ウィンナーが好きだ。皮をバリッと噛みちぎると中に詰まった肉がブリン！ と裏返るかのような勢いで口内に弾み、肉汁がビュッと口内を直撃する。やけどしそうになっても愛は止まらない（©Wink）。そう。これはもはや愛なのだ。愛とは国境さえも越える。だから行こう。ウィンナーを食べにウィーンへ。 （編集部より：2017.11.13 本文後半の「注文のフロー（保存版！）」で、オーダー時の言い方を修正しました） 東京都武蔵野市生まれ。編集者／ライター。著書の『大人の肉ドリル』『新しい卵ドリル』などから、一部で「肉と卵の人」扱いされているが、本人曰く「食べ物とマンガは博愛。音楽は偏愛」。愛機はギブソンのレスポールベースとEOS5DmarkⅡ&G7X markⅡ。就職活動歴が一度もないのにビジネス書からニュースサイトまで編集を行う有限会社馬場企画代表取締役。日本BBQ協会公認上級BBQインストラクターでマンガ
リタイア生活を外国で送っている人のブログをよく読んでいます。 マレーシアやタイといった東南アジアの国が多いです。 そしがや自身も海外生活をしたいと考えたこともありました。 結局、いろいろな不安があり、移住する決断はできませんでした。 ですが、移住者の高齢化に伴って、日本と同じようなことが起きているようです。 こんな記事を読みました。 headlines.yahoo.co.jp 東南アジアなどに長期滞在して余暇を過ごす「海外ロングステイ」の人気が続いている。温暖な気候で日本人に人気のタイ北部チェンマイでは、リタイア後に充実した日々を送る人がいる一方で、安易な計画で移住に踏み切って生活が困窮する人が続出。急速な高齢化に伴い、日本人の孤独死や徘徊（はいかい）が相次ぐなど、思わぬ事態が生じている。 この記事では、タイのチェンマイで過ごす日本人の高齢者の困窮する事例が紹介されています。 ほとんどが1
大手監査法人「トーマツ」（東京）に勤め、公認会計士を目指す職員らが、資格試験の予備校の教材や講義の音声データを不正コピーし、受験予定の同僚計１５人で使っていたことがわかった。トーマツは予備校に謝罪し、２４日付で１５人を降格処分などにした。 トーマツによると、１５人は今年１２月の公認会計士の最終試験を受験予定。このうち１人が６月に同僚から受講料約２０万円の一部を集めて資格試験予備校「ＴＡＣ」に入校。手に入れた教材や講義の音声データを同僚間で共有して使っていた。職員らはトーマツの調査に「受講料負担を軽減したかった」などと話したという。 ＴＡＣは「著作権を侵害するような行為には厳しい姿勢で臨んでいる。トーマツと話し合い、場合によっては法的措置も考える」としている。 トーマツの広報担当者は「会計士を目指すものとして言語道断の行為。事案を重く受け止めている」とコメントした。（藤原学思）
国内最先端のリチウムイオン電池研究で知られる山形大ｘＥＶ飯豊研究センター（山形県飯豊町）で今年３～５月、少なくとも職員３人がセンター長の男性教授からパワーハラスメント（パワハラ）を受けたとして、退職していたことが４日、同大職員組合などへの取材で分かった。組合は５～７月、大学が実態を把握しているかどうかを問う質問書を小山清人学長宛てに２度提出したが、大学はパワハラの有無に関しても回答を拒んでいる。 退職していたのは、研究支援担当の男性職員２人と女性職員１人。男性職員の１人と女性職員は３月末付で、別の男性職員１人は５月末までに退職した。 職員組合によると、男性職員２人は口汚い言葉で一方的にののしられたり、机の上に侮辱的な書き置きを残されたりするパワハラがあったと訴えた。 このうち１人は昨年９月、学内のハラスメント防止規程で定められた相談窓口にパワハラ防止の対策を要望。その後、今年３月末での雇用
ｘＥＶ飯豊研究センターで相次いだ職員の退職について、定例記者会見で「パワハラは把握していない」と述べる小山学長 山形大ｘＥＶ飯豊研究センター（山形県飯豊町）の職員３人が今年３～５月、センター長の男性教授からパワーハラスメント（パワハラ）を受けたとして相次いで退職した問題で、小山清人学長は５日の定例記者会見で「パワハラがあれば処分している。処分はしておらず、パワハラは把握していない」と述べた。 同大職員組合は今年５～７月、退職した職員が侮辱的な書き置きを机に残されたり、はさみを投げ付けられたりする嫌がらせを受けたとして、事態を把握しているかどうかを問う質問書を学長宛てに提出。質問書では「センター長によるパワハラが常態化していたことは疑いの余地がない」と指摘した。 小山学長は今後、調査する考えがあるかどうかの質問には「訴えが出ていて、調査の依頼やパワハラの事実がきちんと認識されれば調査はする」
