「20歳でブンデスでゴールを決めるとは！」“香川真司超え”の日本人逸材FWに中国羨望＆驚嘆！「日本は欧州組が多すぎる」「中国代表に欲しい」 01-19 05:15
団体の立ち上げをXで発信すると、すぐに多くの反響があったという。 「思っていた以上に反響をいただけたというのが正直なところです。運営メンバー・ボランティアへの応募はもう200人を超えました。元官僚、医師、経営者といった第一線で活躍している方、子どもたちの未来を憂う専業主婦の方、若い労働世代の方とさまざまです。 皆さん共通しているのは『社会保険料が高すぎる』『持続可能ではない』ということに危機感を持っていることですね。また参加者の3割程度が女性で、通常の政治団体に比べて女性比率が高いのも特徴だと思います」 １月11日に開催された初のミニ集会にはオンラインを含めて100名以上が参加。今後も定期的に開催予定で、経済学者や現役医師、政治家などを招き、社会保障制度の実態に迫っていくという。 熱の高さに驚くが、確かに社会保障制度や社会保険料に対する不満の声は、2024年あたりからSNSで急増したように
大家族スペシャルなどを見るとその子どもの多さに驚く。1人、2人でも大変なのに7人、8人など想像するのも難しいくらいだ。危機管理コンサルタントの平塚俊樹氏はこう話す。 「お金の面はもちろん女性の体の面から見てもかなりハードなことが想像できます」 昨今は多産DVという言葉もよく耳にするようになった。 「配偶者間の性的DVの一種です。端的に言えば望まない妊娠・出産を繰り返すことで妻の経済力を奪い、束縛するもの。こうやって言葉にすると恐ろしいですが、本人たちが気が付いていない場合もあります。多産のすべてがそうではありませんが、少なからず可能性があるというのが現実でしょう。産婦人科などで問診されることもあるようですね」 今回お話を聞いたのはもと幼稚園教諭の女性だ。さまざまな多産家庭を見てきたといい…。 --------------------------------- 中島莉子さん（仮名・38歳）は
SNSの登場により、あまりにも多くの人がオンライン上で自分自身のことを積極的に発信するようになった。しかし、ここには大きな「罠」がある。自分について語ることの依存性と悪影響、そしてその習慣を断ち切る方法を、ハーバード・ビジネス・スクール（HBS）で幸福とリーダーシップについて教えているアーサー・C・ブルックスが解説する。 8割は「自分のこと」 自伝を書こうと思ったことはあるだろうか。最近では、有名でなくても自伝を書く人が増えている。私たちは私生活を見知らぬ他人と気軽に共有するようになり、自伝は身近なものになった。 だが、書きはじめる前にちょっと考えてほしい。あなたが自分の人生について魅力的だと思うことが、他人にとっては魅力的に映らないかもしれない。ある出版社の言葉を借りれば、「個人的な体験談に過ぎず、退屈このうえない」原稿があまりにも多いのだ。 そして、自伝の執筆計画を考え直すなら、もう一
USスチールの買収をめぐり日本製鉄とライバル関係にある米鉄鋼大手クリーブランド・クリフスのCEOが、「日本は悪」と発言。大企業トップらしからぬ暴言だが、トランプ2期目の米国ではこのようなジャパン・バッシングが再燃すると、英紙「フィナンシャル・タイムズ」は警鐘を鳴らす。 日本製鉄CEOの「家も犬も奪ってやる」 創業177年の歴史を持つ上場企業のトップにとって、マフィアのボス呼ばわりされるのを防ぐ確実な方法はない。それでも従来からある戦術の一つとして、106分間の記者会見を開いて、競合を破滅させてやるとか、そのCEOの家や飼い犬まで奪ってやるとか脅迫することは避けてきた。 ところが、2025年の幕開け、その慣例は米鉄鋼大手クリーブランド・クリフスのローレンソ・ゴンカルベスCEOによって破られた。そして米企業界ではこれから日本に対するもっと痛烈な暴言が飛び出してくるだろう。 21世紀の日本は悪よ
ＴＢＳ「news２３」中居正広巡るフジ社長会見に難関大卒女子アナ「矛盾」指摘、宮司愛海アナにも異例の言及 7枚 ＴＢＳ「ｎｅｗｓ２３」が１７日、放送され、フジテレビ・港浩一社長らが同日、開いた会見について、特集した。 港社長は中居と女性のトラブルに関して、フジ側は発生直後の２０２３年６月初旬に認識していたことを明らかに。またフジ側は第三者の弁護士を中心とした「調査委員会」を設置することも発表した。 金曜メインキャスターの上村彩子アナウンサー（３２）は「フジテレビの宮司（愛海）アナウンサーは、夕方の放送（『Ｌｉｖｅ Ｎｅｗｓイット！』）で、『調査はもちろん社員への説明もしっかり真摯に行って、真摯に公表してほしい』とコメントされていましたが、きょうの社長会見では、調査委員会を立ち上げることを理由に『今後の調査で判断』ということばかり繰り返されましたね」と指摘。 金曜キャスターの喜入友浩アナ（３
