10代は、男女ともに4割超が「SNSのほうが自分らしくいられる」と思っている――NTTドコモのモバイル社会研究所は10月7日、こんな調査結果を発表した。他の世代と比較しても、10代が最も「SNSのほうが自分らしくいられる」と答えたという。 「SNSのほうが自分らしくいられる」と思う割合を性別・年代別に調べたところ、10代は男女ともに44％が「そう思う」「ややそう思う」と回答した。一方で男女ともに20代、30代の順に回答の割合が低下。最も低い50代女性で「そう思う」「ややそう思う」と答えたのは14％だった。 「対面でのやりとりよりも、SNSでのやりとりのほうが楽しい」と思う割合についても調査した。「そう思う」「ややそう思う」と答えたのは全体では36％で、若年層ほど割合が高い傾向に。10代男性は50％、10代女性は45％が「そう思う」「ややそう思う」と回答した。割合が最も低いのは50代女性で、
登山アプリ「YAMAP」を運営するヤマップ（福岡県福岡市）は6月14日、迷いやすい登山道を調べた「日本一道迷いしやすい登山道 2024」を発表した。日本を8つのエリアに分け、各エリア3カ所ずつ選定した他、特に注意が必要な道迷い地点3カ所を紹介している。 YAMAPが持つ機能を活用。ユーザー同士で山の中の道迷いしやすい場所などの注意情報を共有する機能「フィールドメモ」の記録の中から、「迷いやすい」タグの密集地点をエリアごとに抽出し、登山者の軌跡データ（GPS）を確認することで選定した。調査期間は2023年5月1日から24年4月30日まで。 発表によると、北海道・東北エリアでは青麻山（宮城県）、関東エリアでは硯岩（群馬県）、北陸エリアでは黒部峡谷（富山県）、甲信越エリアでは蛇峠山（長野県）、東海エリアでは御在所岳（三重県）、近畿エリアでは如意ヶ岳（京都府）、中国・四国エリアでは眉山（徳島県）、
米国人の半数が、米政府によるTikTok禁止を支持している。人気のソーシャル動画アプリであるTikTokは、親会社である中国企業の字節跳動（バイトダンス）に関連する懸念を理由に、厳しい監視の目を向けられている。 Pew Research Centerの新しい調査では、米国の成人の50％が同アプリの禁止に賛成し、22％が反対していることが明らかになった。同アプリの利用者だけを対象にすると、その割合は基本的に逆転し、禁止に賛成する人は19％、反対する人は56％だったという。 TikTokの米国の月間アクティブユーザー数は、1億5000万人を超えている。その人気の高さから、InstagramやYouTubeといった他のソーシャルメディアプラットフォームも、TikTokに似たショート動画機能を導入するに至っている。 TikTokは、若年層に特に人気が高い。Pewの2022年の調査では、13～17歳
バイドゥが1月18日に発表した、10～24歳の“Z世代”367人に聞いた「トレンド寸前！ 次世代SNS TOP10」の5位に、19年目を迎えるSNS「mixi」が入った。「10代が好きそう」「再流行・・・・・！」「よく耳に聞く」といったコメントが寄せられたという。 日本語入力＆着せ替えキーボードアプリ「Simeji」上で2022年12月21日から27日にかけてユーザーアンケートを行い、10位までを発表した。 1位は友達同士で位置情報を共有できるアプリ「NauNau」（大学生・片岡夏輝さんの個人開発）、2位はバーチャル空間で何気ない日常をシェアできる「GRAVITY」（運営：HiClub）、3位は2010年スタートの画像検索アプリ「Pinterest」、同世代と音声と趣味でつながるコミュニティ「Yay!（イェイ）」（運営：ナナメウエ）だった。 関連記事 私の「mixi黒歴史」を見てもらえない
