以前に増田で個室ビデオ店に勤務していた頃の経験を書いたことがありますが、まさか同僚にはてな民がいるとは知らなくて、投稿からちょっと経って人伝にそれを知り、怖いというか恥ずかしいというか、そいつにバレるのも嫌なので以降その経験をネットで公表することを自分に禁じました。 ですが、だいぶ前にやめたし、その同僚もその職場からいなくなっているとのことなので、ちょっと思い出したので書こうかなと。 以前に書いた時には、実際のところ勤めたばっかりだったのでよくわかりもせずに書いていたのだけれど、その個室ビデオ店は少々特殊だったのです。 全部で大雑把に100室近くもある大型ビデオ店は、その個室フロアが2階に分かれているんだけど、構造的にお客さんがぐるぐる通路を回れてしまう特徴があって、それがどうやら一部の客の趣味にとって功を奏したらしいのです。 最初の頃は、店内にたくさん設置されていた通路上の防犯カメラ映像
美術集団・カオス*ラウンジを主宰する合同会社カオスラと代表の藤城嘘さんが、進行していた1件の労働訴訟および2件の名誉毀損における勝訴を発表した。 名誉毀損は、騒動について安西彩乃さんがnoteなどを用いて事実と異なる主張を行なっていたとして、カオスラ側が安西彩乃さんを訴えたというもの。労働訴訟は、その名誉毀損訴訟への反訴として、同社の元スタッフ・安西彩乃さんが、会社側から不当に退職を迫られたとして訴えを起こしたもの。 カオスラ側の発表によると、労働訴訟については、会社側の退職勧奨が「任意の退職を求めるものとして許容される限度を超えるものでない」と判決が下されている。 また名誉毀損については、安西彩乃さんが発表した記事に「重要な部分に真実とは認められない表現が含まれて」いると認定され、賠償金の支払いが命ぜられたとしている。 社内のトラブルから労働・名誉毀損訴訟へ発展同件は2020年5月ごろ、
新米の労働組合である私たちは、出版労連（出版および出版関連産業に働く人たちが集う、産業別労働組合）のもとでいろいろと勉強させていただきながら、組合活動にとりくんでいます。 出版労連は145もの組織が加盟しており、横のつながりがあると、自社にいるだけでは見えてこない、いろいろなことが見えてきます。たとえば、岩波労組では事実婚・同性パートナーシップ制度（各自治体が「結婚に相当する関係」と認めて証明書を発行する制度）についても法的な婚姻と均等な待遇をするよう会社側に要求し、現在、それに応じた就業規則の改訂を協議中とのことです。小社よりも何歩も先に進んでいて驚きましたし、すぐに同様の就業規則見直しに入らなければと感じました（啓林館労組や医学書院労組などで先行する事例があり、要求化することができたそうです）。 このnoteでは、そんな組合活動の現場についてもご報告していきたいと思っています。 今回は
複数人に必ずやってほしいタスクがある時、『そのタスクが終わったら各自抜けるSlackチャネル』を作る運用にすると楽。最近試験的に"月の勤怠を提出したら抜けるチャネル"を Zapier で自動作成するようにしたので雑に書いておく。 Zapier はこんな感じで組んで、毎月1日10時になったら前月分の勤怠提出を促すための #tmp-kintai-YYYYMM チャネルを作成してメンバーを招待する。 で、11時、15時、19時に自動でリマインドし続けるだけ。若干無駄に Action を消費する Zap になっているので改善すべきだとは思う。 毎月ちゃんと提出してくれる人にはうざったいだけなので、そういう人は自動招待の対象から外していっている。だんだんと対象人数が減ってきているので、最終的にはこの仕組み自体が不要になればいいと思う。あと、欲を言えばこういうしつこく強制力のつよいリマインド機能自体は