小国モナコに次いで、高齢化率が世界で2番目に高い日本。そんな日本のなかで、高齢化率1位の村が、群馬県にある。スペイン「エル・パイス」紙の記者が現地を訪ね、地方が直面する「過疎化」と「出生率の急落」という二大問題の解決策を探る。 群馬県南牧（なんもく）村は、高齢化率が世界で突出して高い日本で、高齢化率が全国一の村だ。南牧村では65歳以上の人口が全体の3分の2以上を占め、子供は3％に満たない。村民のうち約100人が、村にある高齢者施設に入居しているか、毎日通っている。一方、村の学校では教員の数（26人）が生徒の数（22人）を上回る。日本の大都市では住宅価格が高騰しているが、南牧村には空き家が597軒あり、どうやっても住人が見つからない状況だ。 南牧村の人口は約1500人。130キロほど離れた東京を走る電車1編成に収まる人数だ。村の平均年齢は69歳以上。人口ピラミッドの形は、ハート型にも似た逆三
デカルト そうですか。まあ、限界状況に立たされたときでしか、人は真理に気づくことができないと考えるヤスパースのような人物もいますからね。 訪問者 ヤスパース？ どなたでしょう。 デカルト 実存主義の哲学者です。「限界状況に立たされたとき、人は包括者と出会う」。彼の言葉です。 訪問者 包括者？ 誰ですか？ デカルト ヤスパースによれば、包括者は人とは限りません。包括者とは、仕事や家事などの生活にとって大切な何かではなく、その人の人生にとって大切な何かだそうです。いずれにせよ、今回はお役に立てなくて申し訳ありません。 訪問者 そんなことはありません。お会いできて本当によかったです。 デカルト それは何より。ああ、それから……。先ほどお話に出たVRやAR機器なら、ここヴァルカンシュタイン城には、超高性能グラスの貸し出しがあります。私もよく、VRグラスで白亜紀の地球を旅したり、ARグラスでこの城を
アメリカの実業家、イーロン・マスク氏が所有するSNSのXについて、フランスのパリ市は偽情報や暴力的な発言を助長しているなどとして、今月20日に利用を停止すると発表しました。 パリ市は、市民に情報を提供するツールとして、2009年にSNSのXの前身であるツイッターのアカウントを開設し、現在ではフォロワー数は220万以上に上ります。 パリ市は16日、声明を発表し、Xの利用を今月20日に停止すると明らかにしました。 声明では、アメリカの実業家、イーロン・マスク氏による買収によって、Xでは偽情報が助長され、暴力的な発言がはびこる状況が生まれていると主張しています。 また「最近では、ドイツやイギリスといった特定の国への干渉も行っている疑いがあり、民主主義の基盤を揺るがす事態だ」と指摘し「Xは、市民に情報を提供するという公共サービスの使命を遂行するための条件をもはや満たしていない」と説明しました。 利
NHKスペシャル『ゲーム×人類』1月25日～26日に放送。『FF14』吉田P/D、『スト6』中山DもVTR出演。ゲームと人類の現在地と未来を探る2日間 NHKスペシャル『ゲーム×人類』が2025年1月25日（土）～26日（日）の2夜連続で放送される。ナビゲーターとナレーションを務めるのは三浦大知さん。ほかにも吉田直樹氏（ファイナルファンタジーXIV プロデューサー兼ディレクター）、中山貴之氏（ストリートファイター6 ディレクター）がVTR出演する。 パート1では、29兆円規模のゲーム市場の舞台裏や、eスポーツスターの成功例、さらに個性が光るインディーゲームの可能性を紹介。パート2では、ゲームが人間の能力や社会に与える影響を深掘り。全盲の選手の活躍やオンラインゲームを通じた新たな人間関係、『マインクラフト』に建設された“無検閲図書館”が伝える表現の自由の重要性など、あらゆるテーマを取り上げる
