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テレビと新聞に関するhanemimiのブックマーク (4)

  • NHK「かぶん」ブログ:NHK | お知らせ | 震災とメディア・簡易まとめです

    おととい、かぶんツイッターでみなさんに尋ねた「震災とメディア」に、様々なご意見をお送りいただきまして、ありがとうございました。公開されているツイートの内容だけをブログにまとめて掲載します。 ほかにDMやブログのメールフォームでもご意見をいただいており、今後の取材に活用致します。 ★5月23日昼から24日午前にかけて、146件のご回答をいただきました。ありがとうございました。 ------------------------------------------------- ■アンケートの答えですが、各メディアというよりも、その場で何が正しいか判断できる内容を伝える物、自分で身を守れる情報が必要だと思います。抽象的ですが、今回政府がかなり隠蔽していたので、そんな風に思いました。 ■【インターネット役割1/3】震災後からTwitterを利用、ツイートに加えリンクもあるので極めて便利、入手できる

    hanemimi
    hanemimi 2011/05/25
    @nhk_kabunが募集した「震災で各メディアが果たした役割」と「震災直後に「命を守る」にはどんなメディアが必要か」への回答まとめ。
  • 震災後、新聞各社ツイッターのフォロワー数はどう推移したか(訂正あり) - edgefirstのブログ

    東日大震災の発生から3週間が経過。今回の震災は戦後最大の被害を出したと同時に、原発事故や計画停電のように日全体に甚大な影響を与えるものとなっている。また、インターネットや携帯電話が社会インフラの一つとして定着した時代の大規模災害ということで、報道各社も様々な手段の情報発信の形を模索している。 そんな中注目を集めているのがツイッター。入力の手軽さと情報拡散スピードの速さでマスコミ各社も情報発信チャネルの一つとして大いに活用されている。各アカウントのフォロワー数の推移を比較できるサイト「Twittercounter」で、震災前後の各社のフォロワー数推移を比較してみた。下記のグラフは茨城新聞、河北新報、福島民報の3月1カ月間のフォロワー数推移を示したもの。 被災地の地元紙など(「不明」とあるのは3/10の数が確認できなかったアカウント) 媒体名 アカウント 3月10日 3月31日 増加数 増

    震災後、新聞各社ツイッターのフォロワー数はどう推移したか(訂正あり) - edgefirstのブログ
    hanemimi
    hanemimi 2011/04/04
    予想はしてたけど、 @nhk_kabun の伸びがすごい。
  • リクルートがエリア拡大する番組表無料宅配に新聞業界激震|inside Enterprise|ダイヤモンド・オンライン

    リクルートが地域限定で行なっている新事業「タウンマーケット無料宅配サービス」に新聞業界が神経をとがらせている。これは週刊テレビ情報紙と地域のチラシを1週間分まとめて、毎週金曜日に無料で宅配するというサービスで、エリアを急速に拡大しているのだ。 すでに2008年3月、東京都町田市、神奈川県相模原市で先行実施しており、09年1月には横浜市、川崎市に拡大、5月からは東京都世田谷区、中野区、杉並区、目黒区、品川区、大田区でサービスを開始する予定だ。 リクルートは該当地域の住宅に申込書を配布して会員を集めており、インターネットでも受け付けている。会費は無料で、会員になれば、話題のタレントインタビューなどを掲載している1週間分のテレビ番組表と、地域のスーパー、家電量販店などのチラシを自宅までクロネコメール便で宅配してくれる。「テレビ欄とチラシで十分」という新聞購読者にとっては、手厚い代替サービスといえ

    リクルートがエリア拡大する番組表無料宅配に新聞業界激震|inside Enterprise|ダイヤモンド・オンライン
  • テレビ局や新聞社が軒並み経営不振、マスメディアの将来はどうなる? | スラド Slashdotに聞け

    ストーリー by soara 2008年12月02日 11時30分 経路が増えただけマスメディアの取り分が減っただけのような 部門より マイコミジャーナルの「メディアの革命」という記事で、テレビ局各社の中間連結決算結果がまとめられています。これによると、日テレビテレビ東京が赤字となったほか、フジテレビを傘下に持つ持株会社のフジ・メディア・ホールディングスやTBSも減収・減益となっていることが触れられています。 また、テレビ局だけでなく、新聞社についても朝日新聞が初の赤字決算となるなど、不振が続いています。しかし、テレビや新聞、雑誌といった旧来からあるマスメディアが不振になったからといって、インターネット関連企業が代わりに大もうけしている、といった話はあまり耳にしません。 各種統計などでも、消費者が接するメディアとしてTVや雑誌、新聞の時間が減り、インターネットが増えているという結果が見

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