自分が会社員だった時の転職活動、必ずしも毎回全部できていたわけではないけど、一応こういうステップを意識していたなぁ、というノウハウのシェア。 ①1度に1社だけを受ける。エージェントではなくリファラルで紹介者を見つける。2社以上を同時に受けるのはちょっと大変かなと考えていた。 ②紹介者に社内の課題を聞いて、イシュー度（本当に解く価値があるか？）やCan（自分のスキルや経歴に合う領域か？）とのマッチングを確認する。 ③カジュアル面談やリファラル食事会で社内課題やカルチャーをヒアリングする。なるべく違う立場のメンバーに来てもらって、見え方や意見のズレを探り、正確な状況を把握する。必要に応じて事前にNDAを締結する。 ④外部事例をリサーチしてその会社にマッチする解決案を考え、提案資料にまとめて送る。入社後に期待される動きの1つを先に実施し、③の参加者が投下した時間コストはこの成果物でお返しとする。
１１月２５日、地中海に浮かぶイタリア南部の島サルディーニャで育った多くの若者と同じように、ダビデ・サンナさん（２５）もイタリア料理が大好きで、シェフとしての成功を望んでいた。ニューヨークで２２日撮影（２０２３年 ロイター/Brendan McDermid） [ローマ ２５日 ロイター] - 地中海に浮かぶイタリア南部の島サルディーニャで育った多くの若者と同じように、ダビデ・サンナさん（２５）もイタリア料理が大好きで、シェフとしての成功を望んでいた。しかし、そのためには米ニューヨークに移り住まなければならなかった。 サンナさんは１９歳でキャリアをスタート。サルディーニャ島と北イタリアの厨房で４年間働いた。しかし、週６０時間労働で手取りはわずか月１８００ユーロ（１９６３．２６ドル）。夏の繁忙期には２カ月間、休みなく毎日コンロに向かうこともあった。そんな時、仲間のシェフからニューヨークのレストラ
日本では（おそらく意図的に）不正確に報道されているが、スウェーデン王国銀行経済学賞を受賞したゴールディンの（アメリカにおける）男女の賃金格差についての発見とは、その根本的な原因は性差別ではなくextremeな働き方の性差だったというものである。 それでも残る賃金格差みたいなものとして彼女（Goldin）が注目したのが、どれぐらい長時間労働できるかとか、どれぐらいクライアントの要求にフレキシブルに対応できるかって。我々の番組タイトルで、extremeな働き方をしてると単に稼げるだけじゃなくて一時間当たりの時給みたいなものも高くなりがちだって。 男女が同一労働同一賃金であっても、その二人が結婚して子供が生まれると、「男はextremeな働き方を継続・女は子育てのために仕事をセーブ」という分業となり、賃金格差が生まれるわけである。 格差を問題視する人々は「女が不幸な立場を強いられている」ように叫
「上級生からパワハラ」 額にヘアアイロン、長時間労働も―宝塚劇団員急死で遺族側弁護士 2023年11月10日18時29分 宝塚歌劇団員が急死した問題で、記者会見する遺族側代理人の川人博弁護士（左）ら＝１０日午後、厚生労働省 宝塚歌劇団（兵庫県宝塚市）の宙組に所属していた女性団員（２５）が急死した問題で、遺族側の代理人弁護士が１０日、東京都内で記者会見し、女性が上級生からパワハラを受けていたほか、「常軌を逸した長時間労働を余儀なくされ、心身の健康を損なった」と明らかにした。安全配慮義務違反があったとして、劇団側に謝罪と補償を求めている。 遺族のコメント全文 宝塚劇団員急死問題 女性は入団７年目の劇団員。下級生のまとめ役の１人だったが、９月３０日に兵庫県宝塚市のマンション敷地内で倒れ、死亡しているのが見つかった。県警は自殺の可能性が高いとみている。 記者会見した川人博弁護士らによると、団員の退
平均賃金に男女で37.5%の差があるということは、女性社員の収入は男性の約6割ということだ。 その要因の｢一例｣としてメルカリCHROの木下達夫氏は、給与水準が高いエンジニア職に男性が多いこと、また、女性が多い職種であるカスタマーサービスは福岡県など地方に拠点があり、東京基準ではなく現地で競争力がある報酬水準に設定しているためだと説明した。 メルカリの女性管理職比率は20.4%だが、管理職手当を出していないため女性管理職の少なさは平均賃金の差には関係ないとする一方で、｢高いグレード（等級）に女性が少なく、課題に思っている｣（木下さん）と話す。 国が定める男女の賃金格差の開示義務は、｢男性労働者の平均賃金に対する、女性労働者の平均賃金を割合（パーセント）で示す｣こと、｢全労働者・正規雇用労働者・非正規雇用労働者の区分で公表すること｣の2点だが、 ｢この算出法（平均値）では職種や等級による報酬