ソーシャルメディアには問題があり、運営するテクノロジー企業が対策を講じるべきだと米国人が考えていることが、最新の調査結果で明らかになった。 調査会社Ipsosが米国時間2月14日に発行した調査結果によると、米国人の過半数がソーシャルネットワークにおけるコンテンツモデレーションを支持しており、誤情報に警告ラベルを表示する、暴力を扇動する投稿を削除する、攻撃的なアカウントを停止または削除するといったことに肯定的だという。暴力を煽る投稿について、ソーシャルメディア企業は介入せず許容すべきだと考える米国人は19％にすぎなかった。また、誤情報やいじめを含む投稿を許容すべきと考える米国人はさらに少なく、わずか17％だった。 「基本的に、世論はテクノロジー企業が自らキュレーションすることを支持している」と、Ipsosの米広報担当プレジデントCliff Young氏は述べた。同氏によると、Ipsosによる
「饗宴（きょうえん）の儀」に続いて「大嘗祭（だいじょうさい）」も終わり、いよいよ本格的な令和の時代が始まった。 思えば、平成の30年間はPCやスマホなどデジタル・メディアの普及で、投資家向け広報（IR）が広く定着した時代だった。デジタル・メディアといったが、いまはモバイル・メディアの時代といっていい。 というのも、ネット動向の分析で名高い米アナリストのM・ミーカーの調査によれば、大人の1日あたりのネット利用時間は、2018年でモバイル（3.6時間）はデスクトップ（2.0時間）の1.8倍になっているからだ。 米調査会社ブランズウィックが2019年1月に発表した「デジタル/ソーシャル・メディアの利用」は、米国や英国、そして欧州・アジアの主要な機関投資家や証券会社のアナリストを対象にしたアンケート（回答318人）の報告だ。 これによると、①回答の98％が「問題の調査」で、デジタル/ソーシャル・メ
MMD研究所は3月27日、マカフィーと共同で「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」を実施した。 調査期間は3月1〜5日。事前調査と本調査に分かれており、事前調査は高校生、大学生、社会人、15歳〜39歳の男女4575人（高校生 n=634、大学生 n=1043、社会人20代 n=1638、社会人30代 n=1260）が対象。本調査は、事前調査で抽出したSNS、ブログ、掲示板いずれかを週に1回以上利用していると回答した男女2027人（高校生 n=503、大学生 n=510、社会人20代 n=507、社会人30代 n=507）を対象とした。 事前調査において、週に1回以上利用しているサービスを聞いたところ、SNSで最も利用が多かったのはTwitter（57.8％）、次にInstagram（44.0％）だった。属性別では、高校生がTwitter（79.3％）、次いでI
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今年の米国のメディア業界は波乱万丈の年だった。ネット上にはフェイク情報が氾濫するし、米大統領までもソーシャルメディアでフェイク発言を連発したりと・・・・。監視すべき伝統マスメディアに対する信頼性も長期下落する一方だったし、勢いを増すソーシャルがメディアの混乱を一段と肥大させていた。 伝統マスメディアの信頼性が復活か ところが意外にも、マスメディアへの信頼性が復活する動きが出てきているのだ。Gallup（ギャラップ）が毎年実施するマスメディア（新聞やテレビ、ラジオ）に対する信頼度調査では、マスメディアの情報を信頼する米国民の割合が下落する一方であった。ところが2017年には一転して昨年の32%から41%へと大きくリバウンドしている。 トランプ政権に対する危機感を抱く民主党支持者が、昨年の51%から今年の72%へと、マスメディアに高い信頼を寄せるようになったためといえそう。米国の有力マスメディ
利用率の高いSNSはLINEとTwitterで、Facebookの利用率はわずか16％――東京工科大学は、2017年度の新入生を対象に、コミュニケーションツールの利用状況に関するアンケート調査を行った結果を発表した。2014年度以降毎年行っている調査で、今年で4回目。 4月5日の新入生ガイダンス時に1730人（男子65.2％、女子34.6％、無回答0.2％）に調査票を配布した（回答率100％）。 SNS利用率では「LINE」（98.2％）とTwitter（81.5％）が高い利用率を維持。Instagram（33.2％）は拡大傾向が続いている。Facebookは4年連続利用率を下げ、16.2％まで落ち込んだ一方で、「SNOW」（28.2％）が急成長し、女子の利用率はInstagram（56％）に並んだ。 友人との連絡手段は前回に続きほぼ全員がLINE（97.7％）。次いでTwitterのDM
