インフォプラントは、iモードサイト「とくするメニュー」で行なった、ブログやSNS（ソーシャルネットワークサービス）の利用動向に関するアンケート調査の結果を発表した。調査期間は5月15日～22日の1週間。有効回答数は3,709人で、男性が38.1％、女性が61.9％。 まず、ブログを見るかどうかという設問では、全体の70.4％が「見る」と回答。性別や年齢別に見ると、男性はおおよそ70％前後となっているが、19歳以下が51.7％と低く、20歳代が77.9％と最も高い。女性は50歳以上が46.4％と最も低く、19歳以下が94.6％と非常に高い数値となった。ブログを見る手段としては、「パソコンからのみ」が22.7％、「携帯電話からのみ」が31.5％、「両方使うがパソコン中心」が22.5％、「両方使うが携帯中心」が23.3％となり、携帯電話利用者のほうが多いという結果になった。 一方、SNSについて
サイバー・コミュニケーションズ（cci）とネットレイティングスは6月5日、バナー広告統計レポート「AdRelevance Expenditure（AdR EX）」を9月より提供すると発表した。 AdR EXは、オンラインメディアに掲載されるバナー広告について、出稿状況を調査してレポートするもの。NRのオンライン広告統計レポートと、cciのオンライン広告のメニューデータベースを組み合わせて実現する。 同レポートを参照すると、より高精度な広告メニュー情報をもとにしたオンライン広告出稿状況の集計が可能になるという。さらに、広告メニュー別集計など、企業のオンライン広告担当者向けのレポートも提供していく。
もう何年も前から、新聞社は、Googleが自分たちの記事の見出しをインデックス化し、こちらには一銭も払わずに記事の概要を提供するのを静観してきた。 表向き、Googleは新聞の読者が記事をオンラインで見つける手助けをしている、ということになっている。しかし、新聞業界では、Googleに無料で記事を使わせることが新聞社にビジネス上のメリットをもたらしているのか疑問だ、とする声もあがっている。 Los Angeles TimesやChicago Tribuneの発行元であるTribune Companyの新オーナー、Sam Zell氏は2007年4月にスタンフォード大学で行った講演の中で、記者たちに「米国の新聞すべてがGoogleのコンテンツ盗用を許さなかったら、Googleの利益はどれほどのものになっていただろうか？」と問いかけた。 Washington Postの報道によると、Zell氏は
Robert Scobleは最近、FOGについての興味深い記事を投稿した。FOGとはFear of Google（Googleの恐怖）の頭文字を取ったもので、eMarketerの最高経営責任者（CEO）であるGeoff Ramseyが名づけたものだ。この現象が最初に顕著に見られたのはWeb 2.0 Expoのときで、このときわたしは自分の考えをThoughts from the Web 2.0 ExpoとしてR/WWに投稿した。Googleの並外れた収益成長率と、継続的な画期的な商品の投入、そして市場支配力の組み合わせは、かなりの大きさの恐怖と不確実性、疑念を生んだ。 これは理解できることだが、Googleがアナリストの評価水準よりも比較的弱い分野が1つある。Googleの収益の3分の1以上が、完全にGoogleの制御を外れていることだ。もっと細かく言うと、Googleの第1四半期の決算報
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