家具小売り大手のイケア・ジャパン（千葉県船橋市）が2006年の開業以来、制服への着替え時間について従業員に賃金を支払っていなかったことが毎日新聞の取材で判明した。イケアは事実関係を認めた上で、9月1日から着替え時間分の賃金を新たに支払うとしている。 「働く時はシャツ、パンツ、靴を会社指定のものに着替えてから（タイムカードを）打刻し、終了後も打刻してから着替えるように言われていた」。イケアの店舗に勤務していた女性が取材に対して明かした。過去にファミリーレストランで働いていた際は、1回の勤務で6分の着替え時間の賃金が支払われた。「月に約2000円、年間2万4000円。バイトには大事な金額だった」と話す。 毎日新聞が入手したイケアの「勤怠管理について」と題した文書には、タイムカードについて「勤務開始時はユニフォームに着替えて、シフト時間の9分前から打刻ができます」との記載があり、証言通り、打刻前
話題になっている内定取消しの件 まず全ての就活生に言いたいのは、ホームページなんて見ても良いことしか書かないので、厚生年金の事業所検索をした方が良いということ。 被保険者数2、というのは社会保険加入者が2名しかおらず概ね役員、… https://t.co/1B4id1rbqo
はじめにセクハラ・パワハラ・過重労働で労使交渉をしていた東映株式会社を、10月2日に退職しました。 会社で長時間労働・セクハラ・パワハラに遭い精神疾患を患った上、その被害に対する会社への対応が不十分で、不信感が募っている中、たまたま、以前より興味を持っていた企業よりオファーを頂いたため、転職することを決めました。 今後も会社との交渉は続けていきますので、現状をお伝えさせていただきます。 現場環境の改善は不十分東映は労働環境改善に真摯に向き合ってほしいです。 現状、「ユニオンに加入している人がひとりだから要求は個別の事案に限られる」と言われ、建設的な話し合いをしてくれない状況です。テレビ企画制作部部長は団体交渉で、本件に対し「労働時間路管理していくことが難しいのであれば（プロデューサーとしての）適性の問題」「仕事の向き不向きがありますよね」など発言し、会社が原因で起きている問題を、ひとりの能
なぜクリエイターは“業界”に搾取されるのか――AmazonのTwitch買収とモノプソニー投稿者: heatwave_p2p 投稿日: 2022/9/302022/9/30 AmazonがTwitchを買収した際、新たなコングロマリットの誕生によって一層効率的になり、ストリーマーと視聴者、すべての人に利益がもたらされるだろうと聞かされた。こうしたストーリーは反競争的な合併が起こるたびに語られているが、いつだって嘘っぱちである。 AmazonによるTwitch買収がもたらすとされていた最大の効率性となにか？ 帯域コストの削減だ。ストリーミングサービスを運営する上で最大のコストは帯域である。そして、Amazon Web Serviceはクラウドコンピューティング界で比類なき巨人だ。Amazonはすでに大規模なインフラを買収・構築しており、たとえ所有していないスタックであっても、優遇措置を要求で
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Published 2022/07/20 06:48 (JST) Updated 2022/07/20 07:05 (JST) 【ワシントン共同】米国務省は19日、世界各国の人身売買に関する2022年版の報告書を発表した。日本で外国人技能実習制度の参加者が「強制労働」をさせられているとの報告があると指摘。人身売買に関与した悪質な仲介業者や雇用主の責任を日本政府が追及していないと批判し、4段階評価で上から2番目のランクに据え置いた。 国務省は過去の報告書でも日本の外国人技能実習制度を繰り返し問題視。22年版は、技能実習制度の下での強制労働の報告が、日本政府が把握している数を大幅に上回っているとした。被害者保護に関する「政治的な意思」が欠如し、抑止効果が弱いとして厳罰化を要求した。
