無償で仕事を頼まれる。 滅多にない話ですが、ある話ではあります。 僕の職業はマジシャンですが、他のクリエイターやフリーランサーの方も、 多かれすくなかれ、経験があることではないかと思います。 この話題に関する是非は定期的にネット上で盛り上がっていますが… 今回は経験則から、 僕なりの考えを書いておこうと思います。 プロに無償で仕事を頼むのはアリか、ナシか。 最初に立場をはっきりさせておくと、基本的にはナシです。 ただし、報酬と同価値、いえ、それ以上の何かを提供してくれるのであれば、OKです。 そういう意味では条件付きのアリというポジションです。 ただ、この「報酬と同価値」かどうかの線引きは非常に難しいのです。 頼む側と頼まれる側の価値が必ずしも一致はしていないということです。 いくつか理由があります。 まず、唐突にプロに無報酬で仕事を頼むと、常識を疑われます。 あなたは知り合いの店に買い物
ミクシィの決算が出て、もうハンパない凄い数字でして。売上1,129億円（前期121億円）、営業利益526億円（前期4億円）ともうアレ。 http://www.nikkei.com/markets/ir/irftp/data/tdnr/tdnetg3/20150512/9a1p6b/140120150512471027.pdf 第2Qが終わった段階に作った図にそのまま3、4Qを足したら、図がおかしなことになった（笑）。 2016年3月期の業績予測は売上1,850億円、営業利益800億円だそうです。グラフが崩壊しそうです。 ■2015.8.13.追記 ミクシィ2016年3月期1Q（カッコ内は前年） 売上高500億円（127億円） 営業利益243億円（46億円） 前回の図に1Q分追加するとこんな感じ。 pic.twitter.com/9rDF7XolGs — Takanori Oshiba (@
【ミノ☆タローから重要なお知らせ3/4】 退職にあたり、「ミノ☆タロー」のペンネームがコナミの著作物となる為、 ３月15日よりフリーとして新しいペンネームで活動させて頂く事になりました。 心機一転、色々新しい挑戦に取り組んで行こうと考えております。 — 箕星 太朗 (@mino_taro) March 16, 2015 この件。 @mino_taro ペンネームがコナミの著作物になる件ですが「著作者人格権」の中の「氏名表示権」の侵害になるのではないでしょうか？「著作者人格権」は著作権が他者に移転された後も著作者が一生保有する権利であり、譲渡も放棄も出来ません。弁護士に相談される事を強くお勧めします。 — acidhead (@acidhead09) March 16, 2015 この人がうまくまとめてくれてるのでまあこれで終わりでいいんですがなんとなく注釈を。 法律とかの話 芸名の使用の可
思い返せば私は生まれてから30年以上一度も生身の人を好きになったことがなかった。 跡部様やルルーシュに恋をしやことはあっても、三次元の男には興味すら湧くことがなかった。 そんな私が30歳を越えて婚活を始めた。 間もなく定年を迎える親を早く安心させたいという思いがあった。 婚活パーティーは異性と上手く話せる自身がなかったので、ひとまずインターネットの婚活サイトへ登録した。 様々な年齢の方からメッセージが来る。 しかし、いざ会うとなると気が進まなかった。 メッセージのやり取りだけで会おうとしない私の態度が影響し、時が経つにつれて音信不通になる人が多かった。 そんな中、6ヶ月ほどメッセージをやり取りしていた男性が居た。 メールをする話題も尽きてきた頃にその男性と会うことになった。 会う前日は何を話そうか頭の中でシミュレーションし、眠れなかった。 当日待ち合わせの場所へ行くと、その場所へ現れたのは
伊藤 剛 @GoITO ライター仕事の価格破壊がひどいらしい。とくにウェブ媒体。 ライター仕事を始めた1997年ごろ、400字5000円は「安くて申し訳ありません」という額だった。 2000年代なかごろ、同じ400字5000円は「お、まともな額の仕事が来たぞ」という感じになった。いまはさらに、なのか。 2015-05-11 07:41:51 伊藤 剛 @GoITO 東京工芸大学マンガ学科教授。著書『テヅカ・イズ・デッド ひらかれたマンガ表現論へ』共著書『マンガメディア文化論』『鉱物コレクション入門』など 2012~14年度文化庁メディア芸術祭マンガ部門審査員。2019年大英博物館マンガ展学術協力。※ツイートは個人の見解、意見です。 好きなもの：農産物直売所、道の駅 伊藤 剛 @GoITO ライター仕事のギャラが字数で決められるってのも、実は結構理不尽なケースもあるんだよね。極端な例だけど、
大阪市が「大阪都」構想を“説明”するために全世帯規模分を作製した３種類の印刷物が、すべて随意契約で事実上、同一企業に発注されていたことが本紙の調べで明らかになりました。契約にさいして、予定価格を非公開にして複数企業が競う「比較見積もり」をおこなっていますが、いずれもこの企業が最低価格を提示して受注するという、不自然な結果になっています。（森近茂樹） 問題の印刷物は、大阪市をなくして五つの特別区を設置することの是非を問う住民投票（１７日投票）に向けて市が作製したもの。「特別区設置協定書」について説明するＡ４判４０ページ（表紙含む）のパンフレット、４ページのビラ、２ページのビラの３種類。それぞれ１６０万部以上、計約５００万部にのぼります。 本紙が入手した市の資料によると、３種類のデザイン、印刷業務を３月下旬に受注し、４月中に市に納品したのは、東大阪市に本社のある中堅印刷会社Ａ社と系列会社です。
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