ネガティブな記憶やトラウマ的なフラッシュバックを消すことは、精神衛生の改善につながる可能性があります。香港大学のTao Xia氏らの研究により、ポジティブな記憶を活性化させ上書きすることで、ネガティブな記憶を弱めるという手法が発見されました。 Aversive memories can be weakened during human sleep via the reactivation of positive interfering memories | PNAS https://www.pnas.org/doi/10.1073/pnas.2400678121 Researchers Have Found a Way to Help Erase Bad Memories : ScienceAlert https://www.sciencealert.com/researchers-hav
【1月16日 AFP】ジョー・バイデン米大統領は15日、任期の締めくくりとして国民に向けた退任演説を行い、ドナルド・トランプ次期大統領の下で形成されつつある「危険な」寡頭政治に警戒するよう国民に呼び掛けた。 バイデン氏はホワイトハウスの大統領執務室から演説し、1期4年の任期で経済・医療政策、気候変動対策、銃暴力対策に取り組んだ成果を強調する一方で、米国の暗い未来を示唆した。 国民に対して絶対的な権力を持ち得る超富裕層の「テック産業複合体」について警告。 「今日、米国では極度の富と権力、影響力を持つ寡頭制が形成されつつあり、私たちの民主主義全体がまさしく脅かされている」とし、「一握りの超富裕層に権力が握られる危険な状況だ」と訴えた。 SNS企業にも批判の矛先を向け、「米国民は誤情報と偽情報の雪崩の下敷きになりかけており、それによって権力の乱用が可能になっている」と述べた。 X（旧ツイッター）
世間を騒然とさせているタレント・中居正広（52）の“深刻な女性トラブル”。中居本人の中途半端な謝罪コメントが出たことで騒動はさらに大きくなったが、渦中の被害女性が本誌・週刊ポストに対し、「これだけは言いたい」と心の内を明かした――。 【写真】中居の「10年恋人」と報じられたダンサー女性の姿 「事件の内容は一切お話しできません。ですが、間違った情報が広まっていることについては、どうしても正しておきたくて……」 俯きながら、本誌の取材に言葉を絞り出したのは芸能関係者のX子さん。昨年末に報じられた中居のトラブルの被害者だ。 〈トラブルがあったことは事実です〉 〈皆々様に心よりお詫びを申し上げます〉 1月9日、中居がホームページでX子さんとのトラブルを認めて謝罪すると、事態が一気に動いた。出演する各局の番組やCMが差し替えになったことに加えて、中居がコメントするまで問題を報じなかった各局がニュース
※本記事は『ロックの歴史』（中山康樹）の抜粋です。 ロックはどうやって生まれた？ 定番のフレーズに従い、「ビートルズからすべてが始まった」ことにすれば、どんなに楽だろう。実際にこれまでのイギリス・ロック史は、ビートルズを出発点として語られることが多かった。だがビートルズ以前にも無数のミュージシャンやグループが存在した。 そして「ビートルズが初めて」とされる事柄のいくつかも、すでに彼らの手によって実践されていた。しかし、そうした事例を列挙したところで、「イギリスの謎」が解けるとは思えない。 そこで試みとして、音楽の地図を1900年代初期にまで遡って広げてみる。そうすることによって、主にアメリカとの関係性から、ビートルズやローリング・ストーンズが登場するまでの音楽的な推移や変遷が、ある程度はつかめるだろう。 どうしてイギリスに「あのようなロック」が生まれたのかということもわかるかもしれない。そ
チチェンイツァのエル・カスティージョのように印象的なピラミッドで知られるマヤ文明。こうした都市部を支えた周辺の町や村の新たな調査で、古典期のマヤは崩壊も消滅もしていないという説を支持する証拠が得られた。（PHOTOGRAPH BY PAUL NICKLEN, NAT GEO IMAGE COLLECTION） メキシコ、ユカタン半島北部に住んでいた人々に関する新たな分析の結果、古典期のマヤは崩壊も消滅もしてはいないという説を支持する証拠が、2024年12月に学術誌「Journal of Anthropological Archaeology」に発表された。「明らかに、後古典期に入ってマヤ文明が崩壊したというのは議論の余地がある考えです」。メキシコ、ユカタン自治大学の考古学者であり、論文の共著者であるペドロ・デルガード・クー氏はそう話す。 教科書でのマヤ文明の時系列はだいたいこうだ。「古典期
