱波」について警鐘を鳴らしている。 米マサチューセッツ工科大学（MIT）などの研究チームが行った今回の研究は2つの気候モデルに基づいている。一つは、気候変動を食い止めるための措置をほぼ何も講じない「成り行き（BAU）」シナリオで、もう一つは2015年のパリ協定（Paris Agreement）の下で世
ドイツでは１９８９年から６３の地区で１５００を超す昆虫の捕獲調査が行われてきた。その結果、捕獲された昆虫の総重量が２７年間で７６％も減少していることが明らかにされた。研究者らは、これらの捕獲調査は自然保護区で行われたものの、農業が盛んな地域でも数値はたいして変わりがないと指摘している。 昆虫が激減した原因について、研究者らは昆虫の生息環境が人間によって破壊されたこと、殺虫剤の使用、地球温暖化が関係しているのではないかとの見方を示している。 調査に参加した英サセックス大学のジェイヴ・グルソン教授は「昆虫は地球上のあらゆる生命のおよそ３分の２を構成しているが、今、その激減が観測されている。人類は広大な土地を生命体の大半が住めないように損なっているため、環境のハルマゲドンへの道をひた走っていると思う。昆虫を失うような事態になったら、すべては瓦解する」と語っている。
米アイロボットの家庭用ロボット掃除機「ルンバ」は、購入した消費者の家の掃除をしながら間取り情報を収集し、その収集データを外部企業に販売することも可能だという報道が今年7月に流れ、消費者に衝撃を与えたが、同社はこれを否定している （写真：picture alliance/アフロ） かつて、「（ものを）所有」するということは、小切手を切るのと同じくらい単純な行為だった。何かを購入したら、それを所有することになった。壊れたら修理をするし、不要になったら売るか捨てる、といった具合だ。 一部の企業は、アフターサービス市場で儲ける技を編み出した。有料の長期保証を導入したり、メーカーが認定する修理店を展開したり、あるいはプリンター本体の価格は安く抑えて、定期的に買い替えが必要なインクカートリッジを高値で売りつけるといった手法を発案した。 ただ、利益をさらに絞り出すためのこうした手法が登場しても、何かを「
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