「女性だけの街」の元ネタと「優しさ」資源の話 https://note.com/aozora_aoina/n/n9a98e5d8df24 これを読んだがブコメだけでは収まらないので増田へ投稿する。 ブコメにも散見するけど「現代では腕力を伴わない機械がある」論が見えてないのは「その機械は男性が使用することを想定している」んだよ。 ホントに機械がある論者はマジで何もわかってなくて、例えば街インフラを整備するのに必ず出てくる機械である「パイルバンカー」の重量が一体いくらくらいなのかググってすら居ないだろう。 パイルバンカーは質量と加速度を用いてコンクリートやアスファルト、岩石などを砕くという性質上から機械自体の重量はある程度担保されておくべき機械であり、一般的な女性が扱える重量まで落とし込めばパイルバンカーとしての機能性能は実現しにくくなるのは明白。 パイルバンカーの問題を何らかのカタチで解決し
晴れてこの春から新社会人となった皆さん、そろそろ新生活にも慣れてきたでしょうか。毎日決まった時間に起きて出勤して一日の大半を会社で過ごすというのは、これまでの大学生活と比べると大変だと感じる方も多いかもしれません。 労働者が1年間でどれくらい働いているのかをみると、2017年の総実労働時間は1,721時間と5年連続で減少しており、昨年と比べると5.2時間減少しました。ワークライフバランスや働き方改革が進み、労働時間が順調に減っていると思いたいところですが、労働者をパートタイム労働者と正社員を中心とした一般労働者に分けて考えてみると、そうは言えないようです。 まず、パートタイム労働者の比率が90年代前半の15％程度から2017年は31％まで大幅に上昇していることが、全体の労働時間の減少に寄与しています。パートタイム労働者の労働時間は一般労働者の半分程度ですから、パートタイム労働者の比率が増え
「24時間働けますか」というCMがあったように、日本人と言えば長時間労働、企業戦士という時代がありました。2019年から施行された働き方改革関連法でも、長時間労働を是正する流れになっています。 日本人が世界と比べて長時間労働しているか、あらためてデータで見てみましょう。 世界各国の労働時間ランキング 世界各国の労働時間を比較するデータは、OECD（経済協力開発機構）にあります。G7各国の労働時間を比較すると、日本は中位の1,680時間で、カナダやイタリア、アメリカの方が長時間労働しているという意外なデータが出てきます。 出典：OECD (2019), Hours worked (indicator). doi: 10.1787/47be1c78-en (Accessed on 01 December 2019)さらに、日本単独の労働時間推移データを見ると、1980年代の2,100時間台から
パナソニックは4月18日、社員の希望により週に3日間休める「選択型週休3日制」を試験的に導入する方針を明らかにした。22年度内の導入を目指す。 パナソニックホールディングスの三島茂樹執行役員が18日に開催した働き方改革に関する説明会で明らかにした。まずパナソニックホールディングスと人事・経理など本社機能を提供するパナソニックオペレーショナルエクセレンスの社員約5000人を対象に試行し、他のグループ会社も「事業会社ごとに検討する」。 三島執行役員は週休3日制について「就労に対する価値観が多様化する中、仕事への貢献をより一層高めるために社外副業や地域ボランティア、自己学習などに挑戦する。そういった時間の創出が目的でありメリット」と説明している。 制度の詳細は検討中だが「1日の所定労働時間は変えず、月間の労働時間を減らす方向で検討している。ただし給与への影響は労使協議や社員個々への影響を含め、て
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