日本にとって史上最大の賭け 世界的な最重要技術を専門とする日本の第一人者らは、138回にわたるZoom会議を経て計画を策定し終えた。ここ半世紀あまりで日本最大となるであろう産業復興に向けた青写真が完成したのだ。 2020年に安倍晋三首相（当時）に進言されたこの極秘プロジェクトは、世界をリードする半導体産業を短期間でにわかに出現させることを目的としていた。日本はかつて、6000億ドル（約90兆円）もの規模をもつ半導体業界をリードする国だったが、やがて米国、韓国、台湾にその座を明け渡すこととなった。それを取り戻そうというわけだ。 半導体業界のベテラン経営者で、このプロジェクトグループを率いた小池淳義は「日本にとっては明治時代以降でもっとも重要なプロジェクトだと、私は安倍元首相にお話ししました」と振り返る。日本が近代世界への仲間入りを果たして変貌を遂げた19世紀になぞらえたのだ。 この青写真から
世界一の金持ちで、次期トランプ政権では要職に就くイーロン・マスクが、その「帝国」を着々と築いている米テキサス州に、モンテッソーリ式の幼稚園を開く。その動機は何なのか。米経済メディア「ブルームバーグ」が取材した。 この幼稚園は「アド・アストラ」と呼ばれ、米テキサス州バストロップ市郊外で開園することが、公開請求によって入手した、同州当局への提出書類からわかっている。 ロケットや電気自動車、脳インプラント、ソーシャルメディア、さらには次期トランプ政権と並行して、イーロン・マスクは幼稚園から大学に至るまで、教育にますます注力するようになっている。 2023年には、「ブルームバーグ・ニュース」の報道で、マスクの構想の一部が明らかになった。「マスク財団」がおよそ1億ドル（160億円弱）を確保して、テクノロジーに特化した初等・中等学校をテキサス州オースティンに開き、やがては大学まで開く計画があることがわ
歴史家・人類学者のエマニュエル・トッドはかつて、米ドナルド・トランプの第一次政権について、「偉大な大統領だったとは言えないが、重要な大統領ではあった」と評価していた。そのトッドが、仏紙「フィガロ」のインタビュー番組に出演。トランプ次期政権についての展望を語った。 ソ連の崩壊や英国のEU離脱を予言したフランス最大の「知性」はいま、「トランプ2.0」の世界をどう見るのか。 「米国が敗北したときの大統領」として名を残す インタビューは、「トランプが大統領に返り咲いても、米国は偉大な国には戻れないのか」という問いから始まる。 これに対しトッドの答えは、「米国が偉大な国に戻れるとは考えていません」。「いま、多くの人がトランプを勝者だとみなしていますし、実際、トランプのシステムのなかでは彼は勝者ではあります。ですが、彼は経済がボロボロになりつつある米国で、勝者になっているに過ぎません。しかも、その米国
「ペイパル」「オープンAI」「パランティア」などテック大手の共同創設者、起業家、投資家、億万長者であり、ドナルド・トランプ米大統領の一期目では政策顧問も務めたピーター・ティールが、英高級紙「フィナンシャル・タイムズ」に論説を寄稿し、物議を醸している。 「真実と和解のとき」と題されたその論説で、ティールは“予言者”めいた書き出し方をしている。 「トランプが米大統領に返り咲くことは、アンシャン・レジーム（旧体制）のさまざまな秘密のアポカリプシス（暴露）の前兆だ」 フランス革命前の政治・社会体制を指す言葉を使ったり、わざわざギリシャ語の「アポカリプシス」という単語を持ち出してみたりと仰々しいが、トランプ二期目では、米国の「旧体制」が国民に開示してこなかった、もろもろの「真実」が徐々に明らかにされていくだろうと言いたいようだ。 このアポカリプシスは報復を正当化するものではなく、「再建と和解」のため
アメリカで動画共有アプリ「TikTok」を禁止する法律の発効が今月19日に迫る中、トランプ次期大統領が発効を一時的に停止する大統領令を検討しているとアメリカのメディアが伝えました。 「TikTok」をめぐっては、中国の親会社がアメリカ事業を売却しなければアメリカ国内でアプリを禁止する法律が今月19日に発効する予定で、TikTok側は言論の自由の侵害で憲法に違反しているとして連邦最高裁判所に法律の一時的な差し止めを求めています。 こうした中、アメリカの有力紙ワシントン・ポストは15日、トランプ次期大統領がこの法律の発効を60日から90日間停止する大統領令を検討していると伝えました。 トランプ氏は先月下旬に発効の延期を求める意見書を連邦最高裁判所に提出していて、20日の就任直後に大統領令を出すことを望んでいるとしています。 一方、ロイター通信は、19日に法律が発効すればTikTokの運営会社は
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