山形大ｘＥＶ飯豊研究センターで、センター長の男性教授からパワハラを受けたとして職員３人が退職した問題で、センター長が所管する研究施設の複数の関係者が５日までに、河北新報社の取材にパワハラの実態を証言した。 米沢市の研究施設で２年ほど前、男性教授の下で働いていた男性は「知っているだけで１０人ぐらいが辞めた。理由はほとんど先生のパワハラだ」と言い、こう振り返る。 「とにかくわずかなミスでも許さない。同僚たちの前で大きな声でしかる。当時は数日置きに怒鳴り声が職場に響き渡り、みんなビクビクして顔色をうかがいながら仕事をしていた」 別の男性は「メールで執拗（しつよう）に責められた。機械を誤って故障させた時、損害賠償みたいな脅し文句まで言われた。あまりのしつこさにうつ病になった同僚もいた」と語った。 単年度契約の職員も多く、「契約を打ち切られるのが怖いので、ひたすら耐えるしかない」という人も。パワハラ
群馬大学の５６歳の男性教授が、ツイッターなどで大学や学生を繰り返し中傷したほか、論文の実験データに改ざんがあったとして、大学は、この教授を懲戒解雇の処分にし、１１日公表しました。 教授は、大学の調査に対して、「ツイッターの投稿は、自分ではない」と否定し、実験データの改ざんについては、「実験は、ほかの者が行っており、自分に責任は無い」と主張していたということです。 これに対し大学は、ツイッターの投稿は、教授のものと確認でき、データ改ざんについては、「教授が直接改ざんしたかどうかまでは特定できないが、不正の責任がある」として、今月５日づけで懲戒解雇を決め、６日に本人に通知書を郵送したということです。 群馬大学は「教員としての適性を著しく欠く不適切な行為で、大学の信頼を損ねる結果となり、大変申し訳ない」と話しています。
１０月２７日に投開票が行われた衆議院選挙では、自民・公明の連立与党で２１５議席と、過半数（２３３議席）を大幅に下回る結果となった。事前に連立与党で過半数割れの可能性は意識されていたが、過半数の割り込み度合いが大きく、マーケットにとってサプライズだったと言えるだろう。選挙結果を受けて、翌２８日の朝方から円売りが進み、米ドル／円相場は７月３１日に日銀が追加利上げを行う前以来となる１５３円台後半まで上昇した。今回の選挙結果は長期的にみても追加的な円安要因となる可能性がある。 ワールドcategoryロイター／イプソスが２９日発表した米大統領選に関する世論調査で、民主党候補ハリス副大統領の支持率が４４％、共和党候補トランプ前大統領が４３％となった。大統領選が１週間後に迫る中、ハリス氏のリードはわずか１％ポイントに縮小した。 2024年10月29日
九州大学は2017年度までに全学生に個人所有PCの持ち込みを義務付け、学内のPCルームを全廃する計画だ。その背景と狙いを聞いた。 学生が個人のPCやタブレットで学内システムにアクセスし、いつでもどこでも自分のペースで自由に学習できるようにする――そんな先進的なICT教育に取り組む大学が現れつつある。中でも、国立総合大学としては異例の取り組みでこれを推進しているのが九州大学だ。 同大は2013年度新入生から、学生が個人で所有しているノートPCの学内持ち込みを必須化。2017年度にはこの制度を全学生1万9000人（大学院生含む）まで広げ、学内のPCルームを全廃する計画だ。 今後は個人PCによって“1人1台PC”の体制を確立し、オンライン教材を使った授業やWeb学習システムの活用を進めていくという。取り組みの背景と狙いについて、プロジェクトを主導している九州大の藤村直美教授（工学博士 総長特別補
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 なぜ「年収600万円」なのか 筆者は、縁あって結婚に関する原稿を書く機会があるので（連載「山崎元の男と女の婚活経済学」）、ネットなどで結婚に関連する話題によ
文部科学省は、国立大学を運営する「国立大学法人」が、複数の大学を経営できるよう制度を改める方針を固めた。 少子化で将来、地方の国立大学を中心に経営の悪化が懸念される中、国立大学法人を統合することで、重複している学部の一本化などによる経営の効率化や、教育内容の充実などを図る。２５日の中央教育審議会で提案し、２０２０年度の導入を目指す。 現在、私立学校を運営する学校法人は複数の大学を持てるのに対し、国立大学は国立大学法人法で、１法人の経営が１大学に限られている。文科省は同法を改正し、１法人が複数の大学を経営できるようにする。 １法人が複数大学を運営する方式は、一つの傘の下に複数が入るイメージから「アンブレラ（傘）方式」と呼ばれる。法人の統合で経営合理化が進むほか、互いの研究施設を共通で活用できるなどのメリットがある。学生は、同じ法人傘下の他大学の優秀な教員から指導を受けたり、自身の大学にない学
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なぜ日本の大学政策は国内外からの指摘にもかかわらず運営費交付金削減と競争的資金政策に拘り続けるのか