情報知識学会誌の第27巻1号に、日本の学協会誌に掲載された論文を対象にオルトメトリクス付与状況を分析した論文、「日本の学協会誌掲載論文のオルトメトリクス付与状況」が掲載されています。著者は同志社大学の佐藤翔氏と豊橋技術科学大学の吉田光男氏です。 同論文では2006～2015年に日本の学協会誌に掲載された論文約100万本を対象に、オルトメトリクスの付与状況を分析しています。その結果、日本の学協会誌掲載論文のうち、ソーシャルメディアから言及されているものは約1～2%とわずかにとどまっていることがわかったとのことです。分野としては人文社会系の論文でソーシャルメディアからの言及が多いとされています。 佐藤翔, 吉田光男. 日本の学協会誌掲載論文のオルトメトリクス付与状況. 情報知識学会誌. 2017, 27(1), p.23-42. http://doi.org/10.2964/jsik_2017
米国のティーンエージャーの間で、今も絶対的な力を持っているのはSnapchatだ。 Piper Jaffrayが実施した調査で、米国のティーンエージャーが月に1度でも利用したソーシャルプラットフォームと好きなソーシャルプラットフォームの両方で、SnapchatがInstagramをわずかに押しのけてトップに立った。半年前と比べると、Snapchatはこの両方でユーザー数を増やしたものの、Instagramは、利用者の数は変わらず、好きと回答したユーザーの数は減少している。 この調査からは、次世代ユーザーの好みが垣間見える。それは、将来どのソーシャルネットワークが支配的な地位を獲得するかを示すものなのかもしれない。Instagramの親会社であるFacebookは、Snapchatの主要な特長をまねた「ストーリー」などの機能を積極的にリリースしているが、今回の結果を見るかぎり、若いユーザーに
北海道大学は、SNS(Flickr)で共有されている位置情報付きの写真から、景観の文化的価値を評価する方法を開発したと発表した。 同研究は、北海道大学博士課程3年の吉村暢彦氏と日浦勉教授らの研究グループによるもので、生態系サービスに関する専門誌「Ecosystem Services」に2017年2月28日、オンライン公開された。生態系サービスとは、天然資源等、人々が日々使用している自然から得られるものやことをサービスとみなす研究分野で、経済的価値付けなどを行うことで利用と保全のバランスを考える手がかりとしている。同研究では、特にその評価が進んでいないと言われる文化的サービス(文化基盤やレクリエーション、精神的効果など)に注目し、より広域かつ詳細に、また適用可能性の広い手法を開発することを目的としている。 同研究では、Flickrに投稿された位置情報付きの写真か
フェイスブック ジャパンの代表取締役である長谷川晋氏は、2月15日に開催された記者説明会で、「Facebookが若者離れしているのではないか」という声について、「僕らの肌感覚では使われている」と否定した。 Facebookのグローバルでの2016年第4四半期（10～12月）の売上高は前年同期比51％増の1兆10億円で、通期では同54％増の3兆1800億円を記録した。このうちの84％がモバイル広告によるもので、アジア地域の成長率は61％におよぶという。 世界におけるFacebookの月間アクティブユーザー数は18.6億人で、グループのInstagramは6億人。日本のFacebookの月間アクティブユーザーは2700万人で、9割以上がモバイルからアクセスしているという。また、日本におけるInstagramのアクティブユーザーは1600万人におよぶことが初めて明かされた。 一部では「Faceb
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