ある日の夕食時、妻が「新しいミキサーが欲しいんだけど」と言い出した。 いいんじゃないだろうか。家にあるのが最近調子悪くなってきてたみたいだし、電器店で3000円くらいから並んでいるのを見たことがある。ちょっといいのにしてもまあ１万円くらいだろう。 そう思って気軽に「いいんじゃない」と返事をしたら、「でも、８万円するのよ」と妻。えっ？
1980年代に世界を支配する勢いだった日本の家電メーカーは、その後に出現したデジタルの新しいルールの下で急速に市場支配力を失っていった。パナソニック、ソニー、シャープ、東芝、三菱、日立といったジャパンブランドは、サムスン、アップルといった海外メーカーや、ドコモ、ソフトバンク、YouTubeといったサービスプロバイダーとの異なるルールの下での競争に苦戦してきた。 ところが、ひょっとすると以前のように、またメーカーとしての商品力の差で戦える時代が再来するかもしれない。そういった兆しがある。今回は、そのようなメーカーの競争力変化の舞台裏を分析してみたい。 デジタル家電業界を支配してきた4つのルール デジタル家電については、過去、いろいろな新しいルールが出現してきた。まとめてみると以下のようになる。 20年前に出現した3つのルール ルール1：デジタルでは商品の差がでない。だからコスト競争力が重要だ
上を向いて歩こうなGizmodoとしては大歓迎な発言です。 時事ドットコムの首相答弁要旨によると、菅首相が次のように発言したそうです。 首相 今回のことを教訓に、太陽、バイオなどクリーンエネルギーを世界の先頭に立って開発し、新たな日本の大きな柱にしていく。 ちなみに関西電力は堺市西区で、中部電力は長野県飯田市、九州電力は大牟田市でメガソーラーを営業中。東北電力は八戸市、東京電力は川崎市と山梨県、北海道電力は伊達市、北陸電力は富山市、中国電力は福山市、四国電力は松山市で現在計画中。沖縄電力も宮古島で実証試験中だそうです。 気がつけば風力発電機も沿岸部を中心に増えつつあります。地熱発電もまたクローズアップされる可能性大。この流れがもっと加速してくれれば、と思う次第です。 また、より電力損失の少ないエコ家電、エコ機器の開発支援もお願いしたいところ！ ヒートシンクのいらない世界、目指してほしいです
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